【日米株価指数】令和7年4月27日 FXAceのトレードジャーナル

本ジャーナルは5月2日、追記42をもって終了しました。
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当ジャーナルは日米株価指数（基本的には日経平均とS&P500）について

を用いた分析を行い、個人的な感想を書き綴ったものです。

注1: 毎週日曜日19:00（日本時間）に投稿

注2: 当ジャーナルは5月2日まで更新を行う予定

注3: 高α（アルファ）値を求める方に適したノート　（主要な指数について記す　

【例】TOPIX、G250（旧マザーズ）、SPX、ナスダック100）

注4: 重要な追記毎に価格を引き上げる （執筆開始直後の購入がお得）

当ジャーナルは初回価格1688円に設定する。

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当ノートは動きがあれば適宜追記(情報のアップデート)を行っています。追記を含めた値段として購入のご判断をお願いいたします。31免責事項当記事は、筆者個人の相場感・トレード日誌を公開したものです。当記事の内容はあくまで個人的見解であり、今後の相場がどうなるかを保証するものではなく、特定の銘柄の売買を推奨するものでもありません。また、当記事は具体的な投資助言を行うものではなく、当記事を投資判断の参考にする読者の投資判断の一切について責任を負いかねます。記事内容の無断転載は固くお断りいたします。免責事項をご理解、ご了承頂いた方のみ、購入をお願いいたします。

本文

米国

ウォラー理事

ウォラー理事は、トランプ政権が高水準の関税を再び導入した場合、企業はさらなる人員削減に動く可能性があると述べた。その上で、そうした状況になった場合は、労働市場を守るため利下げを支持するとの考えを示した。

ウォラー理事は24日、ブルームバーグテレビジョンのインタビューで、「特に大規模な関税が再導入された場合、この先レイオフの増加や失業率の上昇が見られ始めても意外ではない」と発言。「労働市場が顕著に悪化すれば、ＦＲＢの最大雇用の責務に基づき措置を講じることが重要だと考えられる」と述べた。

このほかトランプ大統領の関税政策によるインフレへの影響は一時的なものにとどまる可能性が高いとの見解を改めて示した。

ウォラー氏は「FRBが政策変更を迫られるような実体経済データが出てくるのは、少なくとも7月以降になるだろう」と述べた。

現時点では利下げや方針転換を急ぐ理由は見当たらず、当面は現行スタンスの維持が基本線と受け取れる発言である。

インフレの一時的上昇には耐えつつ、労働市場の急変に対しては機動的に反応する姿勢を示した発言であり、政策スタンスの柔軟性をにじませた内容となっている。

これまでのところ、パウエル議長とウォラー理事の違いは以下の点に集約される。

ウォーラー氏は、「労働市場が悪化すれば、関税による物価上昇は目をつぶる用意がある」と明言しており、労働市場をより重視する姿勢をはっきりと示している。

一方、パウエル議長は、関税に伴うインフレに対してどう対応するかという仮定の問いに、明確な回答を避けてきた。

この違いは、今後のFOMCメンバー間のスタンスの幅を示すものであり、政策決定の柔軟性や議論の焦点を見極める上でも重要である。

IMF

IMFは4月22日、最新の「世界経済見通し」を発表した。2025年の世界経済の成長率（実質GDP伸び率）は2.8％と、前回1月時点の予測（3.3％）から0.5ポイント下方修正された。本予測は「参照予測」として、同年2月1日から4月4日までに米国が発表した追加関税（注）と他国による対抗措置を含む。米国が貿易パートナーに対して段階的に導入を開始した輸入関税が世界的な貿易・投資・供給網の混乱を招き、各国経済に負の影響を与えると指摘した。また、2026年の成長率は3％（前回比0.3ポイントの下方修正）とした。

今回の見通しに際し、IMFは「参照予測」のほか、2つのシナリオを提示した。1つは4月2日以前の政策措置を前提としたシナリオ（2024年10月以降の経済政策を反映）で、2025年の成長率は3.2％と、前回予測から0.2ポイントの小幅な下方修正となる。他方、4月9日以降の米国による中国への追加関税と一部の国への90日間の停止措置、中国による報復関税が恒久的になると仮定されたシナリオでは、2025年の成長率は2.8％、2026年は2.9％となり、参照予測とほぼ同水準とした。IMFは、関税政策の展開次第で成長見通しが大きく変動しうるとし、従来の単一予測を補完するかたちで複数の代替シナリオを示した。

参照予測に基づき主要国・地域別にみると、米国は2024年の2.8％から、2025年は1.8％へと大きく減速。前回から0.9ポイントの下方修正となった。追加関税の影響による物価上昇や消費の減退が背景にある。ユーロ圏は2025年に0.8％（前回比0.2ポイントの下方修正）と低成長が続き、製造業の停滞や域内需要の弱さが響く。日本は0.6％（前回比0.5ポイントの下方修正）と、関税による不確実性の高まりが個人消費に水を差す結果となった。インドは引き続き内需主導で、6.2％（前回比0.3ポイントの下方修正）の高成長を維持する見通し。

IMFはディスインフレ（物価上昇率の低下）の進展についても言及し、2025年の世界のインフレ率は4.3％、2026年には3.6％まで落ち着くと予測されている。しかし、関税政策の不透明感により多くの不確実性を内包する。

IMFは今回の報告で、リスクが総じて下方に傾いているとし、激化する貿易戦争や予見不可能な政策による不確実性の高まり、金融市場の不安定化、社会不満の増加などを下振れ要因として挙げた。他方で、上振れの可能性も指摘する。各国で関税措置の見直しや新たな貿易合意の形成、構造改革の進展や人工知能（AI）を含む技術革新が進めば、投資や貿易の回復を通じて成長が押し上げられるとした。また、ウクライナ停戦が実現した場合のエネルギー価格の低下や消費者信頼感の回復が欧州域内での成長を高める可能性についても言及された。

IMFのピエール・オリビエ・グランシャ主任エコノミストは「世界的な景気後退は予測していないが、2025年に起こるリスクは前年10月時点の17％から30％へと高まっている 」と述べた。また、今後、政策担当者に求めることとして、「貿易政策の安定を取り戻すことが最優先事項」とした。

日本

東京都消費者物価

現下の局面で最も重要な論点は「インフレの持続性とその構成要素」にある。原油価格の継続的な下落、そしてトランプ関税の不透明感が市場に与える影響は、まだ本格的には可視化されておらず、5月以降に顕在化する可能性が高い。これは、2018年に発動されたいわゆる「トランプ関税1.0」と類似の構図を持ち、日本経済に対して下押し圧力を及ぼすとともに、物価にもディスインフレ的な効果をもたらす可能性がある。特に、外需依存度の高い製造業セクターを中心に、輸出環境の悪化を通じた成長鈍化が懸念され、それが国内消費や投資の抑制、さらには企業収益の低下を通じて、賃金や価格形成メカニズムに波及する点に注意が必要である。加えて、今回のいわゆる「トランプ関税2.0」は、2018年の「関税1.0」を大きく上回る規模と射程を有しており、影響の広がりという点においても比較にならない。

