モトツーリズムを地域交通政策の一翼に ― 「観光×移動」の統合戦略

　日本各地で進む観光振興政策の中で、「移動」という観点が十分に議論されてきたとは言い難い。観光は目的地への“到達”だけでなく、“移動そのもの”が体験価値を生む行為である。とりわけモーターサイクルを活用した観光＝モトツーリズム（Moto Tourism）は、移動を主軸に据えた新しい観光様式として注目されている。これは単なるバイク愛好家の趣味ではなく、観光と交通を結びつける戦略的分野であり、地域交通政策の中核に据えるべきテーマである。本稿では、モトツーリズムを「観光×移動」の統合的視点から再評価し、地域政策への応用可能性を探る。

１．「移動」を観光資源として捉える発想転換
　従来の観光政策では、移動は目的地に到達するための「手段」として位置づけられてきた。しかし、モトツーリズムにおいては移動そのものが“目的”である。ライダーは走ることで風・音・景色を全身で感じ、五感を通して地域の地形や文化を体験する。この身体的な感覚こそが、アドベンチャーツーリズムの核にある「体験価値」を象徴している。
　たとえば、瀬戸内海沿岸の海岸道路、山陽・山陰を結ぶ峠道、地方の里山を抜ける道などは、それ自体が観光資源である。こうしたルートを「観光道路」として整備し、ビューポイント・休憩拠点・道の駅・地域食堂などを連携させることで、移動が経済を生み出す回廊となる。交通政策を観光戦略の一部として再設計することで、地域の交通インフラが「稼ぐ公共財」として機能し得るのだ。

２．地域交通政策におけるモトツーリズムの位置づけ
　モトツーリズムの社会的価値は、観光振興にとどまらない。第一に、公共交通が脆弱な地方部において、バイクによる移動は「補完的交通手段」となる。二次交通の整備が課題となる中、レンタルバイクやモビリティシェアを組み込むことで、移動の自由度が高まり、観光回遊性も向上する。
　第二に、ライダーが地域に滞在し、宿泊・飲食・給油などを行うことで、地域経済への波及効果が期待できる。特に、1人あたりの走行距離が長く、地域内消費が分散する点で、従来の団体旅行とは異なる経済循環を生み出す。
　第三に、環境面でも新しい潮流が生まれている。電動モビリティやEVバイクの普及は、地域のカーボンニュートラル戦略とも親和性が高い。EV充電スポットを観光施設に併設するなど、モトツーリズムを軸とした「グリーン交通圏」の形成は、地域交通政策の次なるステージである。

３．「観光×移動」を結ぶ官民連携の新モデル
　モトツーリズムを地域政策として推進するには、行政・観光協会・道路管理者・民間事業者の連携が不可欠である。民間側では、レンタルバイク事業者やツアーオペレーターが地域と連携し、季節や天候に合わせたルート設計・イベント開催を行っている。これらの取り組みを、DMOがハブとなって地域交通戦略と接続することが今後の鍵となる。モトツーリズムは、単なる観光ではなく、地域の「移動文化」を再構築する社会的イノベーションの領域にある。

　これまで観光と交通は、別々の政策領域として扱われてきた。しかし、地域の現場ではこの二つを統合的に捉える視点が不可欠である。モトツーリズムは、「移動の自由」そのものを観光価値に変え、地方の交通課題を観光によって解決する可能性を持つ。観光地を目的として整備するのではなく、「道そのもの」を資源とする政策転換――それが、地域の稼ぐ力を持続的に高める新しい交通戦略である。
　次世代の観光政策は、移動を楽しむ人々をどう支え、どう受け入れるかで評価される時代を迎えた。モトツーリズムをその中核に据え、「観光×移動」の統合戦略を描くことこそ、地域交通の未来を切り拓く第一歩である。

文責：林恒宏（岡山理科大学経営学部教授）

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