【本】デヴィッド・E・マクロ―「ニューヨーク・タイムズを守った男」感想・レビュー・解説

最近、非常に印象的だった出来事がある。

店のバイトの子が、「人生で初めて週刊誌（週刊文春）を買った」というので理由を聞いたら、「今若い人の間で、これだけは読んどけっていう情報が回ってるんです」という返答だった。ある遺書が掲載された号だ。その流れで僕は、映画『新聞記者』の話をし、さらにその流れで、ある事件の話をした。レイプされたと訴えたものの、男性が逮捕されなかった、伊藤詩織さんの事件だ。

そのバイトの子は、伊藤詩織さんのことも、伊藤詩織さんの事件のことも知らなかった。個人的には、とても驚いた。

そもそも伊藤詩織さんの事件は、国内だけではなく世界的にも大きく報じられた。本書にも少し話が出てくる「#MeToo運動」の、日本におけるシンボル、と呼ばれている人だ。しかしそういう世間的なインパクトとは別に、若い女性であればどこかしらで耳に入るんじゃないかと思う部分もある。母親から注意されるとか、周りの友達の間で話が出るとか。しかしそういうこともなく、僕が口にするまで、伊藤詩織さんのことは知らなかったという。

これは別に、非難しているわけではない。僕自身も、知らないことはたくさんあるし、自分の情報収集能力が高いとは思わない。そのバイトの子と話していて実感したのは、そういう時代になったんだなぁ、ということだ。

そういう時代、というのは要するに、自分で情報を選ぶ時代、ということだ。

これは、もちろん良いことでもある。これまでは、一般人が知ることが出来る情報は限られていた。しかし現代では、あらゆる情報があり、比較出来る。自分で情報を選び取ることが出来る、というのは、時代の進歩だと言っていいだろう。

しかし同時に、それはマイナスをもたらしてもいる。そのマイナスを僕なりに表現するとこうなる。

「これまでは、正しい情報を欲していた。でも今は、欲しい情報を正しいと思う」

一昔前であれば、「情報」に対する最も求められていた要素は「正しさ」だったと思う。だからこそ、マスコミが権力の監視役であることを市民は求めていたし、市民から求められている実感を持てていたマスコミは実際に監視役であり続けることが出来た。もちろん、いつの時代だって、マスコミの不正やミスはあるだろう。そういう点をあげつらっても仕方ない。とりあえず全体として、マスコミというのは、「正しさの番人」みたいな存在であっただろうし、「正しさ」を求める市民にとっては必要不可欠な存在だったはずだ。

しかし、現代では違う。現代で「情報」に対して最も求めることは「欲しい」という感情である。自分が「欲しい」と思う「情報」に価値がある、と感じる時代になっている。

これはある程度仕方ない部分ではある。これこそまさに、自分で情報を選ぶ時代であることの弊害だと思うのだ。個別にはともかく、社会の構成員である市民全体はこれまで、自分で情報を選ぶという経験をそこまで頻繁にはしてこなかったはずなのだ。今のように、ネットで調べればなんでも分かる時代ではない。もちろん、周囲の人に話を聞くぐらいのことは誰でもやっていただろうけど、不正確な情報を目の前にして、えいやっと決断する、というような機会の方が多かったんじゃないかと思う。情報が少ないということは、選択肢も少ないということだ。だから、選択の余地は、そこまで多くはなかった。

しかし、情報が膨大過ぎるほどに世の中に存在する現代においては、あまりの情報の多さに、選ぶための基準が必要になる。しかし、選ぶ基準に「正しさ」を置くのは大変だ。あらゆる情報に対して、正しいかどうか調べ上げるなんてことをしていたら、なかなか日常生活が回っていかない。だから、人々は徐々に、「その情報を自分が欲しいと思うかどうか」で物事を判断するようになっていっているように思う。

何より、「正しい」情報を手に入れるのは難しいが、「欲しい」情報を手に入れるのは容易だ。良いなと感じる人がいれば、その人の発言や文章はどこかしらで手に入るだろう。ネットで検索したり、ハッシュタグを追ったりしていけば、「欲しい」情報にはたどり着いてしまう。「正しい」情報より、「欲しい」情報が強くなってしまうことは、必然的だと言っていい。