日本の個人消費は非常に弱く、サービス価格の一部を除けば、需要面からの物価上昇圧力は限定的である。

ここで利上げを急ぐことは、むしろ既に傷みの見え始めている消費セクターに追い打ちをかけかねず、中期的にはデフレ的圧力を強める恐れすらある。

1. エネルギー価格の安定化策
   　→ 補助金ではく、ガソリン税（暫定税率）の廃止。

2. 再エネ賦課金の見直し
   　→ 国民負担の軽減と、家計の実質可処分所得を引き上げるための賦課金徴収の停止。

3. 原発再稼働の加速
   　→ 安全性が確認された原発の稼働は、電力需給の安定化と価格低減に直結。

4. 消費税減税・社会保障改革
   　→ 「痛みを伴う」改革ではなく、成長と分配の好循環を実現するための出発点としての消費税減税の議論が不可欠。

これらを実行することで、インフレではなくスタグフレーション（低成長×物価上昇）という最悪のシナリオを回避し、潜在成長率を引き上げることが重要だ。

NAAIM Number

NAAIMエクスポージャー指数は週央、水曜日時点のポジション動向を反映しているため、24日および25日にかけての相場上昇を受け、実際のポジションは当該時点よりも増加している可能性が高い。もっとも、現時点においても同指数の絶対水準はなお低位にとどまっており、これは投資家センチメントが本格的な強気局面に転じていないことを示唆する。その意味で、米国株価指数にはテクニカル的にもセンチメント面からも、さらなる上昇余地が残されていると評価できよう。

AAII Investor Sentiment Survey

ChatGpt訳

最新のAAIIセンチメント調査によると、個人投資家の短期的な株式市場の見通しについての中立的なセンチメントが増加しました。一方で、楽観的な見通しと悲観的な見通しは減少しています。

• 強気センチメント（今後6ヶ月間で株価が上昇すると予想する人々）は、3.5ポイント減少して21.9％となりました。この強気センチメントは異常に低く、過去17週のうち15回が歴史的平均である37.5％を下回っています。

• 中立的センチメント（今後6ヶ月間で株価がほぼ変わらないと予想する人々）は、4.8ポイント増加して22.5％となりました。しかし、中立的センチメントは依然として歴史的平均31.5％を下回っており、過去42週のうち40回が異常に低い水準となっています。

• 弱気センチメント（今後6ヶ月間で株価が下落すると予想する人々）は、1.3ポイント減少して55.6％となりました。この弱気センチメントは異常に高く、過去23週のうち21回が歴史的平均31.0％を上回っています。弱気センチメントは、9週連続で50％を超えており、これは調査史上最長の期間となっています。

• ブル・ベア差（強気センチメントと弱気センチメントの差）は2.2ポイント減少して**-33.6％となりました。このブル・ベア差は歴史的平均6.5％を下回り、過去18週のうち16回が平均以下となっています。また、-20.0％を下回るのは9週連続**であり、これは1990年9月14日から11月30日までの12週間に次いで最長の期間です。

今週の特別質問では、AAII会員に対して年初から株式市場に対するセンチメントがどのように変化したかを尋ねました。

その回答は以下の通りです：

• より弱気になった：54.6％

• 慎重にはなったが、弱気ではない：26.7％

• より強気になった：8.6％

• ほぼ変わらない：8.6％

• わからない：1.6％

フロー・需給

バンク・オブ・アメリカ（BofA）　

米国株とドルの反発局面は売りの好機だと、バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）のストラテジストが指摘した。持続的な上昇を支える条件が欠けていると警戒を促した。

マイケル・ハートネット氏率いるチームによれば、ドルは長期的な下落局面にあり、米資産からの資金流出はさらに続く見込みだ。

このトレンドが反転するには、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）による利下げ開始、米中間の貿易合意の成立、米国の個人消費の底堅さ持続が必要だという。

現在の重要な支持・抵抗水準はＳ＆Ｐ500種株価種指数で言えば50週移動平均近辺の5690程度であり、これを明確にブレイクするには前述の条件が満たされることが必要だとストラテジストは分析した。

トランプ米大統領による強硬な貿易政策を受けて米株とドルは下落してきた。Ｓ＆Ｐ500種は２月の高値から一時19％下落し、その後半分ほど回復。ブルームバーグ・ドル指数は年初来で6.3％下落している。

ハートネット氏は「ドル下落は最も明確で分かりやすい投資テーマだ」とし、米国例外主義は中国の人工知能（ＡＩ）新興企業DeepSeek（ディープシーク）の登場でピークを迎えたと指摘。

またトランプ氏の政策が欧州の財政支出拡大を引き起こし、関税発表がグローバリゼーション後退の始まりとなったとも論じている。

「ドル安は、利回り低下とともにゆっくり進行するか、利回り上昇とともに急激に進行するかのいずれかだ」とし、「現在の金価格高騰がドル下落の兆候を明確に示している」と説明した。

ハートネット氏は、ドル安トレンドの中でコモディティー、新興国市場、中国のテクノロジー株、欧州・日本の銀行株など米国以外の資産への配分を増やすことを勧めている。

2025年年初来で米国の家計が保有する株式資産は約6兆ドル減少しており、これは2020年前半以来最悪の規模にあたる。

米国の消費支出の50%を上位10%の家計が占めていることを踏まえ、BofAのハートネット氏は、「1%富裕層における負の資産効果の反転を含む消費のレジリエンス（粘り強さ）」が、S&P500が真に上放れるために必要な3つの“C”の一つであると述べている。他の二つは「FRBによる利下げ」と「中国との安定的な関係（中国の平和）」である。

CFTC S&P500 非商業部門ネットポジション

ネットショートポジションはこれで4週連続の増加となっており、市場参加者の一部が戻り局面を「売り場」と見なしている姿勢がうかがえる。ただし、こうした戻り売りが奏功するか否かは依然として不透明であり、需給の偏りやマクロ環境の変化によっては、ショートカバーを誘発するリスクも内包している。

米株価指数 SPX・S&P500

中長期

長期的には、上昇トレンドは今後も持続する。これは、FRBが2％の物価目標と雇用の最大化という二大使命の達成に向けて金融政策を運営しているためであり、その結果として、経済活動と企業収益は持続的な成長軌道を描くと考えられるからである。

長期的には$10000も通過点となるだろう。

長期的には1万ドル前後まで強気相場が継続するシナリオを想定しているが、足元では過熱感が強く、いつ調整局面に入ってもおかしくないと見ていた。現在、その調整が実際に始まった状況だ。

バフェット指数

株価急落に伴い、バフェット指数は一時170％台へと低下したものの、24日時点では180％台中盤まで反発しており、再び超割高圏に突入しつつある。

バリュエーション面からの上値余地は限定的であり、今後の展開は実体経済や企業業績の裏付けがより重視される局面に入りつつある。

VIX（ボラティリティ・インデックス）

VIXは節目と考えている$30を下回って先週の取引を終えた。これは市場にとっては追い風となる。

$24台を明確に下抜けた場合、次なる重要なターゲットは$20近辺になる。

VIX/VIX3M

米10年債利回り

過去20年の10年債（価格）の季節性については下図に示す通りですが、利回りの動向については、その価格の推移を上下逆さにした形で確認する必要がある点にご留意。

5月1週目まで利回りは上昇傾向あり。

20日付けジャーナルの追記35に掲載したコメントとチャートは以下の通り。

利回りは予想通りに低下しており、現在の水準が4.438%未満で推移し続けるならば、次第に4%前後のレンジに向けてさらに低下が続く可能性が高い。

利回りが4%にまで低下すれば、市場は安定を取り戻す可能性が高い。金利が低下することで、リスクオンのセンチメントが強まり、投資家の不安も和らぐと考えられる。

10年債利回-1年債利回り

HYG・ハイイールド社債ETF

上値ターゲットレンジに到達した現在、短期的な焦点は200DMAを突破できるかどうかに絞られる。もしこのレジスタンスを上抜けることができれば、さらなる上昇が期待される一方で、突破できなければ反落のリスクが高まる可能性がある。

