電波の廃墟
――ポケベル、アナログ携帯、パーソナル無線、VICSビーコンを周波数表で歩く
廃墟を訪ねる旅には、ふつう地図がいる。
電波の廃墟を訪ねるなら、代わりに周波数表を持つとよい。
低い周波数から高い周波数へ、受信機のダイヤルをゆっくり回してみる。
500 kHzには、船舶の無線通信士がモールス符号に耳を澄ませていた時代がある。中波には、いまFMへ住民が移り始めているAMラジオの町がある。短波には、かつて聞こえた国々が次々に姿を消した広大な旧市街がある。
90 MHzを越えると、地上アナログテレビの跡地へ入る。
さらに高い方へ歩けば、旧型コードレス電話、ポケットベル、UHFテレビ、ラジオマイク、アナログ携帯電話、MCA、パーソナル無線、PHS、そして2.4 GHzのVICS電波ビーコンが待っている。
ここでは「廃墟」と「跡地」を分けて考えたい。
廃墟とは、役目を終えた無線サービスや通信方式、それを成立させていた設備や受信環境である。
跡地とは、それらが使っていた周波数である。
サービスが終了しても、その周波数まで空白になるとは限らない。
テレビが去った土地へラジオが入る。携帯端末向けの新しい放送が入居し、その新しい住人まで数年後には去る。舞台の歌声を運んでいた帯域では区画整理が行われ、別の通信が使うようになる。
一方、誰も全国一律の終了日を宣言していないのに、ほとんど人影が見えなくなった無線もある。
法令上の住所は残っている。
最後の一台が停波したのかどうかも分からない。
そんな場所こそ、廃墟という言葉が妙に似合う。
今回は年代順には歩かない。
約500 kHzから2.4 GHzまで。周波数の低い方から高い方へ、見えない廃墟を巡ってみよう。
ただし、一つの通信システムが離れた周波数を使う場合には、話を途中で切らないため、少し先の周波数まで足を延ばすことにする。
周波数表を歩く旅にも、寄り道くらいはあってよい。
500 kHz――モールスを聞き続けた海の無線室
最初に訪ねるのは500 kHzである。
20世紀の海上無線を象徴する周波数の一つだった。
1912年のタイタニック号海難事故を契機として採択された1914年のInternational Convention for the Safety of Life at Sea（海上における人命の安全のための国際条約、SOLAS条約）には、船舶へのモールス無線電信設備、500 kHzの遭難周波数の24時間聴守、そのための通信士の乗船が盛り込まれた。[1]
遭難通信を成立させていたのは、送信機と受信機だけではなかった。
誰かが聞いていること自体が、通信システムの一部だった。
夜の無線室で通信士がヘッドホンを着ける。雑音の中から符号を聞き分ける。遭難信号を受け、位置を書き取り、海岸局や他船へ通信をつないでゆく。
その世界を大きく変えたのがGlobal Maritime Distress and Safety System（海上における遭難及び安全の世界的な制度、GMDSS）である。
International Maritime Organization（国際海事機関、IMO）によれば、GMDSSは1999年2月1日に全面実施された。衛星通信と地上系通信を組み合わせ、遭難警報を人間の常時聴守だけに依存しない仕組みへ変えていった。[2]
ただし、電信そのものが消えたわけではない。
500 kHzの少し下、472～479 kHzは現在も日本のアマチュア無線475 kHz帯であり、CW、Continuous Wave（持続波）によるモールス通信を行える。[3]
少し上の518 kHzではNAVTEX、Navigational Telex（航行警報テレックス）が使われている。こちらは人間がモールス符号を一文字ずつ聞き取る方式ではなく、狭帯域直接印刷電信によって海上安全情報を受信する仕組みである。[4]
さらに500 kHz周辺には、NAVDAT、Navigational Data（航海情報データ放送システム）というデジタル海上情報伝送方式がある。International Telecommunication Union（国際電気通信連合、ITU）は495～505 kHzをNAVDATに利用する枠組みを定めており、国際的なNAVDAT送信局を海岸局に限定している。[5]
ただし、日本国内でNAVDATを実際に運用している海岸局については、本稿作成時点で確認できる公的資料を得られなかった。
500 kHz周辺は電信の墓場ではない。
472～479 kHzには現在もCWがあり、500 kHzには通信士が遭難信号を聴守した時代の記憶があり、その周辺では自動化・デジタル化された海上通信が生きている。
消えたのは電信ではない。500 kHzを中心に、人間が耳を澄ませて海の遭難信号を待っていた通信文化なのである。
531～1602 kHz――中波放送、いま住民が引っ越し始めている町
中波まで上がると、まだ廃墟ではない町に出会う。
AM、Amplitude Modulation（振幅変調）ラジオ放送である。
日本の民間AM放送はいまも現役だが、その送信設備は大きな転換期にある。
総務省は、民間AMラジオ事業者の送信設備には設置後50年以上を経過したものが多く、老朽化が深刻になっていると指摘している。FM補完放送を始めた局ではAMとFM双方の設備費用がかかる一方、ラジオ事業収入は減少傾向にあり、AM設備の更新が経営上の課題になっている。[6]
中波送信所には広い土地と大型アンテナが必要になる。大電力の送信設備を更新し、維持するにも費用がかかる。
