必ず"ストーリー"で語れるようになる「人材価値創造モデル」

人的資本経営の取り組み（または人事戦略）を「ストーリー」で語るとは？
「採用はこうやっています」「人材開発はこうやっています」といった施策の単なる列挙は「ストーリー」ではありません。
「ストーリー」で語るとは、例えば、「事業ポートフォリオの変革に向け、成長・新規事業に必要なスキルを持つ人材を〇〇名確保する。そのために採用・育成を強化し、適材適所ならぬ『適所適材』の異動・配置を行います。さらに社員のモチベーションを高めるため、社内公募による自律的なキャリア選択の機会も提供する」といった展開です。 つまり、「何のために・何を・どう繋げてやるのか」という目的と施策間の因果関係（ストーリー）を明確にして"語る"ことを意味します。

【Step1】 自社で現在、実施している人的資本経営に関する制度・施策を、「人材価値創造モデル」に当てはめてマッピングする。
現在、実施している様々な人事関連の制度や施策を、「人材価値創造モデル」上で該当する「取り組み領域（1〜33のいずれか）」に当てはめてマッピングします。

人材価値創造モデルを紙に出力して、その上に各制度・施策の名称・目的・対象者・内容を書いた付箋（1つの制度・施策で1枚の付箋）を貼っていきます。または、オンライン上で皆でモデルに書き込んでいきます。

【Step2】マッピング結果を俯瞰して、取り組みの整合性や一貫性をチェックする。
人材価値創造モデル上でマッピングした結果を確認し、整合性や一貫性が不十分な領域や、制度・施策が欠落している領域を洗い出します。また、自社の人的資本経営の中では、特に重要ではない取り組み領域があれば、対象外とします。

この段階で、そもそも目的や、対象課題・期待効果、中核となる対象者像が明確になり切っていない/漠然とし過ぎている制度・施策が洗い出されることも少なくありません。

【Step3】今後のアクション（制度・施策の改定や新規追加等）を設定する。
【Step2】の検討結果を踏まえて、今後（1年以内/2年後/3年後）、①改定すべき制度・施策や②新規に導入すべき制度・施策を整理し、実行プラン/スケジュールを作成します。

改定・新設すべき制度・施策件数が多い場合は、この段階で優先順位づけを行います。優先順位づけの基準は、「ストーリーとして、一連の流れの中でのその制度・施策の必要不可欠な度合い（その制度・施策が無いとストーリーが成り立たない/説明ができない）」です。

【Step4】全ての制度・施策をつなげて「ストーリー」を記述する。
人材価値創造モデルの一番上にある「パーパス/経営戦略・計画」を起点として、取り組み領域1〜33を順番に"語る"ことで一貫性のあるストーリーとなります。

ストーリーは、文章で書いてみることをお勧めします（文章で書くと"ごまかし"が利かないため）。このnote記事の後半では、取り組み領域1つずつについて、＜ストーリー例＞として"下書き"を用意しているので、そこに次のポイントを"肉付け"して活用して下さい。

下にある＜ストーリー例（ストーリーのサンプル文章）＞に肉付けするポイント:
① 自社の具体課題
② 自社の具体的な制度・施策名やその目的・期待効果・対象者・具体内容
③ 現時点までの取り組み状況（制度・施策の利用社員数等）や今後の予定

「人材価値創造モデル」の使い方 〜ストーリーの具体化のために〜
サンプルの＜ストーリー例＞を、自社・自組織の状況に合わせてより具体化するために、次の3点を実施して下さい。

① それぞれの＜ストーリー例＞の中に、自社・自組織が抱えている「現状の課題または将来想定される課題」を追記し、どのような課題を解決するために取り組んでいるのかが分かるようにして下さい。

② ＜ストーリー例＞内にサンプルとして記載している制度や施策を、自社・自組織で実施されている制度・施策に置き換え、目的や期待効果・主対象者・内容や特徴を可能な限り具体的に記述して下さい。

③ 各取り組み領域について、現在までの進捗状況（例: 制度・施策の参加人数等）や 今後の予定・計画を補足して下さい。＜ストーリー例＞の該当箇所の文章を、進捗状況や今後の予定・計画に合わせて、過去形・現在進行未来形に修正して下さい。

今後必要となる人材の設定例：
① 事業ポートフォリオ上の重要事業（成長事業や中核事業等）であるXX事業の強化のために、XXスキルを持った人材がXX名必要
② 重点ターゲット市場や地域・国における事業展開を強化するために、XXスキルを持った人材がXX名必要
③ 経営計画における重点戦略施策（例: 新サービスの開発 / DXによる生産性向上等）の遂行のために、XXスキルを持った人材がXX名必要　
④ 将来の大きな経営環境の変化を見越して、XXのスキルやXXの意識・行動特性を持つ経営人材候補・後継者候補がXX名必要