200DMA　$79.05

過去の値動きのパターンを踏まえるならば、今後は一旦、直近の戻り高値圏まで反発したのち、再び下落基調へ転じる可能性も視野に入る。

金/銅

指数が$729.267を下回って推移し、さらに低下基調が続くようであれば、市場は引き続きリスクオンの環境にあると評価される。これは、安全資産である金に対する景気敏感資産である銅の相対的な優位を反映しており、投資家のリスク許容度が高まっていることを示唆する重要なシグナルとなる。

SPX 短期

季節性

SPXは例年、4月末にかけて季節的な上昇傾向を示すことが多いが、今年はトランプ関税2.0の影響もあり、こうした過去のパターン通りには推移していない

1月プラス引け

2025年1月の市場パフォーマンスは、おおよそ2％強の上昇を記録した。

巳年において、1月に2％超の上昇を示した年は過去に数例存在する。

前回の巳年にあたる2001年は、いわゆるドットコム・バブルの崩壊期に重なり、年間を通じて市場パフォーマンスが極めて低調であったことは周知の通りである。

2001年の値動きと現在の市場動向とを比較検証したところ、両者の間には驚くほど高い相似性が認められることが判明した。

とりわけ注目すべきは、2001年前半の底打ち時期が、3月後半から4月前半に集中していたという点である。このタイミンは、現在、我々が観察している市場の動きと、時間的にも構造的にも合致しており、単なる偶然以上の意味合いを持ち得る。

下図に示すチャートは、4月6日付けのジャーナル本文に掲載したものであり、こうした仮説の視覚的裏付けとして極めて有用である。

現時点での値動きを詳細に分析した結果、2001年に見られた市場のパターンと極めて高い相似性が確認されている。すなわち、ドットコム・バブル崩壊期における価格形成の構造と、現在の推移が時間軸・値幅の両面において重なり合っているのである。

仮に、2001年型の展開がこのまま踏襲されると仮定するならば、すでに戻り高値は形成済みである可能性が高く、今後の展開としては、段階的な調整局面に入り、$4400台への下落を視野に入れる必要がある。

今回のリバウンド局面が2001年3月〜5月の反発と異なる最大のポイントは、当時の戻りが明確な5波動構成を伴っていたのに対し、今回はそのような典型的な5波の構造が確認しづらい点にある。

直近のRSI（相対力指数）は50%をわずかに上回る水準で推移しており、過熱感は乏しく、テクニカル的には依然として上昇余地を残しているように見受けられる。

フラクタル

レーガン大統領1期目との比較

レーガン大統領1期目の相場動向と比較した場合、当時と同程度の下落率を適用すると、現在の水準からはおよそ$4435付近までの下落が想定される。

トランプ　vs　ニクソン

トランプとニクソンの間には、実に際立った類似点が存在する。

ニクソンは10％の関税を導入したが、両者の政策的・政治的特徴には以下の共通項が見られる：

1968年〜1970年にかけての下落波動は、2000年〜2002年の調整局面と類似したWXY型の複合調整波と位置づけられる。

この歴史的アナロジーを踏まえるならば、現在の相場も同様の構造を描く可能性があり、2022年の安値圏までの調整余地を念頭に置く必要がある局面と言える。

いずれのフラクタル・パターンを参照しても、今回の局面においては最高値の更新は現実的ではなく、むしろ短期的なリバウンド終了後には、直近の安値を下回る新たな下落波動が生じる可能性を強く示唆している。これは、リバウンドが調整的性質にとどまり、上昇トレンドへの回帰には至らないという構造的な弱さを反映しているとも言える。

Zweig Breadth Thrust（ZBT）

4月24日、ZBTが正式に点灯した。この指標は、市場の内部動向における急速かつ広範な改善を示す極めて稀なシグナルであり、過去においては強気相場の幕開けと高い相関を示してきた。今回も例に漏れず、オシレーターは9営業日という短期間で閾値である0.40を下回る水準から0.615超へと急騰しており、形式的要件はすべて満たしている。

以前、2023年11月3日に点灯したZBTを、2023年11月5日付けのジャーナルで取り上げ、その後の上昇トレンドにうまく乗ることができた。

もっとも、こうしたテクニカル指標はそれ自体が結果を保証するものではなく、その後の市場価格の動きによって“成功シグナル”か否かが判定されることとなる。

今は「シグナルが点灯した」という事実を受けつつ、その真価を見極める分水嶺の時期にあると言える。

過去のシグナル点灯後のパフォーマンスは以下の通り。

過去のデータに基づけば、ZBTシグナル点灯から3ヵ月、6ヵ月、12ヵ月後においては、いずれも必ずプラスの成績が確認されているという傾向が見受けられる。この事実は、ZBTが単なる短期的な市場の反応を超えて、より持続的な上昇トレンドの始まりを示唆する強力な指標であることを示している。

もっと詳しく確認しよう。

ZBTシグナル点灯後、次の4ヵ月間における最悪の下落幅（終値ベース）は以下の通りであり、いずれも比較的限定的な範囲にとどまっていることが注目に値する。

1. 2015年10月：-9.14%

2. 1962年7月：-7.34%

3. 1974年10月：-6.85%

4. 2011年10月：-5.39%

5. 2004年5月：-4.49%

すなわち、ZBTシグナルが点灯した後においても一時的な調整は珍しくないものの、その下落幅は概して10％未満に抑えられてきた歴史的傾向がある。これは、ZBTの持つ「構造的な市場回復の兆候」としての信頼性を裏付けるものであり、仮に短期的な反落があったとしても、それが中長期の上昇トレンドを否定するものではないという示唆と捉えるべきだ。

先述した5つの時期の値動きを確認する。

2015年10月8日: -9.14%

2011年10月14日：-5.39%

2004年5月25日：-4.49%

1974年10月10日：-6.85%

1962年7月11日：-7.34%

過去5回のZBT点灯後に一時的にパフォーマンスがマイナスに転じた局面をエリオット波動理論の観点から精査したところ、以下のような興味深いパターンが確認された。

ケース１：第1波動の途中でZBTが点灯（1962年・1974年・2011年）

この場合、ZBTは底打ち後の反発初期段階（第1波）の中で点灯しており、これが「本格的なトレンド形成の始まり」を捉えていた。

• ZBT点灯直後、一時的に第2波の調整が入ることでパフォーマンスは悪化する。

• しかし、第3波動が始動すると、極めて強い上昇が展開され、最終的には大幅なプラスリターンを達成。

シグナルの信頼性はむしろ「調整後」に本格的に現れるという構造的特性が見受けられる。

ケース２：フラット調整の最中にZBTが点灯（2回）

この場合、ZBTは既にある程度の反発を経たA-B-Cフラット調整のB波の後半もしくはC波の手前で点灯していた。

• 点灯直後にC波の下落に巻き込まれ、一時的なドローダウンが発生。

• しかしC波終了後は、新たな上昇局面に移行し、パフォーマンスは急速に改善。

このパターンでも、ZBTは中長期的な回復トレンドの予兆であったと評価できる。

現在の波動構造とZBTの位置づけに関する仮説

現時点における市場構造を過去の事例と照らし合わせると、今回のZBT点灯は、先述のケース②、すなわちフラット調整局面におけるシグナル点灯に該当するのではないかと考える。