一方、聴取者はFMだけでなくインターネット配信でも同じ番組を聞けるようになった。
そこで総務省は、AM放送からFM放送への転換やAM中継局廃止の影響を検証するため、一定期間AM局を休止できる特例措置を設けた。2024年2月以降、実際に一部の民間AM局で運用休止が始まっている。[6]
AM放送はいまのところ廃墟ではない。
しかし、町の様子は明らかに変わり始めている。
短波の町では住民が減った。
中波の町では、住民が引っ越しの荷造りを始めている。
しかも、その移住先の一部とは、この先90 MHzを越えたところで再会する。
3～30 MHz――短波放送、聞こえなくなった国々
短波帯は広い。
電離層の状態がよければ、送信所から何千kmも離れた場所まで電波が届く。
インターネットも衛星放送も普及していなかった時代、短波受信機のダイヤルは世界地図に近かった。
数kHz動かすと、言語が変わる。
遠い国の時報が聞こえる。
海外放送を受信して受信報告書を送り、放送局からベリカードを受け取るという趣味も盛んだった。
しかし、その地図から多くの国が消えた。
大出力の短波送信所と大型アンテナを維持するには費用がかかる。一方、聴取者はインターネット、衛星、現地FM局、スマートフォンなどへ移っていった。
この事情については、前稿「なぜ、短波の放送バンドには中国局が圧倒的に多いのか」で詳しく見た。[7]
短波の面白いところは、古くなったから届かなくなったわけではないことだ。
遠くへ飛ぶ能力はいまもある。
基地局も通信契約も必要とせず、遠方の送信所から受信機へ直接情報を届ける。その性質は、災害、戦争、通信遮断、報道規制といった状況では、いまでも価値を持つ。
だから短波帯を完全な廃墟と呼ぶのは早い。
商店街の店はずいぶん減った。それでも駅と幹線道路はまだ生きている。
短波は、人口の減った古い町である。
76～90 MHz――文字だけが来なくなったFMラジオ
FM、Frequency Modulation（周波数変調）放送の町はいまも賑やかである。
しかし、その町にも閉鎖された一角がある。
FM文字多重放送だ。
TOKYO FMの「見えるラジオ」は1994年に始まり、FM放送波へ文字情報を重ね、対応受信機の液晶画面へ番組情報やニュースなどを表示した。
スマートフォン以前、小さなラジオの画面へリアルタイムで文字が流れる姿は、なかなか未来的だった。
ところがインターネット、携帯電話、スマートフォンによる情報サービスが普及すると、その役割は小さくなった。
TOKYO FMは2014年3月31日、Air-G' FM北海道の一部独自チャンネルを除いて「見えるラジオ」を終了した。[8]
対応受信機はいまでも普通のFM放送を聞ける。
液晶表示器も壊れていないかもしれない。
それでも、そこへ当時の文字は戻ってこない。
建物全体は営業を続けているのに、一つのフロアだけ永久に閉鎖された。
そんな廃墟である。
90～99 MHz――テレビが去った土地へ、AMラジオが移ってくる
90 MHzを越えると、地上アナログテレビの旧市街へ入る。
かつてVHF、Very High Frequency（超短波）の90～108 MHzには、地上アナログテレビ1～3 chが並んでいた。
地上テレビ放送のデジタル化によってテレビはVHFから退去し、その跡地は別用途へ再編された。[9]
90～95 MHzには、AM放送をFMで補完するFM補完中継局、いわゆるワイドFMが入った。
古いFMラジオのダイヤルが90 MHzで終わっているものが多いのは、その向こう側がテレビの土地だった時代の痕跡である。
いまでは90.5 MHz、91.6 MHz、93.0 MHzといった数字をラジオの周波数として見る。
つまり、531～1602 kHzで出会った中波の住民が、旧テレビの土地へ移り始めているのである。
そして移住区域はさらに広がった。
総務省は2025年5月、95～99 MHzの4 MHz幅を新たにFM放送用周波数として利用できるよう制度整備を行った。AM放送からFM放送への転換やFM補完中継局の需要を調査し、4 MHz幅の拡張で需要に対応できる見込みとなったためである。[10]
ここで、中波の話とアナログテレビの話が一つにつながる。
ある放送が縮小し始め、その移住先として、すでに消えた別の放送の跡地が利用される。
電波の廃墟では、一つの町の衰退が別の町の再開発になる。
99～108 MHz――テレビ跡地に建った未来の放送も去った
同じ旧アナログテレビ跡地でも、99 MHzより上には別の地層がある。
99 MHzを超え108 MHz以下には、V-Low、VHF-Low（VHF低域）マルチメディア放送が導入された。
携帯端末などへ音声、映像、データを届ける、新しい時代の放送として構想された。
ところが、その住人も去った。
一般社団法人電波産業会によれば、V-Lowマルチメディア放送は2022年12月1日をもって国内放送サービスを終了した。それに伴い、運用規定ARIB TR-B38も2023年10月4日に廃止された。[11]
この場所には二つの地層がある。
最初にアナログテレビが去った。
その跡地に未来の放送が入った。
そして、その未来の放送自身が歴史になった。
廃墟の跡地に新しい町を造り、その町まで廃墟になったのである。
121.5／243／406 MHz――遭難信号を探す耳が変わった
ここでは周波数順の旅から少し先まで足を延ばす。
121.5 MHz、243 MHz、そして406 MHz。
