オントイノベーション / Onto Innovation（ONTO）決算分析｜HBM大型契約2.4億ドル獲得、AI半導体の検査・計測で伸びる注目株【2025年10-K 日本語解説】

AI向け半導体の品質管理が重要性を増しています。HBM（広帯域メモリー）やアドバンストパッケージングの製造には、ナノメートル単位の精密な検査・計測が不可欠です。その最前線に立つのがOnto Innovationです。同社の株価は過去1年で約42%上昇し、直近は192ドル前後で推移しています。FY2025は営業キャッシュフローが3.28億ドルと前年比34%増加し、キャッシュ創出力の強さを示しました。さらにHBM向けDragonfly 2D/3Dシステムの大型契約（2027年まで）を獲得しています。利益率は一時的に低下しましたが、会社は次四半期に粗利率54〜55%台への回復を見込んでいます。10-Kの数字で実態を深掘りします。

今回決算のまとめ（3行）

・売上高は10.05億ドル（約1,588億円）で過去最高を更新。NAND（フラッシュメモリー）向けやOSAT（外部半導体組立・テスト）顧客が成長をけん引

・粗利益率は49.7%へと2.5ポイント低下。在庫評価損やリストラ費用が利益を圧迫し、純利益は1.37億ドルと前年比32%減

・Semilab製品ラインの買収（約4.95億ドル）によりSiC（炭化ケイ素）向け計測事業に参入。FY2026に約1.20億ドルの売上寄与を見込む

会社概要

一言でいうと、半導体の製造工程における「品質検査のプロフェッショナル」な会社です。

Onto Innovationは、ウェーハの光学計測、欠陥検査、パッケージングリソグラフィ、プロセス制御ソフトウェアを開発・製造しています。売上高は10.05億ドル（約1,588億円）、時価総額は約96億ドル（約1兆5,168億円）です。台湾32%・韓国28%とアジアが売上の約8割を占め、大手ファウンドリ・メモリメーカーを主要顧客としています。

今期のポイント3点

ポイント1：売上は過去最高、利益率は買収・在庫要因で一時低下

売上高は前年比2%増の10.05億ドル（約1,588億円）に到達しました。しかし、営業レバレッジは逆方向に作用しています。売上が2%伸びる一方で営業費用は12%増加し、営業利益率は19.0%から13.2%へと5.8ポイント低下しました。主因は一般管理費の34%急増（0.80億ドル→1.07億ドル）で、Semilab買収に伴う統合費用や取引関連費用が含まれます。加えて、超過・陳腐化在庫の評価損やインフラ移行に関連するリストラ費用が粗利益率を49.7%に押し下げました。ただし、会社はFY2026 Q1ガイダンスで粗利率54.6〜55.6%への回復を見込んでおり、FY2025の利益率低下は一時的な性質が強いと判断できます。営業キャッシュフローは3.28億ドル（約518億円）と前年比34%増加しており、キャッシュ創出力は健在です。

ポイント2：地域別売上で中国が急縮小、台湾・韓国が中心に

最も注目すべきは中国向け売上の急減です。FY2023の17%からFY2025には7%まで縮小し、開示比率からの試算では約0.70億ドル（約111億円）相当にとどまりました。米国政府による半導体技術の対中輸出規制が直接的な原因です。同社は輸出許可を申請中ですが、認可の見通しは不透明です。代わりに台湾32%、韓国28%が合計60%を占め、AI向けアドバンストパッケージングとHBMの投資拡大がアジア比率を押し上げています。日本向けはFY2024の6%からFY2025に10%へと回復しました。

ポイント3：Semilab買収とHBM契約で次の成長の柱を確保

FY2025の最大の戦略イベントは、Semilabの材料分析製品ラインを約4.95億ドル（約782億円）で買収したことです。この買収によりSiC（炭化ケイ素）パワー半導体向けの計測能力が加わり、EV（電気自動車）・再生エネルギー市場への露出が拡大します。経営陣はFY2026に同製品ラインから約1.20億ドルの売上を見込んでいます。さらに、HBM向けDragonfly 2D/3Dシステムの大型購入契約（推定2.40億ドル、2027年まで）を獲得し、AI半導体の検査需要を確実に取り込む体制を整えました。研究開発費は1.32億ドル（売上比13.1%）と前年比16%増加しており、次世代製品への投資も継続しています。