この仮説の根拠としては、以下の点が挙げられる：

• 安値から始まった反発の波動が明確な5波動構造を形成していないこと。

• 上昇の初動が調整的性質を帯びており、推進波としての力強さに欠ける点。

• マクロ環境（トランプ関税とGDP減速予測）

短期的には、リバウンドは継続するものの今後、C波的な調整（＝下押し圧力）を伴う可能性が高く、ZBTの直後に強い上昇が継続するとは限らない点には注意が必要である。

SuperZweig

SuperZweigとはZweig Breadth Thrustの拡張版で、NYSEの値上がり銘柄比率が10営業日以内に35%未満から64%以上へと急騰するという、極めて稀な現象を指す。 このシグナルは1960年以降、過去7回すべてにおいてS&P500が1年以内に20%以上上昇したという驚異的な統計的実績を誇り、「ベアマーケットを終わらせるシグナル（bear killer）」と形容されることもある。 しかしながら、2009年のケースでは、発生後2ヶ月でS&P500が25%下落するなど、短期的なボラティリティの増大も記録されており、盲目的な楽観は戒められるべきである。 従って、SuperZweigの統計的優位性を評価しつつも、現下の地政学的・金融構造的リスクを十分に織り込んだ戦略的思考が求められる局面と言えよう。

1962年11月12日

1974年10月11日

1975年1月6日

2009年1月2日

2019年1月8日

2020年4月9日

2023年3月31日

7回中5回（1962、1975年、2019年，2020年，2023年）は3波動目の初動でシグナルは点灯していた。1974年は1波動目、2009年はC-4波で点灯していた。

最も出現率が高い3波動目の初動だとすると、SPXは最高値を更新することになる。

2つのシグナル発生時の値動きの検証結果を総合的に勘案するに、最も蓋然性の高い値動きは、リバウンド後に2番底を形成した後、史上最高値を更新する展開であると推察される。

A SIX DAY WHALEY SIGNAL

最後に、もう一つレアなシグナルが点灯した。

「6日間ホエリー・シグナル」の発生とその意義

以下に示す条件を満たした場合、「6日間ホエリー・シグナル」が成立する。

4月25日（金）に1950年以降通算32回目となる本シグナルが観測された。

本シグナルは、以下の理由により極めて重要な指標と位置付けられる。

第一に、32例という統計的に意味のあるサンプルサイズを有している点。
第二に、シグナル点灯後1年間における、一般的な4つの測定期間すべてにおいて、顕著なリターンを記録してきた実績がある点。
第三に、過去31回中29回において、発生後1年以内に10％以上の上昇を達成している点。
第四に、唯一の例外は2001年（ドットコムバブル後）におけるものであり、9.11テロという極めて異例なブラックスワン事象に起因するものであった点である。

有名投資家ポール・チューダー・ジョーンズ（PTJ）は、かつて次のように語っている。

市場の本質を鋭く突いたこの言葉は、先行する価格の動きを無視せず、冷静に観察する重要性を教えている。

ファンダメンタルズとテクニカル分析を柔軟に組み合わせつつ、どちらに市場の風が吹いているのかを的確に捉えたいところである。

先週のパフォーマンス

SPX・CFD

4月20日付けジャーナルの追記36に掲載コメントとチャートは以下の通り。

RSIのダイバージェンスが一時的に解消されたことにより、現時点では下図に示すシナリオが有効性を帯びつつある状況にあると言える。

$5456.30以上で推移できれば波上昇トレンドは継続する。一方、$5456.29を下回ると、$5102.50から始まった上昇幅に対して少なくとも3波構成の調整が起こるだろう。

明日の取引開始後の値動きを見て判断したい。

26WMA $5820台
200WMA　$4690台

SPX

4月20日付けジャーナルの追記12に掲載コメントとチャートは以下の通り。

イメージ通りの反発により、戻り高値を明確に上抜けた。

$5101.63を上回って推移するようであれば、次なる上値ターゲットとして$5700台後半を視野に入れる展開が現実味を帯びてくる。

26DMA　$5440台
200DMA　$5740台

NDX・CFD

4月20日付けジャーナルの追記29に掲載コメントとチャートは以下の通り。

短期的な調整を経たのち、戻り高値を上回る展開となり、想定していた通りの上昇シナリオが実現した。

注視すべき水準は$19,118.20であり、ここを維持しつつ$19,504台を明確に突破するようであれば、次なる節目として$20,000台の到達が現実的な視野に入ってくる。

NASDAQ総合指数が4日連続で1％超の上昇となるのは注目に値する動きだが、過去30年間のデータに照らすと、こうした急ピッチの上昇の後には短期的な調整が入る傾向が見られる。したがって、過熱感には一定の警戒が必要である。

$19500台を突破できずに反落する場合は、下図のような値動きを想定しておきたい。

26DMA　$18890台
200DMA　$20220台（当面の抵抗帯）

今週の決算発表

注目すべきは、4月31日早朝に予定されているMicrosoft（MSFT）およびMeta（META）の決算、ならびに5月1日早朝に発表されるAmazon（AMZN）およびApple（AAPL）の決算であり、これらが短期的な市場センチメントを左右する重要な材料となることは疑いない。

日経平均・CFD

長期の見通し

昨年の辰年後半から今年（巳年）にかけて、相場は一時的に50,000円前後までの上昇を見込んでいましたが、ここにきて、すでに「辰巳天井」を付けた可能性が高いと考えられる。これまでの値動きを見る限り、ひとまずのピークを打ったとみるのが自然でしょう。

もっとも、これは長期トレンドの終わりではなく、むしろ次の大きな上昇に向けた調整局面の入り口と捉えることができます。来年（午年）にかけてある程度の調整を経た後には、再び上昇基調に転じ、70,000円から80,000円あたりを目指す展開を見込んでいる。

中期見通し

当初より、最高値を更新できない場合には、30,000円台前半への調整が起こり得るとの見立てを持っていましたが、現状の値動きは、まさにそのシナリオに沿った形で推移しているように見受けられます。

この先も、調整局面がしばらく続く可能性を視野に入れておく必要があるだろう。焦ってポジションを取るよりも、相場のリズムが次の局面へ移行する兆しを慎重に観察する姿勢が、いまは何より重要だ。大きな流れを見失わず、冷静な視点を保ち続けたいところです。

ここまでの値動きを総合的に見たとき、すでに「辰巳天井」を付けた可能性は極めて高いと言える。

下図は、2022年年初に作成した干支サイクルに基づくチャートです。

相場格言「辰巳天井、午尻下がり」

日本株については、来年にかけてパフォーマンスが低迷し続ける可能性が高いと見られます。

その背景には、国内外のマクロ経済情勢が依然として不透明かつ不安定であること、そして加えて、日本銀行のスタンスが市場の想定以上にタカ派的であることが挙げられる。

200WMA　32060円台

マクロ経済の状況を度外視し、テクニカル分析のみに基づけば、最高値を更新する可能性は依然として高いと判断される。

しかし、自動車関税、相互関税や半導体関税といったマクロ的なリスク要因を考慮すると、これらが市場に与える心理的・実質的な圧力は無視できず、
短期的には最高値更新が抑制されるとの見方が現実的となる。

現時点では、下図に示すような値動きが妥当なシナリオと判断する。

日経平均

裁定残（4月18日）

買い残（青）14680億円　vs　18678億円　
売り残（赤）637億円　vs　834億円　

外国人投資家

東京証券取引所が２４日に発表した４月第３週（４月１４～１８日）の投資部門別売買動向は、現物の海外投資家が１５０３億７９３４万円と３週連続の買い越しとなった。

先物ベース（日経２２５とＴＯＰＩＸの先物・ｍｉｎｉ合計）では海外投資家は１９３９億円の買い越し。現物・先物の合計では３４４３億円と４週ぶりの買い越し。前週は１８８０億円の売り越しだった。