三つを一つの章にまとめるのは、これらが遭難ビーコンの世代交代という一つの物語だからである。
かつてCospas-Sarsat System（コスパス・サーサット衛星捜索救難システム）は、121.5 MHzおよび243 MHzの旧世代遭難ビーコンを衛星で探知していた。
しかし衛星捜索救難の中心は、識別情報をデジタルで扱える406 MHzへ移っていった。
コスパス・サーサットによる121.5 MHzおよび243 MHz遭難ビーコン信号の衛星処理は、2009年2月1日に終了した。406 MHzビーコンは、航空用のEmergency Locator Transmitter（航空機用救命無線機、ELT）、船舶用のEmergency Position-Indicating Radiobeacon（非常用位置指示無線標識、EPIRB）、個人用のPersonal Locator Beacon（個人用遭難信号発信器、PLB）などに用いられる。[12]
ここで注意したい。
121.5 MHzという周波数自体が消えたわけではない。航空の緊急通信やホーミングなどでは、現在も重要な役割を持つ。
変わったのは、宇宙から遭難信号を探す「耳」が聞く周波数である。
500 kHzでは、人間がモールスを聞いた。
121.5 MHzや243 MHzでは、人工衛星が旧世代ビーコンを探した。
406 MHzでは、識別情報を持つデジタルビーコンを衛星捜索救難システムが扱う。
この三つを並べると、遭難通信の歴史が周波数表の上を移動しているように見える。
ここで廃墟になったのは周波数そのものではない。遭難信号を探し出す仕組みの一世代なのである。
170～222 MHz――テレビ4～12 ch、そしてNOTTV
406 MHzまで先回りしたところで、周波数表を少し戻ろう。
170～222 MHzには、もう一つの巨大なVHFテレビ旧市街がある。
かつて地上アナログテレビ4～12 chが並んでいた土地である。
テレビ撤退後、この帯域は再編された。170～202.5 MHz側では公共ブロードバンド移動通信システムが導入され、207.5～222 MHz側はV-High、VHF-High（VHF高域）マルチメディア放送の土地となった。[9]
V-High側の代表的なサービスがNOTTVだった。
2012年4月に始まったスマートフォン向け放送である。
しかしNTTドコモは、スマートフォン向けインターネット映像配信の普及によって当初想定した会員数を獲得できず、事業継続が困難になったとして、2016年6月30日にNOTTVを終了した。[13]
ここでは言葉を分けておきたい。
NOTTVは廃墟である。
V-High帯は、その跡地である。
跡地は無人のままとは限らない。
2025年にはV-High帯で公共ブロードバンド移動通信システムの周波数拡張と狭帯域IoT、Internet of Things（モノのインターネット）通信システムの技術的条件がまとめられ、2026年7月には、V-Highマルチメディア放送終了後の周波数の一部を公共ブロードバンドへ割り当てる省令改正案などの意見募集が行われた。[14]
2026年8月現在、ここは廃墟そのものというより再開発地区に近い。
壊れた町を眺めていたら、もう測量杭が打たれていたのである。
250／380 MHz帯――最後の住人がいるのか分からない町
250 MHz付近まで来ると、今回の旅でも、とりわけ「廃墟」という言葉の似合う無線に出会う。
250 MHz／380 MHz帯の旧型コードレス電話である。
ここだけは250 MHz側と380 MHz側を分けず、一つの章で訪ねる。
一般社団法人電波産業会のRCR STD-13「250MHz/380MHz帯コードレス電話の無線局の無線設備」は1988年10月27日に策定された。ARIBの2026年現在の規格一覧にもSTD-13は掲載されており、廃止年月日の記載はない。[15]
そして、この無線には現在も法令上の住所が残っている。
まず、電波法施行規則第6条第4項第1号である。
同号は、免許を要しない無線局の一類型として「コードレス電話の無線局」を規定する。250 MHz側では253.8625～254.95 MHzの所定周波数、380 MHz側では380.2125～381.3 MHzの所定周波数などを挙げ、空中線電力を0.01 W以下としている。[16] 現行の技術基準適合証明関係規則にも「施行規則第六条第四項第一号に規定する無線局」としてコードレス電話の無線局が参照されている。
さらに無線設備規則第49条の8には「コードレス電話の無線局の無線設備」という規定が現在も置かれている。[17]
整理すると、
電波法施行規則第6条には無線局の類型が残っている。
無線設備規則第49条の8には設備の技術基準が残っている。
ARIB RCR STD-13も残っている。
この三つが重なる。
家庭の固定電話回線につないだ親機と、持ち歩く子機との間を電波で結ぶ。
長いアンテナの付いた子機を手に、家の中や庭を歩きながら電話ができる。それだけで十分に新しかった時代の無線である。
その後、携帯電話や新しいデジタルコードレス電話が普及し、この方式の製品は市場からほとんど姿を消した。
ところが、この町にははっきりした閉鎖日がない。
旧スプリアス規格の無線設備についても、予定されていた2022年11月30日の使用期限は「当分の間」へ変更された。2022年12月1日以降は、他の無線局の運用に妨害を与えない場合に限って使用できるという条件が付いている。[18]
