エンタメでなくなる都市伝説
「信じるか信じないかはあなた次第」
こんなフレーズで、陰謀論や都市伝説が娯楽として語られる時代は、そろそろ終わりでいいのではないかと思う今日この頃です。
例えば、端的な問題として、新型コロナウイルスのワクチンに関するものがあります。政府、マスコミ、大手IT企業がこぞって新型コロナウイルスの危険性を喧伝し、ワクチン接種を薦めてきます。しかし一方で、ワクチンを打ってしまったら、逆に生命が危機にさらされるという指摘もあります。
元ファイザーの研究者などは、以下のような問題を警告しています。
「非中和抗体」の形成は、特にワクチン接種後に被検者が本物の「野生」のウイルスに遭遇した場合に、誇張された免疫反応を引き起こす可能性がある。このいわゆる抗体依存性感染増強（ADE）は、例えば猫のコロナワクチンの実験から長い間知られていました。これらの研究の過程で、最初はワクチン接種によく耐えた猫が、野生のウイルスに感染した後、すべて死亡しています。
※2020News「Dr. Wodarg and Dr. Yeadon request a stop of all corona vaccination studies and call for co-signing the petition」2020年12月1日より引用（機械翻訳）
ワクチン接種をすることで、野生のウイルスによって死亡してしまうというくだりは、元ビルゲイツ財団のボッシュ博士が指摘する「ワクチン接種によって、自然免疫が阻害される」という内容と一致しているように思われます。つまり、ワクチンを接種してしまうと、そのターゲットとなっているウイルスへの抗体はできるものの、生来の自然免疫がうまく機能しなくなり、全滅するというのです。
ワクチンを打ったら死亡する？
こんな話、都市伝説以外の何物でもありません。あってはならないことです。ただ実際に、ツイッターなどをみていると、接種後数日、もしくは数週間で人が亡くなっているという事例は数多く出ているようにみえます。
人によっては、こうした事例は多く見えるだけで、確率論で言ったら大したものではないと言います。たしかに実際のところは分かりません。しかし、厚労省の発表を鵜吞みにするわけにはいきませんし、ワクチンとの因果関係を否定できない副反応は、相当程度あると考えることはできると思います。
そして、ワクチンによる副反応が自然免疫の阻害だったとしたら、その影響は数年間に渡って観察され続けなければなりません。もし上述の元ファイザーの研究員やボッシュ博士が言っていることが正しかったとしたら、ワクチンを打った人々が、バタバタと亡くなっていくということになります。想像したくもありませんが、まだ人体実験でしかないワクチンについて、科学的にこれを否定しきることはできないはずです。
こんなにも命に直接かかわることで、現在進行形の事象に対して、テレビの娯楽番組で「信じるか信じないかはあなた次第です」などとは、言ってられないでしょう。笑ってみていられません。娯楽として失格です。
娯楽番組として成立するためには、取り扱うテーマが、とてもそれらしく怪しいながらも、自分たちの生活とはさほど関係ないことが前提です。だから笑ってみてられるのです。
少し話は逸れますが、2020年の米国大大統領選は大問題でした。今でもアリゾナ州やジョージア州などでは、2020年の大統領選についての監査などが続いている状況です。真相はまだ明らかになっていません。
しかしこの選挙で、不正問題はあったかなかったかについては、あまり難しい議論をする必要はないと思っています。こんな画像があります。
あの選挙で大規模な不正はなかったという人もいますが、バイデン氏の獲得票数は史上最多の8000万です。たとえこの画像が切り取りであるにしても、彼の繰り広げた選挙戦が盛り上がらなかったことだけは、間違いありません（マスコミではコロナ対策で距離を取っただの、駐車場で車から出ないようにしただの言われていました）。その人物が、史上最多得票とは、明らかに不自然です。この選挙活動中の写真は、それを物語っています。
それだけではありません。彼の場合、当選後の不人気ぶりも、尋常ではありません。動画が再生されれば、Bad評価がGood評価の10倍をつけることも珍しくありません。これで史上最多得票数の大統領という強弁が通ることの方が奇妙です。
それにもかかわらず、なぜ彼が8000万票を超える票を獲得できたのでしょう。その答えは明快で、不正がありえないほど大規模だったからでしょう。それは彼自身が、発言している通りです。
「我々は米国政治の歴史上最も広範で、最も大きい選挙詐欺組織を構築した」
もちろん、これは証拠ではありません。テキサス州を中心にしてアメリカの連邦最高裁になされた提訴に対して、「原告適格に欠ける」との理由で、これを棄却するなど、選挙の正当性に関する裁判での審理は行われませんでした。結果、この問題は真相が明らかにされないまま、今日まで至ってしまいました。重要なことは、それだけ奇妙なことが起きていたということです。
この話題は、私たち日本人にとって、ある意味、恰好の陰謀論・都市伝説テーマであります。アメリカの選挙で何が起ころうが、直接的に私たちの生活には関係ありません。だから、面白おかしくみれるわけです。まだまだ、陰謀論・都市伝説がエンタメとして機能していると言えます。
いえ・・・けど、よく考えてみてください。本当にそうでしょうか？
トランプ氏が打ち出していた対中強硬路線は、中国共産党を押さえつけてくれていました。そのことは、中国を隣国にもつ日本にしてみたら、多大な影響があるはずです。日本人が実感できていないだけです。バイデン氏に政権が変わって以降も、対中強硬路線は継続しているという見方もありますが、おそらくそれはメディアが作り出している虚構です。
本コラムで公開した比較表を作成してみて、歯切れの悪さの意味がようやくわかった。何のことはない。出来レースだったのである。残念ながら、バイデンの対中強硬戦略が本物であるとは、やはり思いにくい。
※中国問題グローバル研究所「バイデン対中制裁59社の驚くべき「からくり」：新規はわずか3社！」2021年6月6日より引用
しかし、日本人が実感できない限り、こうした問題も陰謀論・都市伝説のネタとして、使われ続けることでしょう。
遊びは結構、人生は楽しんだもの勝ちです。しかし、どこまでがエンタメで、どこからが私たちの生活や命に直結する問題なのか、よくよく見極める必要があると思います。
茹でガエルが茹で上がる前に・・・。
