クリエイターが発注主に怒るとき、本当に悪いのはどちらなのか?
Twitterを長くやっていると、「まだその話してんの?」というツイートがいくつも流れてくる。「サイゼリヤにデートで行っていいか論争」とかが典型的だが、それ以上によく見るのが「クリエイターへのひどい仕事依頼」である。
「3000円で描いてくださいと言われてショック…。これ、1枚描くのに10時間かかるんですけど…時給300円の価値しかないんだ…」とお気持ち表明をするイラストレーターがいて、それを見たヒマ人が「この会社はクリエイターを軽視している!許せない!」と書き、プチ炎上し、会社が謝罪文を出す。親の顔より繰り返し見た光景。明日になれば誰も憶えていないツイートで、ネット民は今日も怒りを燃やす。それが、生きがいのない人に許された最後のエンタメだから。
「クリエイターVS発注主の会社」という構図になったとき、謝るのはたいてい会社の方である。構造的に反論が極めて難しいからだ。大企業の炎上時の対応は広報や、あるいはもっと上の役員などが決定する。そして広報にせよ役員にせよ、いたずらに反論して会社の評判が落ちるのを嫌がる。彼らはインセンティブとして、どうしても日和見主義になりがちだ。「俺たちの方が正しいから戦おう」と思える企業は少ない。大企業とは構造的に、気骨がないものなのだ。
したがって、「クリエイターVS発注企業」の戦いは基本的に「企業が謝っている」というオチばかりを見ることになる。しかし前述の通り、企業は悪くないのに謝るという奇妙な生態を持っている。実際に悪かったのはどちらなのか分からない。
だから、今日はこのテーマについて書いてみたい。僕はおそらく日本でトップクラスに企業案件をこなすクリエイターであると同時に、フリーランスのクリエイターに発注しまくる企業の経営者でもある。発注側と受注側を両方めちゃくちゃこなして、「クリエイティブ×ビジネス」の実例を数千件単位で見てきた。そんな僕の視点で、結局どっちが悪いことが多いのか、論じてみたい。
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堀元見の、炎上するから有料で書く話
ネットで見つけた愚かな人をアカデミックにバカにしたり、普通に言うと訴訟リスクがある本音を書いたりするマガジンです。全部Twitterで言う…
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