したがって、「2022年に旧型コードレス電話がすべて違法になった」「250／380 MHz帯コードレス電話という制度自体が廃止された」とは書けない。
さらに興味深い事情がある。
無線受信を趣味とする人の間では、現在でもこの帯域へ受信機を合わせ、旧型コードレス電話と思われる電波を聞いた、という話を耳にする。
ただし、ここは慎重に扱いたい。
2026年現在、全国で何台の旧型コードレス電話が実際に使われているのかを示す公的統計は、本稿の調査では確認できなかった。
最後の一台がすでに停波したことを示す資料もない。
一方、現在も確実に何台が稼働していると立証する公的資料も確認できない。
受信談は受信談として扱うのが適切である。
ここに、この無線ならではの廃れ方がある。
放送局なら送信所を止めれば終わる。
携帯電話や公衆PHSなら、通信事業者がサービス終了を宣言できる。
家庭用コードレス電話には、そのような全国一斉の終着点がない。
全国の住宅へ散らばった機械が、一台ずつ静かに使われなくなっていく。
ある家では故障して捨てられる。
ある家では固定電話そのものが解約される。
ある家では新しい電話機へ交換される。
そして最後の一台がいつ電源を切られたのかを、誰も確定できない。
法令上の住所は残っている。
標準規格も残っている。
人影はほとんどない。
そして、もしかするとどこかでは、まだ一台が電波を出している。
廃村だと思って山道を歩いていたら、谷の向こうの一軒だけに灯りがついている。
250 MHz／380 MHz帯の旧型コードレス電話は、そんな町に似ている。
280 MHz――呼び出すだけで一時代を作ったポケットベル
250／380 MHz帯を一つの町として先に見たため、ここだけ少しダイヤルを戻そう。
途中の280 MHz付近には、訪ねておかなければならない有名な住人がいた。
ポケットベルである。
日本電信電話公社による無線呼出サービスは1968年7月に始まった。
初期の受信機が知らせる情報は、ごくわずかだった。
誰かが自分を呼んでいる。
それだけである。
会話はできない。
それでもベルが鳴れば公衆電話を探し、折り返す。数字表示型が普及すると、数字列へ意味を持たせる文化まで生まれた。
機械そのものより、機械を中心に作られた人間の行動が面白い無線である。
NTTドコモの無線呼出サービス「クイックキャスト」は、1968年7月のサービス開始後、1996年6月には約649万契約へ達した。その後契約数は減少し、2007年3月31日に終了した。[19]
しかし、280 MHzの物語はそこで終わらなかった。
東京テレメッセージは現在、280 MHz帯を使った防災情報伝達システムを提供しており、自社資料で「ポケベル電波を使った防災無線」と説明している。電波で文字データを送り、受信側で音声合成して放送する仕組みである。[20]
個人が腰に受信機を付けて歩いたポケットベル文化は消えた。
しかし、広い範囲へ少量の情報を一斉に届けるという電波の性質は、防災通信へ受け継がれた。
住人は去ったが、町の設計思想は別の用途で生きている。
こういう廃墟もある。
470～770 MHz――UHFテレビという巨大都市の撤去
470～770 MHzには、かつて地上アナログテレビ13～62 chが並んでいた。
UHF、Ultra High Frequency（極超短波）テレビの巨大な市街地である。
地上テレビ放送のデジタル化によって使用する周波数帯は整理され、アナログテレビが使っていた上側の周波数を含む帯域は、移動通信など別用途へ再編された。[9]
ここには面白い地歴が残っている。
700 MHz帯を携帯電話が利用するようになると、アナログテレビ時代から使われていた旧型のテレビ受信用ブースターなどが、地上デジタルテレビ以外の700 MHz帯電波まで増幅し、受信障害を起こす場合が生じた。
一般社団法人700MHz利用推進協会は、現在も該当する受信設備にフィルターを取り付けたり、ブースターを交換したりする対策を行っている。[21]
以前の住人であるアナログテレビはもういない。
しかし、その住人のために作られた設備が、後から来た携帯電話の電波に反応する。
電波の再開発にも地歴がある。
770～806 MHz――舞台の歌声が立ち退いた
770～806 MHzには、テレビ局、劇場、コンサート会場などで使われた特定ラジオマイクがいた。
一般社団法人電波産業会の旧RCR STD-22は、周波数移行以前の770～806 MHzを使用する特定ラジオマイク用無線設備を規定していた。[22]
700 MHz・900 MHz帯の周波数再編に伴い、特定ラジオマイクはテレビホワイトスペース帯、専用帯、1.2 GHz帯などへ引っ越した。
ARIBによれば旧770～806 MHz帯からの移行対象となった29,187局は移行を完了し、RCR STD-22は2021年4月23日に廃止された。[22]
古い業務用ワイヤレスマイクを眺めると、機械としてはまだ立派に見える。
電源も入る。
回路も壊れていないかもしれない。
しかし、かつての住所には帰れない。
無線機の寿命は電子部品だけで決まらない。周波数の区画整理が、動く機械を歴史資料へ変えることがある。
800 MHz帯――声を電波に刻んだアナログ携帯電話
800 MHz帯には、携帯電話の古い都市がある。
日本電信電話公社は1979年に自動車電話サービスを開始し、そこから移動電話は小型化して携帯電話へ発展していった。
