米国株式投資の真実を伝える ［Vol.232］2026年5月18日配信

川田重信の「メディアで鍛える米国株式講座」

お知らせ
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１．マーケット振り返り（4月27日～5月15日）

＜主要指数＞
・NYダウ 　　　　　　　  +0.6％
・S&P500指数　　　　     +3.4％
・ナスダック総合指数　    +5.6％

＝駆け足バージョン＝
中東情勢が引き続き投資家の関心を集めたものの、大きな波乱要因とはなりませんでした。一方、好調な企業業績がけん引役となり、特に半導体銘柄が買われてナスダックとS&P500指数は高値更新が続きました。

ただし4月の消費者物価指数などが市場予想を上回ったことからインフレ懸念が再び強まり、金利上昇を受けて前週末は軟調に推移しました。

＝ちょっとだけ詳しく＝
4月27日からの週の前半は中東情勢を受けた金利上昇などからもみ合いましたが、後半はキャタピラーやアルファベット、アップルなどの好決算を発表した銘柄が買われて上昇し、ナスダックとS&P500指数は高値を更新して引けました。

5月4日からの週では、中東情勢に対する懸念が徐々に後退して原油価格が急落する場面もあり、半導体銘柄を中心に買われる展開となりました。

米国やイランの当局者の発言でリスク回避姿勢が一時的に強まっても底堅く、8日発表の4月の雇用統計で示された雇用市場の回復が好感されると、上記2指数は再び高値を更新しました。

5月11日からの週も人工知能（AI）関連銘柄を中心に買われて始まりましたが、4月の消費者物価指数（CPI）や卸売物価指数（PPI）が市場予想を上回ったことでインフレ懸念が再燃し、金利が上昇しました。

中東情勢に対する楽観的な見方や米中首脳会談に対する期待感から高値を更新する場面もありましたが、長期金利が昨年5月以来の水準に上昇すると利益確定の動きが成長株を中心に広がり、主要株価指数は金曜日に1％超の下落となりました。