騰落レシオ

PBR

日経VI

28.84

日経平均

季節性

一般的には、4月1日から4月末にかけては上昇する傾向が強いとされていますが、現状ではその予想に反して、むしろ下落基調が続いているという逆の動きが見受けられていたが、漸く反転の兆しが見えてきた。

短期的な見通し

日経CFD

4月20日付けジャーナルの追記37に載せたチャートとコメントは以下の通
り。

33569円から始まった上昇トレンドの上値ターゲットレンジ（黒）の上限と赤レンジに到達した。

短期的な過熱感には一定の警戒が必要ではあるが、短期調整を経ながらもテクニカル面での強さを維持できる限り、上昇トレンドは継続し、次なる節目として37,000円台への到達も十分に視野に入る局面と評価できる。

200DMA　37960円台
26DMA　35170円台

日経平均

4月20日付けジャーナルの追記39に載せたチャートとコメントは以下の通り。

CFDが36000円まで上昇して取引を終えたことにより、現物取引再開後は青15％36062.75円や赤レンジ上限付近が意識される展開となる。テクニカル的には36190.87円を明確に上抜けた場合、次なる上値目標として36400円台が射程圏に入る。

一方で、想定していた通り、短期的な買われすぎサインが点灯しており、騰落レシオの面からも過熱感が確認される。このため、目先は短期的な調整リスクに留意すべき局面に差し掛かっていると判断される。

26DMA 35030円台
200DMA　38080円台

26WMA　37980円台
200WMA　32090円台

今週の重要指標

本文はここまでとします。今週もよろしくお願いします。

追記1 07:36 04/28/2025 独DAX

欧州市場の趨勢を掴むには、ドイツのDAX指数を確認するのが最も適切である。DAXはドイツ主要40社で構成され、ユーロ圏最大の経済を代表する指標であるためだ。

当該指数はすでに下落幅に対して76.4％以上の戻りを達成している。

直近安値€18,489.91を維持する限り、€8,255.65を起点とする5波構成の上昇トレンドは継続し、最高値を更新して、€25,000前後に位置するターゲットレンジを目指す公算が大きい。

短期的には強含みの展開を維持しており、€22,762.34を突破できれば、最高値更新が現実味を帯びる。

26MMA　€18100

追記2 07:50 04/28/2025 DJI・NYダウ

当該指数は30銘柄のみで構成されており、値動きを精緻に追う意義は限定的だが、念のため確認しておく。

現状、未だ戻り高値を更新できていない。$37,830.67以上で推移し、$40,491.19を突破できれば、$41,700台への上昇が視野に入る。しかし、まずは戻り高値を明確に超えなければ、上昇局面入りとは言えない。

26MMA　$38540台

SPY/DJI

今後、2000年に記録した高値を更新する展開となっても、何ら驚くには値しない。

追記3 10:09 04/28/2025 日経平均

レンジ（赤）の上限を突破できず、青15％のレベルで上値を抑えられた状況にある。

36190.87円を突破できれば、3,600円台中盤への上昇が期待されるが、一旦短期調整が入りそうだ。

調整が深くなる場合でも、35200円台を維持できれば上昇トレンドは継続する見通しである。

フィボナッチレベル的には青15％を明確に突破すれば青10％（38000円台前半）の水準を目指すことになる。

追記4 10:17 04/28/2025 TOPIX

TOPIXは青10％の水準まで戻してきた。

2660円台以上で推移できれば最高値を試しても驚かない。

4月20日付けジャーナルの追記32に載せたコメントとチャートは以下の通り。

短期的にはこのまま上昇を続け、ターゲットレンジ青に到達するだろう。

トヨタの大幅な上昇がTOPIXを牽引している。

追記5 18:42 04/28/2025 日経CFD

本文に載せたチャートとコメントは以下の通り。

現在、相場はレンジ（赤枠）内での推移を続けている。
上値は依然として重いものの、下値も堅く、底堅い展開が維持されている。

本日終了時点で、短期的な「買われすぎ」は2営業日目に入った。
テクニカル面から見れば、ここで一時的な調整を挟んだ後、37000円台へ向けた上昇を描くシナリオは十分に想定できる。

26DMA　35100円台

35100円台以上で推移し、なおかつ反発基調を維持するならば、強気派にとっては理想的な展開となろう。

明日は昭和の日である。

もともとは昭和天皇の誕生日、すなわち4月29日を記念するものであり、激動の時代を生き抜いた昭和の歴史に思いを馳せる日として位置づけられている。

どうか皆さん、よき休日をお過ごしください。

なお、市場に動きがあれば、適宜追記します。

追記6 07:26 04/29/2025 SPX

現在、戻り高値圏において、もみ合いの展開が続いている。
上値追いへの勢いは一時的に鈍化しているが、基調自体は依然として保たれていると言えよう。

26DMA　$5440
200DMA　$5810台

短期的には、WXYパターンによるリバウンドが進行中と想定している。
目先、$5800への上昇が見込まれるが、ターゲットレンジ到達後は売り圧力が優勢となる展開を想定しておきたい。

追記7 07:37 04/29/2025 SPX・CFD

短期ターゲットレンジ付近において、売買が交錯する展開となっている。
市場参加者の思惑が交錯し、方向感に乏しい局面が続く可能性も念頭に置くべきであろう。

26DMA　$5430台
200DMA　$5810

今後は、200DMA付近までリバウンドを試みた後、再び売り圧力が優勢となる展開を想定している。

リバウンド局面では、次なる調整局面を見越したポジション形成を進める構えで臨みたい。

追記8 07:46 04/29/2025 米10年債利回り

利回りは、想定していた通りの展開をたどり、ターゲット水準に向けて着実に低下しつつある。

利回りが4％前後へ低下する過程と並行して、SPXは$5800方向へ上昇する展開が、十分にイメージされる。

問題はその後である。

S&P500（SPX）が反落を開始する局面において、通常であれば、利回りはさらに低下する展開が予想される。

下図が示す通り、リスク資産の調整局面と利回り低下の進行は、過去のパターンにおいてもしばしば同時に発生してきた。

ただし、今回は従来とは異なるパターン、すなわち株価下落と同時に利回りが上昇する現象が生じる可能性にも留意しておきたい。

市場の構造変化やマクロ環境の特殊性を踏まえればておきたい、過去の定型的パターンがそのまま当てはまるとは限らないことを、肝に銘じておきたい。

3.86%を注目レベルとして挙げる。

追記9 07:56 04/29/2025 NDX・CFD

フィボナッチレベルとして挙げていた$19552.30手前で上値を抑えられている。

28日の取引終了時点で短期買われすぎサインが点灯した点に留意。

26DMA　$18860
200DMA　$20570

一旦下押しを挟んだ後、20,500ドル前後を目指す値動きが展開されると想定している。今週発表予定のQ1GDP、4月雇用統計、あるいはMAG7各社の決算発表が、相場のカタリストとなる可能性が高い。