第1世代の移動電話はアナログ方式だった。
NTTドコモの資料では、1993年にデジタル800 MHz方式が始まり、1999年3月に携帯・自動車電話および船舶電話のアナログ方式サービスが終了している。[23]
現在のスマートフォンから眺めると、初期のアナログ携帯電話は別の生物に見える。
通話が主役。
端末は大きい。
電池も重い。
それでも、移動しながら電話がつながる仕組みは、人を固定電話のある場所から解放した。
そして利用者が増えると、限られた周波数へより多くの通信を収容できるデジタル方式が主役になった。
ここで廃墟になったものは古い端末だけではない。
基地局、アンテナ、交換設備、周波数計画までを含む巨大な通信網が世代交代した。
一軒の家が廃屋になったのではない。都市そのものが建て替えられたのである。
800 MHz帯――トラックとタクシーを結んだアナログMCA
同じ800 MHz帯には、業務無線の大きな遺構もある。
MCA、Multi-Channel Access（多チャンネル共同利用）無線である。
一般財団法人移動無線センターによれば、800 MHz帯アナログMCA無線サービスは1982年10月に始まった。[24]
トラック、タクシー、建設、防災、ライフライン。
携帯電話が現在ほど安価でも普遍的でもなかったころ、営業所と走行中の車両を広域で結ぶ業務無線には大きな価値があった。
MCAの歴史を見ると、通信の必要性と通信方式が別々に変化することがよく分かる。
仕事上の連絡はなくならない。
その仕事を担う無線方式の方が、アナログからデジタルへ交代してゆく。
用途は生き残り、方式が廃墟になる。
無線史には、そういう終わり方もある。
903～905 MHz――住民がゼロになり、住所まで消えたパーソナル無線
900 MHzを越えたところには、250／380 MHz帯コードレス電話と鮮やかな対照をなす廃墟がある。
パーソナル無線である。
一般社団法人電波産業会のRCR STD-11では、903.0125～904.9875 MHzに158波を配置し、チャネル間隔25 kHz、12.5 kHzインタリーブ、空中線電力5 W以下のアナログ音声通信設備として規定されていた。[25]
無線従事者資格を必要とせず、簡易無線局として免許を受けて使える身近な車載無線だった。
1980年代から1990年代には、自動車へ無線機とアンテナを取り付け、仲間や仕事相手との連絡に使う姿が見られた。
その後、携帯電話が普及し、900 MHz帯にも新しい用途が求められた。
パーソナル無線が旧コードレス電話と違うのは、免許局だったことである。
だから、住人が一局ずつ行政上から消えていく。
ARIBは、900 MHz帯の周波数再編に伴って関係省令・告示の規定が削除され、2021年12月にはすべてのパーソナル無線局が廃止・失効したと記録している。
そして2025年3月25日、RCR STD-11そのものも廃止された。[25]
ここでは「最後の一台がまだいるのか分からない」とは言えない。
旧型コードレス電話には、全国最後の一台を確認する仕組みがない。
パーソナル無線には免許があった。
そのため、最後の住民が制度上いなくなったことまで記録された。
250／380 MHz帯コードレス電話が、最後の住人がいるのか分からない廃村なら、パーソナル無線は住民がゼロになったことまで確認され、町の建築規則にあたる標準規格まで廃止された場所である。
電波の廃墟にも、これほど明確な最期がある。
1.5 GHz帯――MCAが高い土地へ進出した時代
1 GHzを越え、1.5 GHz帯まで来ると、再びMCAに出会う。
移動無線センターは1990年11月に1.5 GHz帯アナログMCA無線サービスを開始し、1994年4月には同帯域のデジタルMCA無線サービスを開始した。[24]
800 MHzから1.5 GHzへ。
同じ用途の通信を追うだけでも、技術が周波数軸の上を移動してきたことが分かる。
無線機を製造年代だけで並べると見えにくい歴史が、周波数順に歩くと地形のように浮かび上がってくる。
1.9 GHz帯――街角から消え、病院の内線に残ったPHS
1.9 GHz帯では、少し変わった廃れ方をした無線に出会う。
PHS、Personal Handy-phone System（簡易型携帯電話システム）である。
1990年代、PHSの小型基地局は街角の電柱や建物の壁面などに数多く設置された。
端末は軽く、音声品質もよく、料金も比較的安かった。通話だけでなく、パソコンへ接続するデータ通信端末として使われた時代もある。
携帯電話の高速化、料金低下、スマートフォンの普及によって、公衆PHSの利用者は減少した。
ワイモバイルでは、テレメタリング以外のPHS向け料金プランが2021年1月31日に終了し、最後まで残ったテレメタリング向けも2023年3月31日に終了した。これをもって、同社が提供する公衆網としてのPHSサービスはすべて終了した。[26]
ここだけを見れば、PHSは完全な廃墟になったように思える。
しかし、街角から基地局が消えたことと、PHS方式そのものが消えたことは同じではない。
公衆PHSは終了した。構内PHS、自営PHSは残っている。
企業、工場、倉庫、病院などでは、自前の基地局を建物内に設置し、PHS端末を内線電話として利用することができる。
一般社団法人電波産業会のRCR STD-28「第二世代コードレス電話システム」は現在も掲載されている。この規格は、無線設備規則第49条の8の2および第49条の8の3に規定されるデジタルコードレス電話とPHSの無線区間インターフェースを規定したものである。[27]
