テレビが壊れてニュース番組を観なくなったら気分が安定した話
先月、我が家のテレビが寿命を迎えました。
正確には年明けから徐々に「息切れ」し始め、段階的に機能停止しました。
20年前の2006年頭、まだシャープの液晶テレビが「世界の亀山モデル」と称して「イケイケ」だった頃に買った26インチ画面のAQUOSで、厚さが12センチ近くあり、持ち上げるとズッシリ重い、「元祖」液晶テレビ。
パートナーも僕も「テレビっ子」には程遠いのですが、少なくともパートナーは朝食時か夕食時にテレビニュースを観たい人なので僕も時間が許せばそれにお付き合いしましたし、見たい番組を予約録画して後で観ることもありました。
概して優しく使ってきましたし、僕の出国などによる休眠期間もあったわけですが、それでも、何度もの転居に耐え、20年も働き続けてくれて感謝です。
さらに言うと、いま日本メーカー製の新品の液晶テレビを買ったとして、それが「普通に使って20年間、壊れない」ということは残念ながら考えにくいので、その意味でも貴重な「相棒」でした。
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いきなり話が逸れたので軌道修正。。
とにかくテレビが壊れてしまい、2人で話した結果、すぐ次のテレビを買わなかったので、テレビニュースを観られない状態が5週間ほど続きました。
なお、パートナーも僕も、PCでのテレビ視聴はしません。
紙の新聞も購読しておらず、1台だけの軽自動車での視聴もできません。
むろん、テレビ無し、新聞無し、PCや車でのテレビ視聴も無しでも、ニュースとの接点はあります。
例えば、PCでインターネットにつなぐとプロバイダのポータル画面が立ち上がり、そこに色んなニュース見出しが表示されます。
それら見出し中に気になるものがあれば、ついクリックしてニュース概要を読んでしまうのは2人とも同じ。
ニュースの中身しだいではその概要からさらに表示関連サイトへ飛んでみたくなることもありますが、それは時間の無駄になる可能性が高いので、その種の衝動的なネットサーフィングはなるべく避けている点も同じ(調べたいときは別途、腰を据えて、典拠から調べる)。
パートナーが主に日本語で僕が主に英語という言語の違いはあっても、上記に変わりはありません。
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この状態を5週間ほど続けた結果、以外なことに、僕自身のメンタルヘルスが多少、改善してしまいました。
平たく言えば、全般的に気分が安定し、穏やかになった感じです。
パートナーは、前述のとおり毎日のようにテレビニュースを観るのが習慣だったので、それができない不満が当初は生じましたが、その彼女も、テレビの不在に慣れるにつれて、「何だが気分が落ち着いてきた」との感想です。
こうなった理由・背景としていくつもの要素が考えられますが、全て書くと長くなり過ぎるので、3つだけ以下に例示します。
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例1. タイミングや観る人により多少、変動するが、テレビニュース、特に、(パートナーが毎日のように観ていた)テレビでの全国ニュース・国際ニュースの80%近くが、乱暴に総括すれば、どちらかと言うと「良くない」ニュースだと思われる。
また、ネオリベラリズム、財務省と自民党が主導する政治、アメリカのトランプ政治 / MAGA的言説、その他の排外・排他主義、といったものに嫌悪感や疎外感を感じてしまう僕らのような視聴者にとっては、上記「80%近く」は「90%超」に跳ね上がる。
そうした「ほとんどネガティヴ」なニュースを毎日のように視聴しなくて良くなった結果、メンタルヘルスを改善するのは自然なことである。
例2.「テレビニュースを絶ったところで、インターネットに接続した途端、プロバイダのポータル画面に各種ニュース見出しが出てきて、興味があればクリックするんじゃないのか」というご指摘があると思う。
しかし:
プロバイダポータル画面の見出しであれば、どの見出しをクリックするかを自分で選ぶことができる。
一方、テレビニュースの場合、自分が観たくないものを含めて、テレビ局が見せたい内容のすべてを、テレビ局が見せたい構成・内容のままで観るしかない。
また、プロバイダポータル画面の見出しをクリックして表示されるニュース概要は、テレビニュースにおいて散見されるような、不必要なかたちで偏った、または誇張した、または危機感を煽るような表現を使うことは少ない。
この点、民放キー局に比べるとNHKの方が比較的「不必要な偏り・誇張・煽りが少ない」ことは事実だが、ここ数年の傾向としては、その点でもNHKの「劣化」が徐々に進み、民間キー局に近くなってきた、と個人的には感じる。
例3. これは12~13年前?から顕在化し、徐々に深刻化してきた傾向だが:
財務省および自民党政権として「あまり大っぴらにテレビで流すと、特に影響を受ける層の反発が強まるので、極力ひっそりと施行してしまいたい」種類の措置(立法措置を含む)については、NHKも民放キー局もテレビニュースとしてほとんど報じない、または全く報じない、という事例が増えてしまった。
そのため、それら「テレビニュースがほとんど報じない重要情報」をすでに他の情報源から知ってしまっている視聴者にとっては「なぜ、あれを報じないんだ? 国際的に観ても日本のテレビ局の独立性の低さは明らかだが、だとしてもあれを報じないのはさすがにまずいんじゃないか?」という懸念や危機感を感じさせられる場面が増えてしまった。
が、この種の懸念や危機感は、そもそもテレビニュースを観なければ感じなくて済むため、結果的に、テレビニュースを観なければメンタルストレスが減ることになる。
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前記の「例3」をお読みになって「じゃあ、その、“テレビニュースがほとんど報じない重要情報”って例えばどんな?」というご質問も出そうなので、その1つの例を説明したYouTube動画のリンクをひとつ貼っておきます。
(東京都議会議員で公認会計士のさとうさおり氏が一般公開しておられる動画です。動画の見出しがやや誤解を招く表現になっているのは残念ですが、動画内容自体は事実を語ったものだと理解しています)
【ミニマムTAX】大改悪!税率30%になってしまいました。【金融所得課税】【株式譲渡】
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まだ書きたいことはありますが、長くなりましたし、話の流れ上、僕が意図しない政治的カラーも滲み出てしまったので、この辺で筆を置きます。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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