バイクメーカーがモトツーリズム推進に関わる意義

　日本の観光が「モノからコトへ」、そして「滞在から体験へ」とシフトするなかで、モトツーリズム（Motorcycle Tourism）は、地域資源を動的に体験する新しい観光形態として注目を集めている。筆者が研究してきたスポーツツーリズムやアドベンチャーツーリズムの系譜の中でも、モトツーリズムは特に「地域を走って感じる」観光であり、移動そのものが観光価値となる点に特徴がある。
　この領域の発展において、バイクメーカーが果たす役割は決して小さくない。メーカーが自らの製品を「移動の道具」から「体験を生むメディア」へと位置づけ直すとき、モトツーリズムは産業と地域をつなぐ新しいプラットフォームとなる。

1．バイクメーカーと観光の新しい接点
　従来、バイクメーカーの主な事業領域は製造と販売であった。しかし、人口減少と若年層のバイク離れにより、単なるハード提供型ビジネスモデルは限界を迎えている。そこで注目すべきは、「走ることを通じた体験価値の創出」である。メーカーがツーリングイベントや地域連携プロジェクトを主導し、「走る楽しさ」を地域文化・自然・食などと融合させることで、ブランド体験が観光そのものになる。
　例えば、国内外の観光地でレンタルバイクサービスやモトフェスティバルを展開すれば、製品訴求にとどまらず、観光需要を喚起し、地域経済に波及効果をもたらす。実際、熊本・阿蘇や北海道ではメーカーと自治体が連携し、走行体験を通じて観光と産業の両立を実現している。

2．持続可能なモビリティ観光への貢献
　モトツーリズムの特徴は、少人数でも高い消費性向を持ち、地域に深く滞在・消費する点にある。さらに、自動車に比べ燃費効率が高く、環境負荷が小さい。近年のバイクメーカーは電動化やハイブリッド化を進めており、「環境配慮型ツーリズム」としての可能性も広がっている。
　メーカーが観光施策に関わることで、単に製品の普及を図るだけでなく、国のカーボンニュートラル政策や観光庁の「持続可能な観光地域づくり」と連動できる。すなわち、モビリティ産業のイノベーションと地域観光のサステナビリティが融合する領域として、モトツーリズムは新しい社会的価値を創出しうるのである。

3．産官学連携による観光エコシステムの形成
　モトツーリズムを国家・自治体レベルで推進するには、産官学の協働が不可欠である。メーカーは、観光庁や自治体、大学研究機関と連携し、道路・情報・安全の三位一体的な観光基盤を整備する主体となることが求められる。筆者が所属する岡山理科大学では、地域自治体や企業と協働し、観光資源を「走行体験」として再構築する研究・実践を進めており、こうした学術的支援はメーカーの地域展開にも貢献できる。
　また、メーカーが社会貢献的観点から「交通安全教育」「ライディング文化の啓発」「地域ボランティア参加」などを展開すれば、企業のCSV（共通価値創造）戦略としても高く評価される。特に観光と安全を両立させるプログラムは、ブランドの信頼性向上にも寄与するだろう。

4．地域ブランドとグローバル発信の架け橋
　バイクメーカーがモトツーリズム推進に関与するもう一つの意義は、地域ブランドの国際発信にある。メーカーはグローバルネットワークを持ち、海外ライダーへの情報発信力を有している。例えば、英語・仏語・独語でのルートガイドや動画プロモーションを展開すれば、日本の地方ルートを「世界が走りたい道」として位置づけることができる。
　これは、単に観光客を呼び込むだけでなく、地域産業（宿泊・飲食・整備・燃料等）との取引拡大、さらに新たな雇用創出にもつながる。観光と産業が双方向で支え合う「観光エコシステム」を形成することこそ、メーカーが地域に関わる最大の社会的意義である。

バイクメーカーがモトツーリズムに関わることは、製品販促の延長ではなく、観光・環境・地域経済をつなぐ新しい社会的使命である。モトツーリズムは、観光を「走る文化」として再定義し、地域を“走ることで知る”時代を拓く。メーカーが主体的に関与することで、地方創生・環境政策・国際観光振興の交点に立つ新しい観光モデルが生まれる。
　すなわち、バイクメーカーこそが、「走る観光立国・日本」を実現する推進エンジンなのである。

文責：林恒宏（岡山理科大学経営学部教授）

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