そして、この自営PHSが特に長く生き残っている場所の一つが病院である。
総務省と厚生労働省が連名で実施した2024年度の全国病院アンケートでは、8,113施設を対象に調査し、2,464施設から回答を得た。その結果、自営PHSの導入率は依然として約8割だった。業務用スマートフォンも増えている一方、コストや管理面から、自営PHSから全面的に移行するには課題が多いとまとめられている。[28]
これは、「PHSは2023年に全部なくなった」というイメージとはかなり違う。
病院では、医師や看護師が病棟、診察室、検査室、手術室などを絶えず移動する。
固定電話の前にいるとは限らない。
そこで院内のPHS基地局と携帯端末を組み合わせ、内線電話として使う。
公衆網がなくても、建物の中だけで完結する自営PHSなら通話できる。メーカー資料でも、病院、工場、倉庫などの構内で自営アンテナを設置し、PHSを内線化する仕組みが案内されている。[29]
もちろん、構内PHSにも世代交代の波は来ている。
スマートフォン内線、無線LAN、そしてsXGP、shared eXtended Global Platform（自営LTE方式のデジタルコードレスシステム）などへの移行が進められている。ARIBも2018年のRCR STD-28改定で、自営PHSとsXGPの共用を考慮した制御チャネル追加などを行ったことを記録している。[27]
だからPHSの町は、一夜で無人になったわけではない。
街角の公衆基地局から先に住人が消えた。
それでも病院や工場の門をくぐると、建物の内部だけで通じる小さな町が残っている。
公衆網は廃墟になった。構内網には、まだ灯りがついている。
この残り方は、250／380 MHz帯コードレス電話とも違う。
旧コードレス電話では、現在の実稼働台数を公的資料から確認できない。
自営PHSは、病院で現在も広く利用されていることが調査で確認できる。
無線の「終わった」という言葉は、どこまでを指しているのかを確かめないと、ときどき現場の景色を見誤る。
2.4 GHz――道路脇から声が消えたVICS電波ビーコン
旅の終点を2.4 GHzにしよう。
ここには、ごく最近まで道路交通を支えていた廃墟がある。
VICS、Vehicle Information and Communication System（道路交通情報通信システム）の2.4 GHz帯電波ビーコンである。
道路脇の路側機から自動車へ渋滞や規制などの情報を送り、対応カーナビがそれを受信する。
古いカーナビには、いまも「ビーコン」という設定項目や接続端子が残っていることがある。
国土交通省は2014年、ITS、Intelligent Transport Systems（高度道路交通システム）スポットへの移行に伴い、2.4 GHz帯電波ビーコンを原則として更新しない方針を示した。
その時点で路側機の約6割が設置から15年以上を経過しており、2022年3月31日に2.4 GHz帯電波ビーコンからの情報提供を停止してITSスポットへ一本化するとした。[30]
実際にVICSも、高速道路の2.4 GHz帯電波ビーコンによる情報提供は2022年3月31日をもって終了し、5.8 GHz帯の電波ビーコン／ETC2.0によるITSスポットへ移行したと案内している。[31]
この廃墟は分かりやすい。
カーナビは壊れていない。
ビーコンユニットも動くかもしれない。
画面のメニューにも機能名が残っている。
ただ、道路側から話しかけてくる2.4 GHzの相手がいない。
機械は残った。生息環境の方が消えたのである。
廃墟にも、いろいろな終わり方がある
2.4 GHzまで歩いてきて分かるのは、無線サービスの終わり方が一つではないことである。
500 kHzでは、人間がモールスを聴守する海上通信文化が役目を終えた。
短波は人口を減らしながら生きている。
中波では、住民の一部がFMへ移り始めている。
FM文字多重放送では、ラジオ本体が生きたまま文字だけが来なくなった。
アナログテレビは去り、その跡地へFMやマルチメディア放送が入った。
V-LowやNOTTVでは、テレビ跡地へ入った新しい住人自身が歴史になった。
121.5 MHzや243 MHzでは、周波数よりも「衛星が遭難ビーコンを探す」という役割が失われた。
ポケットベルはサービスとして終了し、電波の性質は防災通信へ受け継がれた。
ラジオマイクは周波数再編によって立ち退いた。
アナログ携帯電話やMCAでは、用途を引き継ぎながら巨大な通信方式が世代交代した。
パーソナル無線では最後の免許局がなくなり、標準規格まで廃止された。
PHSでは、街角を覆っていた公衆網が終了した一方、病院などの構内網には今も多くの住人が残っている。
VICSビーコンでは、車載機器が残ったまま道路側の送信環境が消えた。
そして250／380 MHz帯コードレス電話は、どれにもきれいには当てはまらない。
電波法施行規則第6条には、コードレス電話の無線局という類型が残る。
無線設備規則第49条の8には、その設備の技術基準が残る。
ARIB RCR STD-13も残っている。
最後の一台が消えたことを示す資料は見つからない。
かといって、現在何台が使われているのかを示す公的資料もない。
廃墟とは、必ずしも無人になった場所を意味しない。
住民がほとんど去り、町が静まり返り、住所だけが残っている。
