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水処理関連で活躍する化学メーカー3選【海水淡水化/超純水】

こんにちは、化学業界を分かりやすく解説するごりおです。

今回解説するのは、水処理関係で活躍する化学系メーカー。

水処理とは、平たく言えば水をきれいにすること。具体的には海水の淡水化や、半導体製造に欠かせない超純水製造などが挙げられますね。

近年は止まらぬ人口増加や気候変動による水不足、さらに止まらない半導体製造の高度化から、その需要は年々拡大し、技術水準もどんどん進化しています

そしてこの流れは、化学セクターにおいても他人事ではありません。
と言うよりもむしろ、水処理技術を支えているのは化学メーカーの素材技術そのもの。

今回は、そんな水処理関連で活躍する3社を解説します。


1社目 東レ

まず紹介するのは、東レさんです。
東レといえば、国内繊維業界の最大手で、ユニクロのヒートテック素材などでおなじみの企業ですね。

そんな東レは繊維だけでなく、実は海水淡水化をはじめとする、水処理事業を手掛けています。

それが環境・エンジニアリング事業で、売上規模は2441億円と東レ全体からすると小ぶりなものの、利益率はおおよそ10パーセントと良好、利益貢献は大きくなります。

繊維や炭素繊維のような華やかさはないかもしれませんが、静かに期待を集めている分野と言えます。

では、その水処理事業における東レの強みとは何なのか。

ひと言で言えば、「膜分離技術」にあります。

膜分離とは、その名のとおり、水に含まれる不純物を、特殊な“膜”を使って取り除く技術のこと。海水を飲料水にしたり、汚れた水を浄化したりと、さまざまな用途で使われています。

仕組みはいたってシンプル。膜には肉眼では見えないほど小さな孔(あな)が空いていて、その穴より小さなものだけが通過できるというもの。イメージで言えば、コーヒーフィルターのような存在です。

東レの強みは、その対応力。ナノレベルのイオンから、泥、微生物など目に見える汚れまで、あらゆる粒子に対応できる膜をラインナップしており、広い範囲の水質に柔軟に対応できるのです

東レの幅広いラインナップの中でも、特に“アツい”のが「RO膜」、つまり逆浸透膜です。

このRO膜は東レの主力製品で、なんと世界シェアは30%以上。世界でもトップクラスの地位を誇っています。

用途として挙げられるのが、海水淡水化。RO膜は極めて小さな孔径を持ち、水の中の塩分までも除去することができます。そのため、従来の蒸発法と比べて、設備費・運転コスト・CO₂排出量のすべてを大幅に削減できるとされています。

特に注目すべきはサウジアラビア。ここでは従来の蒸発法からRO膜による淡水化へと急速に切り替えが進んでおり、東レの技術が現地でも採用されています。

このように、世界的な水不足の解決手段として注目される産業用RO膜の市場は、年率5%ペースでの成長が予測されています。
東レの成長を支える中核技術として、今後ますます重要性が高まると考えられますね。

最後に、東レの株価動向について触れておきましょう。昨年からじわじわと上昇傾向にあり、かつての「万年割安株」といった印象にも、少しずつ変化が見え始めています。

その背景にあるのが、大矢新社長による構造改革です。これまでの東レは、資産効率や収益性の面で評価されづらい側面がありましたが、近年は投資家からの見方にも変化が生まれつつあります。

今後も戦略プライシングによる収益性の改善、そして水処理や炭素繊維といった注目事業の中長期的な成長が、株主還元の鍵を握っていると言えるでしょう。

2社目 三菱ケミカルグループ

続いて取り上げるのは、三菱ケミカルグループ

言わずと知れた、国内最大級の総合化学メーカーです。その製品ラインナップは、さながらドラえもん。石油化学のようなコモディティ製品から、半導体向けのスペシャリティ素材まで、えげつない事業範囲を有しています。

そんな中でも、今回注目したいのがイオン交換樹脂という素材。

イオン交換樹脂とは、イオン交換基を持った直径1mm程度のビーズ状の合成樹脂のこと。

東レのRO膜のような膜分離が“ふるい”で物理的に不純物をこし取る技術だとすれば、イオン交換樹脂は水中のイオン成分を吸着して取り除くイメージです。空気清浄機や冷蔵庫の脱臭剤が、におい成分を吸着するようなイメージに近いですね。

この技術の特徴は、高圧を必要としないため、シンプルで扱いやすいという点。
そのため、水処理だけでなく、医薬、食品、化学など、さまざまな産業分野で活躍しています。

そんなイオン交換樹脂の分野で、三菱ケミカルグループは世界シェア4位という実績を持っています。
中でも同社の強みとなっているのが、半導体用途です。

半導体と超純水

半導体製造では、全工程の約3割が洗浄工程とされており、とにかく大量の水が使われます。
1日3回お風呂に入るしずかちゃんもびっくりの水使用量です。

そしてこの“水”が、製造の歩留まり(=製品の良品率)に直結するのです。
わずかな不純物が命取りになるナノ単位の製造プロセスでは、とんでもなく高純度な水=超純水が必要になります。