最大のリスク：米国の対中輸出規制による売上喪失の継続

中国向け売上は、開示比率ベースの試算で、FY2023からFY2025の2年間で推定約0.68億ドル（約108億円）が消失しました。比率では17%→7%と10ポイントの低下です。同社は影響を受ける顧客との取引継続のため輸出許可を申請していますが、取得時期も承認可否も不確実です。

監視指標：中国向け売上比率
・現在値：7%（FY2025）
・警戒閾値：5%以下（さらなる縮小が進む場合）
・乖離幅：現在の7%は閾値まで2ポイント
・解釈：5%を下回ると年間約0.20億ドルの追加売上喪失を意味し、成長率をマイナスに転じさせる可能性がある

加えて、顧客集中度が高く（売上の10%以上を占める顧客が複数存在）、単一サプライヤーへの依存や新規サプライヤー認定に最長1年を要する点も構造的なリスクです。

筆者の見解

総合判断：「買い」

まず、すでに確定している材料が強いです。HBM向けDragonfly 2D/3Dの大型購入契約（推定2.40億ドル、2027年まで）は締結済みであり、AI半導体のパッケージング検査需要という構造的な追い風の恩恵を受ける立場が確保されています。Semilab買収によるFY2026の売上寄与約1.20億ドルも経営陣が明示しており、これらを合わせるとFY2026のアナリスト予想売上は前年比15〜20%増が見込まれます。

次に、FY2025の利益率低下は一時的と判断します。会社自身がFY2026 Q1で粗利率54.6〜55.6%への回復をガイダンスしており、FY2025の49.7%はSemilab統合費用・在庫評価損・リストラ費用が重なった「底」です。FY2025単体の売上成長は+2%で投資判断基準の+15%を満たしていませんが、FY2026予想ベースでは基準を超える成長が見込まれる局面です。

バリュエーションでは、FY2026のEPS（1株当たり利益）予想6.26ドルに対し、現在株価192ドルのフォワードPER（株価収益率）は約31倍です。FY2025 EPSからの成長率は約125%ですが、これは一時費用で押し下げられた低水準からの正常化リバウンドの要素が大きいため、PEG（成長率を考慮した株価指標）は正常化ベースで1.0倍前後と「妥当〜やや強気」の水準です。競合のKLA（売上121.6億ドル、営業利益率約33%）と比較して規模は小さいですが、先端パッケージングやHBM、SiC計測で独自のポジションを持ちます。同社は無配当で、株主還元は自社株買い0.75億ドルにとどまります。

判断を変更するリスクシナリオとしては、Q1粗利率がガイダンスを大幅に下回る場合と、対中輸出規制の追加強化で中国向け売上がさらに縮小する場合の2点を注視しています。

今後の事業見通し

強気シナリオ（確度：高）

HBM向けDragonflyの大型契約はすでに確定しており、AI半導体のパッケージング検査需要は構造的に拡大しています。FY2026のSemilab売上寄与1.20億ドルも経営陣が明示済みです。

基本シナリオ（確度：中）

ファウンドリ・DRAM（メモリー半導体の一種）顧客の設備投資サイクルが回復し、FY2026売上が11〜12億ドルに達する見通しです。中国以外の地域でのシェア維持が前提となります。粗利率は一時費用の剥落により会社ガイダンス水準（54〜55%台）まで回復する可能性があります。

弱気シナリオ（確度：低）

対中輸出規制がさらに強化され、中国向け売上がゼロに近づくケースです。加えて、半導体の設備投資が想定以上に減速した場合、Semilab統合費用の回収が遅れ、FY2026の営業利益率が15%を下回るリスクがあります。

まとめ

Onto Innovationは、AI半導体の品質管理という成長市場のど真ん中に位置する企業です。FY2025は売上が過去最高を更新しましたが、Semilab買収や在庫評価損の影響で利益率が一時的に低下しました。総合判断は「買い」です。HBM大型契約が確定済み、Semilab売上寄与も経営陣が明示、Q1粗利率ガイダンスも54〜55%台と、FY2026の回復シナリオを裏付ける材料が揃っています。フォワードPER 31倍・PEG 1.0倍は半導体装置セクターとして許容範囲であり、利益率の「底」を打った今が仕込みの局面と判断します。

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