あるいは、街全体は閉鎖されたのに、病院の建物の中だけで昔と同じ方式が使われ続けている。
夜に訪れた旅人が、遠くの灯りを見つける。
電波の廃墟には、そんな場所もある。
周波数には記憶がない
電波の廃墟には、建物の廃墟にはない奇妙さがある。
周波数そのものには、以前の住人の痕跡が残らない。
90 MHz台を飛ぶ現在のFM放送は、自分の通っている場所が昔テレビだったことを知らない。
700 MHz帯を使う携帯電話も、そこをテレビ番組が通っていた時代を知らない。
903 MHz付近を使う現在の通信も、そこにパーソナル無線の車載機がいたことを覚えてはいない。
1.9 GHzの電波も、街角から公衆PHSが消え、病院の廊下にはまだ自営PHSが残っているという事情を知らない。
覚えているのは、人間の側だけである。
だから古い無線機を見るときには、筐体やメーカー名だけを見るのは惜しい。
銘板に刻まれた周波数を見る。
受信機のダイヤルの端を見る。
アンテナの長さを見る。
説明書に残った「文字多重」「ビーコン」「ポケットベル」という言葉を見る。
病院の内線端末なら、その方式が街から消えた後も、なぜそこでは生き残ったのかを考える。
そして、その数字の場所に昔は何が飛んでいたのかを調べる。
すると、一台の古い電話機やカーナビの背後から、目には見えない街並みが立ち上がってくる。
電波にも廃墟がある。
そして周波数表は、現在の電波利用を示す地図であると同時に、
失われた無線を掘り起こすための地層図でもある。
註釈・参考資料
[1] 国土交通省「1974年の海上における人命の安全のための国際条約（SOLAS条約）」
https://www.mlit.go.jp/kaiji/imo/imo0001_.html
[2] International Maritime Organization（国際海事機関）「Introduction / History」「Radiocommunications」
https://www.imo.org/en/ourwork/safety/pages/introduction-history.aspx
https://www.imo.org/en/ourwork/safety/pages/radiocommunications-default.aspx
[3] 一般社団法人日本アマチュア無線連盟「アマチュアバンドプラン」
https://www.jarl.org/Japanese/A_Shiryo/A-3_Band_Plan/bandplan20250717.pdf
[4] International Maritime Organization（国際海事機関）「Revised NAVTEX Manual」
https://wwwcdn.imo.org/localresources/en/OurWork/Safety/Documents/MSC.1-Circ.1403-Rev.1%20-%20REVISED%20NAVTEX%20MANUAL%20%28Secretariat%29.pdf
[5] International Telecommunication Union（国際電気通信連合）「Recommendation ITU-R M.2010」「Report ITU-R M.2201」
https://www.itu.int/rec/R-REC-M.2010
https://www.itu.int/pub/R-REP-M.2201
※日本国内におけるNAVDAT海岸局の実運用状況については、本稿作成時点で確認できる公的資料を得られなかった。
[6] 総務省「令和6年版 情報通信白書 AMラジオ放送に係る取組」
https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r06/html/nd224410.html
[7] 前稿「なぜ、短波の放送バンドには中国局が圧倒的に多いのか」
https://note.com/lopra_lab/n/n8df23cb82a15
[8] TOKYO FM「FM文字多重放送（見えるラジオ）サービス終了のお知らせ」
https://www.tfm.co.jp/blog/info/announcement/11245
[9] 会計検査院「地上テレビジョン放送のデジタル化に伴い発生した空き周波数帯について速やかに有効活用が図られるよう意見を表示したもの」
https://report.jbaudit.go.jp/org/h24/2012-h24-0090-0.htm
[10] 総務省「令和6年度電波の利用状況調査」
https://public-comment.e-gov.go.jp/pcm/download?seqNo=0000297823
[11] 一般社団法人電波産業会「ARIB TR-B38」
https://www.arib.or.jp/kikaku/kikaku_hoso/desc/tr-b38.html
[12] International Civil Aviation Organization（国際民間航空機関）Asia and Pacific Office「COSPAS-SARSAT Distress Beacons」
https://www.icao.int/sites/default/files/sp-files/APAC/Documents/Meetings/2008/FITSEA8_SEACG15rpt.pdf