この超純水の製造工程で欠かせないのが、イオン交換樹脂
三菱ケミカルグループとデュポンの2社が、この分野でリードしています。

半導体メーカーは、一度使って信頼した素材をなかなか切り替えません。
このため、三菱ケミカルグループのように採用実績のある企業は、高い競争優位性を維持しやすいわけです。

実際、同社はこの分野の需要拡大に備えて、生産能力の増強にも取り組んでいます。

三菱ケミカルグループの株価と今後

さて、三菱ケミカルグループの株価動向についても解説します。

ここ2年ほどの株価は横ばい基調が続いた後、足元では下落傾向にあります。
その背景には、社長交代に伴う経営方針のブレや、新中期経営計画の不透明感が影響していると見られています。

過去の動画でも解説しましたが、現在の三菱ケミカルは市場からの信頼を取り戻す途上にあると言えるでしょう。

とはいえ、最近では価格システムの導入など、収益性改善への動きも見られており、
あとはそれを**“結果で示せるかどうか”**。新体制の本気度が試される局面です。


超純水といえばRO膜、東レの立ち位置は?

ここで余談をひとつ。

超純水の製造には、イオン交換樹脂に加えてRO膜(逆浸透膜)も活用されます。
となると、RO膜のトップメーカーである東レ
も、超純水需要の高まりで伸びそうなものですが……実は、東レは半導体分野では出遅れていたんです。

というのも、東レが得意とするのは海水淡水化用途であり、こちらと半導体向けのRO膜では、求められる品質や性能がまったく異なるのです。

ただし、東レも挽回を図っています。
すでに超純水用RO膜を市場に投入しており、今後この高い参入障壁のある分野にどこまで食い込めるか、注目されています。

3社目 オルガノ

オルガノは、水処理設備の設計や開発を手がけるエンジニアリング企業です。
化学メーカーから見れば、オルガノは“川下”にあたる存在。
これまで紹介してきたRO膜やイオン交換樹脂といった素材を組み込んで、水処理装置を設計・提供しているわけですね。

今回、オルガノを取り上げるのには2つの理由があります。


理由➀成長性

オルガノは2018年以降、業績が急拡大
売上高は約1.5倍、営業利益に至っては5倍近くにまで伸びています。

この急成長をけん引したのが、半導体向けの超純水設備です。

オルガノの水処理事業は、売上の約7割が電子産業向け
半導体製造では超純水の需要が高まり続けており、その追い風をしっかりつかんだ格好です。

中でも特筆すべきは、世界最大の半導体メーカー・TSMCへの納入実績
TSMCの設備投資拡大に合わせてオルガノの受注も増加。業績が大きく改善し、株価も急騰しました。

最近はAIブームの一服感もあってやや落ち着いていますが、依然として高値圏を維持しています。

理由② 東ソーとの関係

オルガノのもう一つの注目ポイントは、親会社が東ソーであることです。

東ソーはオルガノ株を約44%保有し、連結子会社として取り込んでいます。
そのため、オルガノの業績は東ソーの連結決算にも反映され、「エンジニアリング事業」として計上されます。

ここで注目したいのが、東ソーに対するオルガノの利益貢献度
近年は東ソー本体が市況悪化などで苦戦する中、オルガノが好調を維持しており、いまや東ソーの営業利益の約3割をオルガノが稼ぎ出しているという状況です。

いわば「子会社が親会社を支えている」という構図ですね。
これは、三菱ケミカルグループと日本酸素HDの関係にもよく似ています。


オルガノの今後について

株価は相場環境に左右される部分もありますが、業績の見通しは堅調です。

というのも、オルガノの水処理事業は次の2本柱で構成されています。

  • プラント事業:大型設備の設計・納入

  • ソリューション事業:納入後の運転管理・メンテナンス

このソリューション事業によって、プラント納入後も継続的な収益が発生するため、
浮き沈みの激しい半導体業界においても、比較的安定した業績が期待できるわけです。

さらに、中長期で見ても半導体市場は拡大が予測されており、オルガノ自身もそれに合わせて事業の規模拡大を計画中
2030年には売上高2,000億円、営業利益300億円を目指すという、明確な目標を掲げています。

ただし、ここで忘れてはならないのが東ソー側の動きです。

実は、東ソーには2023年以降、アクティビスト(物言う株主)が入っており
オルガノとの親子上場について見直しを求める声が出る可能性があるのです。

もし実際にそのような動きが出てくれば、両社の株価や事業戦略にも大きな影響を与えるでしょう。

このあたりは、投資家としても慎重に見極めたいところですね。


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