「正しさ」を重視する時代を長く生きてきたマスコミにとって、「欲しい」という感情を重視する社会への急激な変化についていくのは難しい。そして本書は、トランプ大統領の就任によって、アメリカという社会が、そうした急激な変化を顕在化させていく中にあって、マスコミはどうあるべきかを問い続け、動き続けた、＜ニューヨーク・タイムズ＞のニュース編集室の弁護士を15年に渡って続けた人物による本だ。

著者は、トランプ大統領の就任による変化を甘く見ていたと吐露している。トランプ大統領を脅威と見る人物に、自分はそうは思わない、と返答している。その数カ月後、著者は、【私はそのメールを読み返すたび、身がすくむことになる。人生で、過去にさかのぼっても消えない失敗ほど恥ずかしいものはない】と書いている。

著者はこの時点で、まだ「正しさ」についての闘いだと考えていた。それを著者は、【私がいわゆる「弁護士」の頭で考えていたということだ】と書いている。後で詳しく触れるが、アメリカには「憲法修正第一条」と呼ばれる、マスコミを名誉毀損の訴えから守る法律が存在する。その「憲法修正第一条」が保証する範囲内で行動していれば、相手が大統領だろうがなんだろうが、訴えを退けることが出来る。実際に過去数十年も、この「憲法修正第一条」は、あらゆる名誉毀損の訴えをはねのけてきたのだ。この「憲法修正第一条」については、それが裁定された裁判において、

【自由討論では、誤った発言は避けられない…表現の自由が存続するために活動の場が必要になるというのなら、誤った発言も保護されなければならない】

とはっきり宣言されており、この法体系は【アメリカ人の根本となる信念を反映している】と著者は書いている。【アメリカの法律は変えられる恐れがなかったから】、著者は楽観的に考えていた。

しかし、今では我々も重々承知しているように、トランプ大統領の出現は、法律をどうこうする、というようなレベルの話ではなかったのだ。

【真実が向かう先が、ついに私にも見えたのだ。1964年の出来事や、タイムズ社対サリヴァン事件のことは忘れていい。報道の自由を巡る争いは、アメリカの法律を変えるなどというレベルについての戦いではない。真実の本質そのもの、アメリカ国民の心をつかめる者、声が届いて信じてもらえる者になるかという戦いになるのだ。国としての私たちが、報道の自由は重要だと変わらず信じているのか、そして最後には必然的に、自分たちには報道の自由を守る意志がまだあるのかということについて、国民投票が毎日行われることになる】

これはつまり、相手が「欲しい」と思っている情報を伝えられる者になれるかどうかの戦い、ということだ。トランプ大統領が明確に示しているように、「欲しい」と思える情報なら、それが「嘘」でも構わないと（意識的にせよ無意識的にせよ）考えている人が多数いる、ということだ。

【共和党のトップにまで上りつめた彼の驚異の台頭は、事実が重要であるという考えに対する連日の攻撃が、基礎になっていた。真実を最も大切なものと考え、たったひとつの実話によって、嘘つき政治家の政治生命が絶たれる状況を何度といなく見てきた我々にとっては、信念が揺さぶられるくらい信じられない一年だった。】

こういう時代にあって、「正しさ」を唯一の武器として戦う新聞社は辛い立場にある。なぜなら、

【マスコミを信じられないのなら、マスコミが社会においてどれだけ自由を持っていようが、実際には関係ない。信用されていないマスコミと、自由を奪われたマスコミは、ほとんど同じなのだ】

ということだからだ。この記述は、ある世論調査を受けてのものだ。2017年の世論調査で、「報道機関はトランプ政権に関してフェイクニュースをでっち上げている」と信じていた人は、全回答者の46％にも上ったという。これはなかなか凄まじい数字だろう。国民の約半分が、報道機関が真実ではないことを報じている、と考えているのだ（とはいえ、この調査では「マスコミ」とすべてを一括にしているので、＜ニューヨーク・タイムズ＞など個別の信頼度がどうかは不明だ）