[13] NTTドコモ「『NOTTV』サービスの終了について」「NOTTVサービス終了に関するお知らせ」
https://www.docomo.ne.jp/info/news_release/2015/11/27_00.html
https://www.docomo.ne.jp/info/nottv/
[14] 総務省「V-High帯域における公共ブロードバンド移動通信システム及び狭帯域IoT通信システムに関する技術的条件」関連資料、「公共ブロードバンド移動通信システムの周波数拡張に係る制度整備」
https://public-comment.e-gov.go.jp/pcm/1040?CLASSNAME=PCM1040&Mode=1&id=145210592
https://public-comment.e-gov.go.jp/pcm/download?seqNo=0000317785
[15] 一般社団法人電波産業会「RCR STD-13 250MHz/380MHz帯コードレス電話の無線局の無線設備」
https://www.arib.or.jp/kikaku/kikaku_tushin/std-13.html
https://www.arib.or.jp/kikaku/kikaku_tushin/tsushin_kikaku_number.html
[16] e-Gov法令検索「電波法施行規則」第6条第4項第1号
https://laws.e-gov.go.jp/law/325M50080000014
※現行規則でも、技術基準適合証明関係規則から「施行規則第六条第四項第一号に規定する無線局」としてコードレス電話の無線局が参照されている。
[17] e-Gov法令検索「無線設備規則」第49条の8
https://laws.e-gov.go.jp/law/325M50080000018
[18] 一般財団法人テレコムエンジニアリングセンター「よくあるお問合せ」旧スプリアス規格関係
https://www.telec.or.jp/faq/
[19] NTTドコモ「クイックキャストのサービス終了」
https://www.docomo.ne.jp/info/news_release/page/20050425a.html
[20] 東京テレメッセージ「280MHz防災無線でできること」
https://www.teleme.co.jp/multicast/
[21] 一般社団法人700MHz利用推進協会「地上デジタルテレビの受信障害対策」
https://tv.700afp.jp/
[22] 一般社団法人電波産業会「RCR STD-22 特定ラジオマイクの陸上移動局の無線設備」
https://www.arib.or.jp/kikaku/kikaku_tushin/desc/std-22.html
[23] NTTドコモ「会社の沿革」および企業資料
https://www.docomo.ne.jp/corporate/about/history/index.html
[24] 一般財団法人移動無線センター「財団概要・沿革」
https://www.mrc.or.jp/center/overview.html
[25] 一般社団法人電波産業会「RCR STD-11 900MHz帯簡易無線局の無線設備（パーソナル無線）」
https://www.arib.or.jp/kikaku/kikaku_tushin/desc/std-11.html
[26] ワイモバイル「PHSサービス終了のご案内」「PHSサービスの提供終了について」
https://www.ymobile.jp/biz/support/phs/
https://www.ymobile.jp/info/press/2023/23040101.html
[27] 一般社団法人電波産業会「RCR STD-28 第二世代コードレス電話システム」
https://www.arib.or.jp/kikaku/kikaku_tushin/desc/std-28.html
[28] 電波環境協議会・医療機関における電波利用推進委員会「2024年度活動報告」2025年6月。総務省・厚生労働省との連携の下で実施された全国病院調査では、自営PHSの導入率が依然約8割とされている。
https://emcc-info.net/medical_emc/pdf/25_jyokyohoukoku.pdf
[29] NECプラットフォームズ「構内のモバイルソリューション」、NECフィールディング「PHS終了による病院への影響とは？」
https://www.necplatforms.co.jp/product/aspire_wx_plus/sl_phs.html
https://www.fielding.co.jp/service/industry/hospital/private-lte/column-1/
[30] 国土交通省「電波ビーコン（2.4GHz）の今後の扱いについて」
https://www.mlit.go.jp/road/ITS/j-html/spot_dsrc/vics_info.html
[31] VICS「よくあるご質問」
https://www.vics.or.jp/faq/index.html
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http://www.lowpowerradiolab.org/ にもアクセスしてください。
