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組織考[1]別視点から見る組織──『外国人社員の証言 日本の会社40の弱点』ほか読書感想文

組織がうまく回らない。
良いところが活かせず、先の見通しがつかず、悩みは堂々巡りで、焦りばかりがつのる。

うまくいっていない組織に対しての突破口はどこにあるのだろうか。
組織課題解決のヒントを得るための読書をした結果シリーズその1です(その4まであります)。

※当記事は自分の勉強のために読んだ内容のメモなので、書きっぱなしでオチがありません。。。


まず、自分の通常の業務では得られなさそうな観点から気づきを得る試みの「別視点から見る組織編」。
取り上げるのは以下の2冊です。

以下、気になったポイントを中心に取り上げます。


1.外国人社員の証言 日本の会社40の弱点

※2013年刊行。
外国人から見た日本の企業の「奇妙なところ」。
多様性など他者受容のヒントになるかもと思い手にとってみた。
以下、なるほどなあと思った箇所に抱いた所感。

相手の文化を知る

対話する相手の情報を事前に最大限集めることは仕事上必須な戦略だし、プライベートにおいても迅速に良い関係を築くための一番のアプローチであると最近思うので、最も共感したところ。

自分のことを正しく紹介する

日本人はよく「〇〇社の課長の[名前]です」と名乗るが、これは相手にとっては何の価値もない情報。「このプロジェクトにおいて、過去の〇〇の経歴をもって〇〇の役割を務める[名前]です」と、相手にとって自分がどのような役割を果たし、どのようなメリットをもたらす存在かを紹介するのが正しい自己紹介だと。自分もちょうど同様のことを考えており、意識し始めたところなので、そうだよねと共感。

正しい謙虚とは?

できないことはできないと言う日本人、できないこともできるというアメリカ人や中国人。どちらが正しいと言うのではなく、これは育った環境が「同質型」か「異質型」かに由来する。だから、コミュニケーションするときは、相手の社会類型を踏まえた上で、相手の「できる」の度合いを調整して理解する必要がある。

同情と協調は違う

日本人は正面から人と意見を衝突することを避ける傾向にあるが、本来協調とは共通の目的を達成するにあたって、それぞれのメンバーに与えられた役割を果たすこと。相手の意見に無批判に同意する同調とは違う。
私も最近思うところがある。人と議論することは、衝突ではない。互いに考えを述べ、相手の真意を汲み、「どちらの意見が正しい」という決着ではなく、交わした意見によって物事への理解を深め「落とし所や最善の方法を探る」ことこそ、真の協調。
でも私たちは意見を交わすことに慣れていないので、それがとても下手だなと思う。

ホウレンソウは一長一短

日本企業で仕事をしている私にはホウレンソウなしの仕事は考えられないが、それは日本ではホウレンソウが仕事のプロセスコントロールの一環として機能しているからなのだといわれるとなるほど、と思う。一方で、形骸化した報告などはいらないし、ベテラン同士の仕事は結果のすり合わせができていれば良かったりするので、単純にあれば良いというものでもない。あくまで仕事を潤滑に進めるための手段。

2.儲けを生み出す中小企業の知財戦略

※2014年刊行。
知的財産の活用は自社の文脈には縁がない考え方だったので新鮮。
ノウハウは財産なり──しかしその知的財産化も、他者伝達も、「短期的成果として必ずしも目に見えにくいがかなり負荷がかかること」を許容しなければならず、その負荷を「成長のための必須事項」として組織が受け入れられるか・本気でその体制を構築できるかが結構キモなんだよなと最近思う。

以下、なるほどなあと思った箇所の抜粋や抱いた所感など。

知的財産とは

知的財産とは特許権や意匠権といった狭義の権利だけをいうものではありません。社員が持つ経験や知識、あるいは、会社が事業を続けてきたなかで蓄えられた顧客情報や製品情報などのすべてが、他にはない独自の知的財産といえます。

さらに、この「ノウハウの知的財産化を成功させる」ことに必要な要件は、「情報を集約(散在させない!)すること」「いつでも誰でもアクセスできるようにすること」だと思う。この二つが欠けたら、データは活用されず、即忘れ去られ、情報墓場みたいなストレージがたくさん出来上がる。

知的財産を強くするには

「自社の強みとなる技術を見極める」「社内に知的マインドを植え付ける」「知的財産獲得権のスピードを重視する」「市場環境を分析し、将来を予測する」と本書には書かれる。まさにマーケティングじゃないか笑

知的財産に携わる業務はアウトソーシングがおすすめ

知財の専門家を一人雇えば、その人は会社の業務に精通してくれるかもしれませんが、出てくる知恵は一人分でしかありません。しかし、外部の特許業務法人などにアウトソーシングすれば、出てくる知恵は10人分、20人分の力を合わせたものになります。

これは、コンサルタントしかり、マーケターしかりで、内部で賄おうとするのは一見安価で効率的だったりするが、出てくる解は視点が狭くなりがちだったり、必ずしも最適解ではなかったりする(外部も然りだが、それでも選択肢がある)。組織の外に知恵を求めるのは非常に有効だと私も思う。ただし、外部任せではその知識をいつまで経っても取り込めないので、内部の人材が常に並走してそのナレッジを吸収する体制がないと意味がない。
大事にしたいのは、そのバランス。

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