裁判の結果がすべてではないにせよ、タイムズ社は、＜ニューヨーク・タイムズ＞の記事を巡る名誉毀損の裁判で、ここ数十年負けていないという。訴えられそうな微妙な記事を載せていないだけかと思うかもしれないが、これも違う。著者が初めてタイムズ社にやってきた時、ビジネス部門の編集長はスタッフとの顔合わせの時に著者に、【ほかの新聞社なら、法務部は記事を骨抜きにするところだが、タイムズ社では状況が異なる】と言ったという。働き始めて、そのことを実感することになる。タイムズ社で彼は、こう感じていた。

【私たちは法務部として、物事を締め出すのではなく、紙面に載せる手伝いをするためにいるのだと、長らく思ってきたのだから。私たちは経営陣に恵まれている。彼らは私たちやジャーナリストを支持し、リスクとは優れたジャーナリズム活動を行う代償だと理解している。自社のジャーナリストが記事によってみずからの限界を押し広げていないのなら、自分たちは新聞社としてしごとをしていないことになるとわかっているからだ。】

だから＜ニューヨーク・タイムズ＞では、トランプ大統領が公にすると言ってずっと公表していなかった州税申告書を掲載し、CIAと情報開示を巡って争い、「#MeToo運動」のきっかけを作るスキャンダルを報じ、トランプ大統領のツイートを巡って訴訟を起こす。どれも、国や大富豪を敵に回し、何らかの訴訟のリスクを背負い込むかもしれない案件だったが、それでも＜ニューヨーク・タイムズ＞は、法律を精査し、法律の範囲内で可能なギリギリのライン際を攻めることで、名誉毀損の訴えを退けるということを長年続けてきた。

そして、その戦いの中核にあるのが、先程少し話に出した「憲法修正第一条」なのだ。著者は冒頭で、【私は本書を、アメリカ合衆国憲法修正第一条、つまり報道の自由に関する抽象的な専門書にしたいとは思わない】と書いている。そして、その思い通りの本になっている。中心にあるのは「憲法修正第一条」であるが、実際の事例をふんだんに盛り込みながら、どういうケースにおいて、どのように「憲法修正第一条」が扱われたのかが描かれるのだ。

「憲法修正第一条」については、1964年の「ニューヨーク・タイムズ対サリヴァン事件」の裁判において、アメリカ連邦裁判所がある判例を示したことが転換点となった。それまで、有力者や金権政治家が、マスコミや批評家を罰する目的で名誉毀損裁判を利用していた。名誉毀損裁判を、合法的なゆすり行為と考える者が多かったのだ。そんな状況にあって、L・B・サリヴァンという警察の本部長が原告となった裁判において、画期的な判断が下される。

【この裁判では、これ以降に公人が名誉毀損訴訟で勝利を望む場合、出版社が記事を発表する際に「現実の悪意」―真実という認識がある過失―をもって行動したことを示す必要があるとした。何かを間違っただけでは、報道機関を名誉毀損の厳しい評決にさらすのに十分ではない。サリヴァンのような原告は、相手のジャーナリストがその真実について大いに疑いを抱いていたにもかかわらず記事を発表した、ということを示す必要があるのだ】

この判断によって、

【サリヴァン事件以降、勝利を収めたのは、世の中にいるドナルド・トランプのような連中ではなく、マスコミだった。それも、繰り返し、決定的に、一貫して。マスコミの弁護士やその依頼人であるジャーナリストたちは、この30年間、金持ちや地位の高い連中から報道の自由を守るために引き延ばし作戦を行ったのではなく、勝利を固めてきたのだ】

この「憲法修正第一条」に関して、著者はあらゆる場面でその「強力さ」について書いているので、抜き出してみよう。

【情報が公共の利益であり、ジャーナリストがそれを得るためになんら不正を働いていない場合には、ジャーナリストは罰せられないのである。このことは、記者の情報源がその情報を得るために違法行為を働いたとしても、変わらない】

【侮蔑的な言動や意見、傷ついた感情に基づいて、名誉毀損訴訟を起こすことはできない。原告は、自分の評判を傷つけた事実誤認があることを証明しなければならないのである】