目先の調整を経たうえでの再上昇シナリオを念頭に置きつつ、局面ごとの対応を慎重に図りたい。

追記10 08:01 04/29/2025 日経CFD 追記5の続き

見通しを堅持。

26DMA　35040円台
200DMA　37780円台

26DMA以上での推移を維持しつつ、200DMA方向へと上昇していく値動きが、理想的な展開と言えよう。

追記11 09:41 04/29/2025 自動車関税緩和？

WSJの記事より抜粋。

正式な発表があるまでは何が起こるかわからないのがトランプ政権だという点に留意。

追記12 18:46 04/29/2025 日経CFD 追記10の続き

短期的には、レンジ（赤）下限およびフィボナッチ水準である35844.72円がサポートとして機能しており、足元ではじり高の展開が継続している。

この上昇基調が維持される場合、短期的な上値目標としては36500円台〜36600円台が意識される展開となる。

追記13 18:52 04/29/2025 VIX

VIXは$24台まで低下しており、現在はリスク回避姿勢の後退が進行中である。

仮に$24.44を明確に下回るようであれば、VIXは$20〜$21台への低下余地が生じ、リスク回避の巻き戻しが一段と進展する。

VIX/VIX3M

追記14 18:59 04/29/2025 金/銅

現在、対銅価格において金価格はコロナショック以降で最も高い水準で推移している。

今後、金が銅に対して相対的に下落する展開が続く場合、市場はリスクオフ姿勢を後退させ、リスク選好が継続していると評価される。

すなわち、金／銅比価の動向は、投資家心理の変化を映し出す先行指標として機能し得る点に留意すべきである。

vs　SPY

追記15 07:13 04/30/2025 自動車関税の軽減策

この策が本当に軽減策となるのか否か、自動車関連株の反応を見たい。

追記16 07:29 04/30/2025 米経済指標

4月消費者信頼感指数

「消費者信頼感は4月に5か月連続で低下し、新型コロナウイルスのパンデミック初期以来の水準まで落ち込みました」と、カンファレンス・ボードのグローバル指標担当上級エコノミスト、ステファニー・ギシャール氏は述べました。「この低下は主に消費者の将来に対する期待感の悪化によるものです。将来の景気、雇用見通し、所得見通しという3つの期待指標はいずれも大きく悪化し、将来に対する広範な悲観論を反映しています。特に、今後6か月で雇用が減ると予想する消費者の割合（32.1%）は、リーマン・ショック後の2009年4月とほぼ同水準に達しました。さらに、将来の所得見通しに関する期待は過去5年間で初めて明確にマイナスに転じ、経済への懸念が個人の生活状況への不安にまで及んでいることを示唆しています。ただし、現在の経済状況に対する消費者の評価は持ちこたえており、それが全体的な指数の下落を一定程度抑えています。」

「4月の金融市場の大きな変動により、株式市場に対する消費者の見方はさらに悲観的になりました。今後12か月で株価が下落すると予想する人の割合は48.5%に達し、これは2011年10月以来の高水準です。一方、今後12か月の平均インフレ予想は7%に達し、これは米国が極めて高いインフレに見舞われていた2022年11月以来の高さとなりました。」

センチメントの悪化はすでに明白であり、その心理的動揺が実体経済にまで波及するか否かという臨界点に差しかかっている。消費者期待の急速な後退とともに、株価や所得に対する見通しが大幅に悪化していることから、経済主体の内面的信頼が揺らぎ始めていることは疑い得ない。今後の展開は、こうした悲観的センチメントが消費・投資行動の抑制という形で具現化し、マクロ経済指標に可視的影響を及ぼすかどうかを左右する重要な局面と言えよう。

3月求人件数

有効求人倍率が1.02倍まで低下したという事実は、労働市場の逼迫感が急速に和らぎつつあることを示唆する重要なシグナルである。これはすなわち、求職者1人あたりに対してほぼ1件の求人しか存在しない状態であり、ポスト・パンデミック期に見られた過熱した需給バランスが正常化、あるいは緩和方向へ向かっている可能性が高い。

ただし、有効求人倍率が1倍を割り込む事態となれば、労働市場の需給バランスは売り手市場から買い手市場へと明確に転じることになり、これは失業率の上昇圧力を高める極めて警戒すべき局面である。すなわち、求人が求職者数を下回るということは、労働者の流動性が低下し、就業機会の選択肢が狭まり始めることを意味し、それがやがて消費活動の抑制、所得の停滞、ひいては景気後退的力学の強化につながりかねない。

こうした文脈の中で、市場の視線は当然ながら5月2日に発表される4月米雇用統計に集まりつつある。ここで非農業部門雇用者数の増減、失業率、平均時給の動向などに明確な減速の兆しが現れた場合、センチメントの悪化と労働需給の緩和が実体経済の指標にまで波及しつつあることが、統計上も裏付けられることになるだろう。

今回の統計は、FRBの政策スタンスや市場のリスク認識を方向づけるうえで極めて重要な分水嶺となることは疑いない。

追記17 08:07 04/30/2025 SPX・CFD 追記7の続き

短期上値ターゲットレンジの上限に到達したことで一旦の達成感が意識されやすく、現時点ではその上限付近で上値を抑えられている状況にある。

$5800付近を目指すという見通しに変わりはないが、短期的には買われすぎの兆候が点灯しており、慎重なスタンスが求められる局面にある。特に、$5102.50から始まった上昇波がエリオット波動の5波構成を形成していると見られることから、一旦のテクニカル調整を挟むことは可能性はある。

26DMA　$5420台

26DMA以上で推移できれば理想的な値動きとなる。

SPXは6営業日連続で上昇し、その間に累計で7%以上の上昇幅を記録するという、極めて力強い短期反発局面を示現した。この種の動きは1957年以降のデータに基づけば、今回でわずか9回目という極めて稀な事象であり、統計的にも注目に値する。

過去の事例に照らしても、大きな調整局面を経たのちに現れることが多く、上昇トレンドの初期段階で確認される典型的なパターンと位置づけることができる。

追記18 08:23 04/30/2025 日経CFD 追記12の続き

現在の局面では、確かに上値の重さが意識される展開が続いているが、上昇トレンド自体が明確に維持されている限り、仮に調整が生じたとしてもそのスケールは限定的なものにとどまる可能性が高い。むしろ、その調整は次なる上昇波に向けたエネルギー蓄積の過程と見るのが自然であり、37000円台を目指す展開を想定するのが妥当と考える。

現在の値動きをウエダショック後のリバウンド局面と重ね合わせるなら、2024年8月20日前後の局面に相似していると見ることは出来る。

26DMA　34970円台
200DMA　37750円台

追記19 10:15 04/30/2025 G250・旧マザーズ指数

現在の値動きは、これまでの上値抵抗線として機能していたチャネル上限を突破しようと試みている最中であり、トレンドの加速局面への移行を占う重要な分岐点に差し掛かっている。

680円台〜690円台の価格帯は、これまで上値抵抗として意識されてきた極めて重要なレジスタンスゾーンであり、仮にこの水準を明確にかつ持続的に突破するような展開となれば、次なる上昇ステージへの移行が視野に入る。

26MMA　690円台

下図は2022年12月時点の想定値動き。

追記20 10:34 04/30/2025 TOPIX

4月13日付けジャーナルの追記28に載せたコメントとチャートは以下の通り。

既に当初想定していた上値ターゲットレンジ（黒）内に到達している。

2404.07円から始まった反発は明らかに5波構成の上昇波動を形成中だ。

現在の値動きは、青iii波動目のターゲットレンジ（青）下限にほぼ到達しており、仮にこのエリオット波動カウントが正しいとすれば、ここからは短期的なスピード調整（iv波）を挟んだ後、最終波（v波）としての上昇余地が残されている局面と捉えることができる。

具体的には、2710円台〜2770円台がv波完了目標ゾーンとして想定され、これはフィボナッチ拡張係数や過去の価格帯との整合性からも一定の妥当性を持つ水準となる。

200DMA　2690円台
26DMA　2570円台

明日は日銀の金融政策決定会合の結果発表が予定されており、加えてゴールデンウィーク直前という特殊要因も重なることから、市場参加者のポジション調整売りが出やすい地合いである点に留意。

