PS5のメモリ高騰、ソニーが選んだのは「既存ユーザーからの回収」だった

2026年2月19日 07:08

メモリ価格の暴騰が、ゲーム業界を根底から揺さぶっている。ソニーが出した答えは、ハードの値上げではなかった。すでにPS5を持っている人々の財布だ。

9200万台の「資産」をどう搾るか

ソニーグループのCFO陶琳（タオ・リン）氏が、2026年2月5日の2025年度第3四半期決算説明会で語った言葉が波紋を広げている。

「コンソールサイクルの段階を踏まえ、ハードウェアの販売戦略は柔軟に調整できる。今後はインストールベースのマネタイズを優先し、ソフトウェアとネットワークサービスの収益拡大に努めていく」

かみ砕くと、こういうことだ。PS5の本体価格は上げない。その代わり、すでにPS5を買ったユーザーから、もっとお金を引き出す。累計販売台数は9220万台 に到達している。

ソニーは次年度の年末商戦に必要な最低限のメモリ供給をすでに確保済みとしており、2026年中のPS5価格は安定する見通しだ。

ハード価格の据え置きは、一見すると朗報に聞こえる。だが「マネタイズ」という単語の行き着く先を想像すると、手放しでは喜べない。

なぜソニーはこんな戦略を取らざるを得ないのか。背景にあるのは、AIデータセンターの建設ラッシュが引き起こした世界的なメモリ不足だ。

調査会社TrendForceが2026年2月に公表した改定予測では、2026年第1四半期のDRAM契約価格が前四半期比で90〜95%の急騰 を見込んでいる。NANDフラッシュも55〜60%の上昇予測だ。供給されるメモリの最大70%をデータセンターが消費するという報道すらある。

ゲーム機はこの嵐の中で最も弱い立場にある。利益率の低い消費者向け製品に回すメモリは、後回しにされる。SamsungがコンシューマーDRAMよりAI向けのHBM（高帯域メモリ）に生産ラインを優先して振り向けている以上、状況の好転は当面見込めない。

Bloombergが2月15日に報じたところでは、ソニーはPS6の発売を当初想定していた2027年から、2028年あるいは2029年まで延期することを検討しているという。PS5の世代が9年以上続く可能性が出てきた。実現すれば、PlayStation史上最長のサイクルになる。

PS3からPS4が7年、PS4からPS5も7年。その「7年周期」が崩れようとしている。しかもその理由は性能不足でも開発の遅れでもなく、「部品が高すぎて作れない」という、ゲーム機の歴史で前例のない事態だ。

では、ソニーが言う「インストールベースのマネタイズ」とは、具体的に何を指すのか。

最も可能性が高いのは、PlayStation Plusの値上げだ。現在の日本での年額は、エッセンシャルが6,800円、エクストラが1万1700円、プレミアムが1万3900円。オンラインマルチプレイにはPS Plusへの加入が事実上必須であり、値上げされれば逃げ場がほとんどない。

2025年10月、MicrosoftはXbox Game Passを大幅改定した。最上位のUltimateは月額1,450円から2,750円へとほぼ倍増し、ユーザーからの反発は激しかった。ソニーが同じ道を歩まないとは言い切れない。

ソフトウェアの価格上昇も視野に入る。デジタルダウンロードの比率がすでに76%に達している現在、PlayStation Storeの価格設定はソニーの裁量次第だ。セールの頻度を減らし、割引率を渋くするだけでも、実質的な値上げと同じ効果がある。

決算資料によれば、PS5+PS4のソフトウェア総販売は9720万本、PlayStation Networkの月間アクティブユーザーは1億3200万人と、いずれも前年同期を上回っている。ソニーにとって「搾る余地」は残されている。

皮肉なことに、ソニーの直近の業績は好調だ。第3四半期の売上高は前年同期比1%増の3兆7137億円、営業利益は22%増の5,150億円。ゲーム&ネットワークサービス部門の営業利益は19%増と、第3四半期としていずれも過去最高を記録している。

ファーストパーティタイトルの販売は前年から160万本増の1,320万本に伸びた。『Ghost of Yotei（ゴースト・オブ・ヨウテイ）』が330万本を売り上げ、四半期業績を力強く押し上げた。

だが、この好調さが「もっと搾れる」という判断につながるなら、それは危うい均衡の上に成り立っている。ユーザーの負担が臨界点を超える瞬間は、決算の数字には現れない。Xbox Game Passの値上げ後にコミュニティで起きた反発を、ソニーは対岸の火事として見ていられるだろうか。

PS6の延期が現実になれば、PS5は設計時の想定を超えて現役を続けることになる。通常7年で世代交代してきたPlayStationが、9年以上の長期運用を迫られる。

これはスケジュールの問題にとどまらない。PC向けハードウェアとの性能差が年々広がる中、PS5で動作するマルチプラットフォームタイトルの品質維持は難しくなる一方だ。「同じゲームをPCより安く遊べる」というコンソール機の存在意義そのものが、問われ始める。

一方で、日本市場ではソニーが独自の手を打っている。2025年11月に投入された日本専用PS5デジタルエディションは5万5000円。通常のデジタルエディション（7万2980円）より約1万8000円安い設定だ。GEOのPS5レンタルサービスも好調で、全国200店舗で稼働率100%を達成しているという。

ハードの普及を維持しつつ、デジタルエコシステムへの囲い込みを進める。その先にある「マネタイズ」なのだとしたら、なかなかに周到な設計と言わざるを得ない。

AIデータセンターがメモリを食い尽くし、そのツケをゲーマーが払う。Bloombergによれば、任天堂もSwitch 2の年内値上げを検討しているという。NVIDIAやAMDのGPUも供給不足と価格高騰の渦中にある。

AIは便利だ。それは否定しない。だが、その便利さの裏で、「手の届く価格でゲームを楽しむ」というコンシューマーゲーム機の根本的な価値が静かに溶けている。

ソニーのCFOは「最低限のメモリは確保した」と言った。しかし「最低限」で作られたゲーム体験に、ユーザーは「最大限」の対価を求められる。この非対称が、いつまで持つのか。答えを出すのは、9200万台のPS5の前に座る一人ひとりだ。

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