これらはマスコミを守る場合だが、しかし、この「憲法修正第一条」は、マスコミ以外も当然守る。

【誇張、悪口、節度がなく乱暴な言葉、まったくの憶測、侮辱―これらの発言は、心を苦しめ、感情的な苦痛をもたらし、地域社会におけるその人の地位を傷つけるかもしれないが、道理をわきまえた読者がそれらを事実に基づいた発言ととらえなければ、名誉毀損には当たらないのである。発言が名誉毀損となるには、事実に反していなければならないわけで、事実に反した「意見」というものは存在しないのだ】（これは、著者がトランプ大統領のツイートに対して訴訟を起こした際の、トランプの弁護士の言い分である）

【彼（※映画スターと結婚したことがあるとか、名誉勲章をもらったなどと嘘ばかりついていた人物で、起訴され有罪になった）は2012年に連邦裁判所に上訴して、アメリカ人として誰もが持っている不可侵の権利の中には、大きな嘘をつく権利があると信じている者たちの代表となった。連邦裁判所はこれを認めた。彼の嘘は憲法修正第一条で守られているとしたのである】

このように、「憲法修正第一条」というのは、あらゆる人間の表現の自由を守るものだ。

【タイムズ社対サリヴァン事件で、ウィリアム・ブレナン判事が述べたように「公の問題を論じることが、誰にも束縛されずに、活発で、広く開かれたものであるべきだという原理についての、国民の深遠な責任」の一部なのだ。話す側には、挑発的になったら、乱暴になったら、矛盾したり、間違ったりすることが認められているのである。これは素晴らしいことだ。ちょっとおかしいと思うときもあるが、それでも素晴らしい】

しかしここまで見てきたように、この「憲法修正第一条」というのは、結局のところ「正しさ」のためのものだ。「正しさ」を追い求め、正しさで戦っている場合、この「憲法修正第一条」は大いに武器となる。しかし、「正しさ」が重視されなくなると、この「憲法修正第一条」に守られるか否か、というのとはまったく違うレベルで戦いが展開されてしまう。本書は、そのことの困難さについても、様々な実例を挙げて記している。

しかし、やはり「憲法修正第一条」は、アメリカの報道の自由にとって何よりも重要であると考える著者は、最後にこう書く。

【憲法修正第一条は実際には死んでいないものの、アメリカ国民がそれを再び好きにならなければ、長くは生きられない。楽なロマンスでは決してないのだ。不断の努力が必要とされるのである】

しかし、本書についてはまだまだ書き足りない。著者は、紛争地帯で誘拐される記者の救出に未経験ながら関わることになったり、FOIA（情報公開法）という謎めいた厄介な仕組みと対決したりと、描かれていることはまだまだたくさんある。とりあえず最後に、著者がある件でバズった出来事について触れて終わろうと思う。

著者は、大統領選挙期間中に、トランプの弁護士から手紙を受け取った。＜ニューヨーク・タイムズ＞の、「トランプに不適切に触られた女性の証言」に関する記事への抗議だった。通常弁護士は、手紙に対して手紙を返す。弁護士通知書を書くというのは、弁護士の業務の基本的なものなのだ。しかしその手紙がネット上でバズった。受け取ったトランプ陣営がネットに公開したからだ。理不尽な行為を受け、長年口を封じられた女性側に寄り添ったその手紙に対しては、世界中から数え切れないほどの反応が返ってきたが、最初のメールにはこう書かれていたという。

【妹が言っていました。『弁護士が書いた文章を冷蔵庫に飾りたいと思ったことなんで、今までなかったわ』】

この手紙は大いに話題になったが、著者はこの手紙に関して＜ニューヨーク・タイムズ＞の記事でこんな当惑を表明した。

【この手紙をトランプ攻撃の一環として受け止めたという人たちに対する、自分自身の当惑を表明した。あの手紙は反トランプというわけではないのである。私の役目は、真実を封じ込めようとする者や、政府を秘密主義で覆い隠そうとする者と戦うことなのだ。人々が私たちを脅そうとしたり、国民に知る権利があることを役人が隠そうとしたりしたときは、それぞれの政治観は私にはどうでもいいのである。（中略）私の仕事は政権によってかわるわけではない。私の仕事は、自分たちの記者が真実を追い求める機会を得て、彼らにできる一番の形で伝えられるようにするため、自分にできることは何でもするということなのである】

本書を読んで改めて、僕は、「正しい情報を欲しいと思う」人間でありたいと強く感じた。