200WMA　2260円台

追記21 14:33 04/30/2025 TOPIXコア30

現在の値動きは、1234.97円を起点とする上昇波動が進行中であり、現状はそのうちの第3波動の後半に位置している可能性が高い。

上昇余地はまだあるように見える。

まさに昨年12月、今年1月、3月の金融政策決定会合時と同様に、日銀会合を前に市場が“ウォールピエロ”の水準まで戻してくるという様相が、再び観察されている。

200DMA　1460円台

追記22 14:40 04/30/2025 マガジン

ベータ【β】は本日をもって終了しました。ありがとうございました。

マガジン【β】に代わる新たなマガジンとして、明日からシータ【θ】を基軸とした運用体制へと移行いたします。

これまでジャーナルにてフォローしてきた台湾およびインドの株価指数につきましては、今後も注視を継続し、目立った動意や重要なテクニカル・ファンダメンタル要素が確認された場合には、メンバーシップ用Xアカウントにて随時取り上げます。

その他、ガンマ【γ】（ドル円ジャーナル用）と【白蛇】マガジンを用意しています。

5月の【白蛇】マガジンには【AAPL, NVDA & その他】を追加します。

引き続き、よろしくお願い申し上げます。

追記23 20:22 04/30/2025 EU Q1 GDP

ユーロ圏

1.2%増

EU

1.4%増

ユーロ圏、EUのGDP成長率（前年同期比）はともに2024年Q4から横ばいで減速せず、コンセンサスを上回った。

この後、米国2025年Q1のGDPの発表が行われる。

Q1はトランプ関税を見据えた輸入が激増したため、GDPはお幅に減速することが想定されている。

追記24 21:48 04/30/2025 米Q1 GDP

輸入の急増し、純輸出のマイナス幅は大幅に拡大。これが実質GDPにに大きくマイナス寄与した。

実質ＧＤＰは2.53%増から2.05%増へ減速。 個人消費支出は僅かに減速したものの、ほぼ横ばい。

コアPCE価格、GDP物価指数がコンセンサス以上に上昇し、米国債利回りが上昇している分、米株価指数は売られたということだろう。

追記25 22:02 04/30/2025 米経済指標

賃金上昇が鈍化

FRBが最も質の高い報酬成長指標と見なしている「雇用コスト指数（ECI）」によれば、賃金の伸びが鈍化している。

インセンティブ支払いを除く民間部門労働者の賃金・給与は、2025年第1四半期に前期比+1.1％の伸びを記録した。

しかし、前年同月比の伸び率は3.6％と減速しており、これは前年第4四半期の3.8％、および1年前の4.2％からの鈍化を示している。

より包括的な民間部門全体を対象とした賃金指標においても、同様の減速傾向が確認されている。2025年第1四半期における四半期ベース（前年同期比）の報酬伸び率は3.4％と、従前の水準からさらに低下した。

急騰していた米国債利回りは、落ち着きを取り戻しつつある。

10年債利回りは短期ターゲットレンジ上限手前まで低下。

短期米株価指数の調整は想定の範疇である。（追記9、17参照）

現物取引開始後にどう動くかを確認したい。

追記26 23:19 04/30/2025 SPX・CFD 追記17の続き

戻り高値から5波の下落が進行中に見えるので、少なくともフラットになる覚悟が必要。、

追記27 07:11 05/01/2025 VIX

米国GDP発表を受け、一時的に$28台まで急騰する場面が見られたものの、その後、米国債利回りの低下と歩調を合わせるかのように低下を始め、最終的には24ドル台まで水準を切り下げて取引を終える展開となった。

トランプ政権が新たな関税措置を打ち出さない限り、市場のリスクプレミアムは徐々に剥落し、$20を目指して一段安となる可能性が高い。

VIX/VIX3M

追記28 07:18 05/01/2025 米10年債利回り 追記8の続き

経済指標の発表を受けて一時的に急騰した米国債利回りであったが、その後は市場の冷静な再評価とともに落ち着きを取り戻し、最終的には低下して取引を終えた。中でも短期ゾーンの利回りの下げが顕著であり、市場は早期の利下げ開始をいくぶん織り込み始めたものと考えられる。

現在、短期的な下方ターゲットレンジに接近しつつある状況にあり、まずは当該水準への到達を確認した上で、市場の反応と値動きのを慎重に見極めたい局面である。

追記29 07:34 05/01/2025 SPX・CFD 追記26の続き

想定よりも早期に下げ止まりを見せ、その後は切り返し基調を強める展開となった。引けにかけては再び戻り高値を更新して取引を終えており、時間外市場ではメタおよびマイクロソフトの上昇を受けて、$5600台に乗せて推移している。

市場全体に悲観的な見方が支配的であり、ポジション面では売り持ちに大きく傾斜していたことが、米国債市場の落ち着きとVIXの低下で結果的に急速なショートカバーを誘発する一因となったと推察される。

注視すべき水準は、GDP発表直後に記録された安値$5433.80である。この水準を下回ることなく推移する限りにおいては、上昇トレンドが維持され、次なる節目として意識される$5800ドル方向への上値追いが継続する可能性が高いと考える。

200DMA　$5750台
26DMA　$5420　（当該レベル手前でサポートされた）

26WMA　$5820台

追記30 07:44 05/01/2025 SPX

S&P 500は7営業日連続で上昇を続けているものの、依然として200日移動平均線の下方に位置しており、上値追いの動きにはなお慎重な見極めが求められる局面である。テクニカル的には戻り局面の範疇を出ておらず、今後の価格推移次第では再び上値の重さを意識させる展開となる可能性も否定できない。

過去において、SPXが200DMAを下回る水準で推移し、かつ7営業日連続で上昇を見せた場合、その後のパフォーマンスは下図の通りである。

短期的には買われすぎのサインが点灯しており、具体的には2営業日連続でその兆候が確認されている。これは過熱感の強まりを示唆しており、今後の価格調整に向けた警戒が必要な局面であると言える。

追記31 07:56 05/01/2025 NDX・CFD 追記9の続き

追記9にて示した見通しについて、下図の通りとなっている。

GDP発表後には想定していた通りの短期的なスピード調整が発生した。

GDP発表後に記録された安値$19013を上回る水準で推移することができれば、当初の予測通り、次の目標として$20500ドル台が視野に入る。

もし$19013ドルを下回る場合、リバウンドの勢いは早期に終了する可能性が高まるため、注意が必要である。

追記32 08:16 05/01/2025 日経CFD 追記18の続き

短期的なサポートレンジ、および上昇チャネル下限付近で下げ止まりを見せた後、反発局面に転じ、直近の戻り高値を上回る水準まで上昇した。今後、35600円以上の水準を維持できるようであれば、次なる上値の目標として37,200円台が現実的な視野に入ってくる。

200DMA　37880円台

本日は日本銀行が金融政策の決定会合を行う予定である。政策運営に関しては現状維持が大方の予想であり、これ自体に大きな驚きはないが、市場の過度な反応を招くことのないよう、金融当局には不用意な発言や過度なメッセージ性のある言及は慎んでもらいたいところである。

追記33 12:50 05/01/2025 日銀

日本銀行による政策発表を読み解く限り、その論調は、GDPと物価見通しの主因を専らトランプ政権下における関税政策に求めるものであり、いわば外部要因への責任転嫁の色彩が濃い。一方で、自らの過去の政策対応や見通しの甘さに対する反省や認識は極めて限定的であり、政策当局の説明責任の姿勢としてはやや一方的な構図を呈していると言える。

加えて、展望レポートの随所には、機を見て利上げを再開したいという日銀の本音がにじみ出ており、「隙あらば利上げを」といった姿勢が透けて見える構成となっている。こうした文言の配置は、現状維持を装いつつも、インフレ再燃や為替動向など、利上げ再開の“正当化材料”を虎視眈々と探っている姿勢の表れと読むことができよう。

追記34 15:30 05/01/2025 日経CFD 追記32の続き

短期サポートレンジからの反発は継続し、目先の注目水準であった赤レンジの上限に到達している。ここから先は、日銀総裁による記者会見に市場の視線が集中しており、その発言内容次第では、さらなる上方ブレイクに繋がるのか、あるいは再びレンジ下限へ押し戻されるのかを見たい。

短期的には過熱気味である。

追記35 15:41 05/01/2025 AAII投資家センチメント

ベア（弱気）比率が50％を超えた状態が10週連続で続いていることを示しており、これは過去に例のない出来事である。

ベア派（弱気姿勢の投資家）が10週にわたり過半を占めているという事実は、換言すれば、現金ポジションあるいは何らかのヘッジ的ポジションを保持している市場参加者が依然として多数派であることを示唆している。これは裏を返せば、株価が反発基調を辿る中にあっても、未だ本格的なリスクテイクへの転換が進んでいない状態であり、そうした慎重派の投資家が今後、徐々に市場に資金を再投入してくる余地を残していることを意味する。このプロセスは短期的な上昇圧力の持続性を支える構造的要因となり得るだろう。

一般に、安値圏で損切りを行い、高値圏でエントリーする投資家が市場に増加する局面、すなわち、現在の多数派であるベア（弱気）勢がブル（強気）に転じる段階は、相場において天井形成が意識される重要な転換点となりやすい。

今後も投資家センチメントの動向を注視する。

追記36 07:21 05/02/2025 米10年債利回り 追記28の続き

下方ターゲットレンジ手前の4.124％まで利回りが低下した後、反発に転じた。この反発はテクニカル的には想定内であり、サポートとして機能する水準での自律反発と解釈できる。

今後、仮に利回りが再び低下する局面が続くとしても、4.124％以上を維持する限り、短期的には4.59％から始まった3波構成の下落に対する調整反発（修正波）が継続する可能性が高いとみる。例えば、2月6日から13日に起こったような反発を想定している。

追記37 07:25 05/02/2025 DJI・NYダウ 追記2の続き

15日に付けた戻り高値 $40791.19 を上抜けたことで、反発はさらに拡大する可能性が高まったと判断できる。テクニカル的には、これにより上値余地が広がった形となり、次なるターゲットとしては、$41714.94が意識される水準となる。

26DMA　$40250
200DMA　$42220

26WMA　$42710台
200WMA　$36310台

追記38 07:51 05/02/2025 SPX・CFD 追記29の続き

フィボナッチの重要水準である $5651.49（赤線） と、青61.8％戻しに相当する $5637.39 付近で上値を抑えられ、売りに押されて反落した。

短期的には買われすぎのサインが3営業日連続で点灯しており、市場全体に過熱感も見られることから、この水準で一旦上昇が止まるのは当然の動きといえる。

（但し、中期的な過熱感は一切ない）

注目すべき水準は依然として $5433.80 である。このレベルを明確に維持し続けることができれば、$5800を目指す反発局面が継続する可能性が高い。

ただし、今夜発表される4月の米雇用統計は、マーケットに大きな影響を与える可能性があるため、その結果を受けた市場の反応には細心の注意が必要だ。

26DMA　$5410台　（サポート）
200DMA　$5760弱　（抵抗）

26WMA　$5820台（抵抗）
200WMA　$4700（長期サポート）

追記39 08:01 05/02/2025 ISM製造業PMI

前月比で横ばいの結果となった。依然として50を下回る水準にあるため、製造業活動の縮小基調に変化は見られない。構成項目では、雇用がわずかながら改善を示した一方で、価格はおおむね前月横ばいにとどまっており、強いインフレ圧力の再燃は確認されなかったが、高止まりが続いている。

仕入れ価格（Prices Paid）は高止まりが続いている一方で、新規受注（New Orders）と雇用（Employment）は依然として縮小領域にとどまっている。
これは2021年のように、すべての指標が拡張的な領域にあった局面とは対照的であり、現在の状況はインフレ圧力の持続にもかかわらず、実体経済の足元が弱含んでいることを示唆している。

サービス業PMIの公表は来週に控えており、現時点で今夜発表される雇用統計の内容を見通すことは困難である。 失業保険申請件数の増加傾向、ならびに求人件数の持続的な減少トレンドを踏まえれば、雇用情勢に関しては決して良好とは言い難い結果となる可能性は高いだろう。

ゴールドマン・サックス（GS）は、4月の非農業部門雇用者数（NFP）が14万人増と予想しており、これは前月比で鈍化したものの、依然として堅調な雇用拡大ペースであると評価している。また、代替データも成長ペースの減速を示唆しつつ、全体としては健全な労働市場の持続を示している。

追記40 08:22 05/02/2025 日経CFD 追記34の続き

37047円まで上昇し、上値ターゲットレンジの下限に接近した。テクニカル的には、32433円から始まった5波構成の上昇局面の最終段階に差し掛かっている可能性が高い。

この動きは、典型的な推進5波構成の第5波としての性質を帯びており、短期的には利食い圧力や反落リスクに注意が必要な局面といえる。

37047円からの調整が36500円前後で収束すれば、上値ターゲットレンジへの到達が現実的なシナリオとして視野に入ってくる。

この水準での下げ止まりは、35600円からの5波構成が継続中であることを示唆し、ターゲットレンジを試す展開へとつながる可能性が残る。

短期的には過熱感が見られるため、一時的な調整が入りやすい局面といえる。

200DMA　37870円台（抵抗）

26WMA　37820円台（抵抗）

37800円辺りは強い抵抗帯として意識される。

外国人投資家は例年4月に買い越す傾向があり、今年もその季節パターンに沿って買い越しが続いている。

また、年金勢は3月に大幅な売り越しを見せていたが、足元では2週連続で買い戻しに転じている模様で、需給面からの下支え要因となっている。

追記41 08:25 05/02/2025 来週のジャーナル

追記42 11:23 05/02/2025 日経CFD 追記34の続き

本日、37,047円の節目を突破することなく反落して取引が続いている。

この動きは、ゴールデンウィーク休暇入りを控えた需給の緩み、足元の過熱感、そして今夜発表予定の米4月雇用統計といった複合的な要因を背景に、ポジション調整の売りが優勢となった結果と解するのが妥当である。

こうした構図は、誰の目にも明らかな展開であろう。

もっとも、テクニカルな観点からすれば、短期的な下落が36380円程度で収束する場合、再び37,000円水準を試す可能性は依然として残されている。

このため、一時的な調整局面と見なす余地もあり、安易な悲観に傾くことなく、構造的な強弱の見極めが求められる局面である。

日経平均

日経平均株価は、既に当初想定していた上値ターゲットレンジに到達しており、この水準はテクニカル的にも利益確定売りが出やすい領域と位置付けられる。

従って、ここからの一段高にはそれ相応の材料が求められる一方で、目先は調整圧力の高まりに警戒を要する局面である。

今夜発表される米4月雇用統計の結果は、欧米主要株価指数および日経平均のCFD・先物市場に対し、一定のインパクトを与える可能性が高い。

まずはこれらの市場反応を冷静に見極めた上で、来週以降の戦略については週末に改めて慎重に考えたい。

本ジャーナルは、これをもって締め括りといたします。

次回は日本時間5月4日19:00に投稿予定しますので、引き続きご参照いただければ幸いです。