【新型コロナ】パンデミック発生までの道のり（1998〜2020年）

これまで、2008年の論文にすでに新型コロナウィルスの正式名「SARS-CoV2」が登場していたこと、
2018年のジョンズ・ホプキンズ大（全世界のコロナ感染者・死者の集計をしているのがこの大学です）の論文で、致死率は低くても感染力の強いコロナのような感染症こそがパンデミックをもたらすと予想されていたこと、

コロナが発生したとされる2019年12月の2ヶ月前に、国際機関やグローバル企業が参加した「イベント201」というパンデミックを予想した演習が行われていたことなどをブログに書いてきました。

そして、この「イベント201」の主催者の一人、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団のトップ、ビル・ゲイツ氏が6年前にTEDの講演の中で語っていた内容が、現実になりつつあります。

この講演の中では、発症していないウィルス保持者が移動することで感染症が国境をすり抜け可能であること、それによってパンデミックが起きること、世界のリーダーたちに対して感染症のパンデミックに備えるよう呼びかけていました。

特に印象的なのは、以下の言葉です。

また、ゲイツ氏は2019年12月20日にこんなツイートも投稿していました。

「我々の財団にとって、来年はどんな年になるかね？ 国際的な医療分野で最も有望なものはなんだろう、と考えると本当にワクワクする。ワクチンかな。」

この時点で、中国・武漢のコロナ感染拡大は知られておらず、中国当局も把握できていなかったはずなのですが・・・。

もの凄い先見の明をお持ちのようですね。

コロナの発生源については、現在までのところ、武漢の海鮮市場に持ち込まれたコウモリからヒトへと広まっていった、という説が公式のものとして認められています。
しかし、武漢の研究所でウィルスが製造されたという主張が、アメリカの前トランプ政権や欧米のメディアなどからも出ています。

Newsweek誌：米国務長官「武漢研究所の複数の研究員がコロナともとれる病気にかかっていた」と、WHOの現地調査を後押し

それに対して、中国側は「ウィルスはアメリカの軍人によって持ち込まれた」と反論。

世界保健機関（WHO）は武漢へと調査団を派遣。
しかし、中国の人権活動家・艾未未氏はＷＨＯの調査団はウイルス研究所を訪れることも、まともに調査することできないだろうと推測しています。
そんな状況下でウィルスの起源を見つけるのは困難で、まるで「芝居をしている」ようなものだと。

そして、その結果です↓

コロナウィルスは人の手によって作られたのか？
だとすれば、誰が作ったのでしょうか？
そのヒントになりそうな1999年からの事実が、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏のサイトにまとめられていました。

▼パンデミックと自由の崩壊は数十年かけて作られた：1998年からのタイムライン

ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏とは、1963年11月22日テキサス州ダラスで暗殺されたあのジョン・F・ケネディ前アメリカ大統領の甥にあたり、アメリカで「Childrens Health Defense」という反ワクチンを訴える非営利団体を率いて活動している人物です。

※日本語訳はindeepさんの記事から引用させていただきました。

1998年
5月18日、アメリカ司法省（DOJ）と 20の州が、マイクロソフト社に対して独占禁止法違反の容疑をかける。

2000年
・ビル・ゲイツ氏はマイクロソフト社の CEO を辞任し、ビル・メリンダ・ゲイツの名を冠した財団を立ち上げる。

・ゲイツ財団は、他のパートナーと共に、ワクチンと予防接種のためのグローバルアライアンス（GAVI）を立ち上げた。財団は、この年から 2020年までの 20年間で GAVI に 41億ドル （4300億円）を寄付している。

2002年
・11月： ノースカロライナ大学の研究者であるラルフ・バリック博士が、ウイルスの機能獲得研究（ GOF...病原体を改変してより伝染性または致死性にする研究）において「画期的な研究」を発表した。それは「天然のマウスのコロナウイルスの合成クローンの作成について」のものだった。

・11月： 中国広東省で「これまでにはない肺炎」の最初の症例が報告された。この疾患は後に SARS と定められる。

2003年
10月28日： ノースカロライナ大学のバリック博士の研究グループによって、 「以前には説明されていない」SARS コロナウイルスの合成を説明した。2020年の論文では、バリック博士のウイルス学者チームは、自然ウイルスから合成クローンを作成し、その結果、コロナウイルスに対して遺伝子組換えを行うことができることを示した。

2005年
12月： アメリカ保健社会福祉省長官が、「災害危機管理および緊急事態準備法 （PREP Act法）」を承認。この内容は、感染症などの将来の公衆衛生上の緊急事態への脅威に対する対策の管理または使用から生じた、いかなる損失からも国は責任を免除されることを示す。

2009年
・この年から現在まで、ビル＆メリンダゲイツ財団は、英インペリアルカレッジロンドンに数百万ドル（数億円）の国際医療資金を提供している。資金提供は、ポリオ、HIV、家族計画、マラリア、医療提供、農業開発、情報技術、「国民の意識と分析」などの分野をカバーしている。

・同年、ゲイツ財団は、インドでのヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン試験に資金を提供し、遠隔地の 23,000人の少女にワクチンを投与した。7人の少女が死亡し、約 1,200人が自己免疫疾患、不妊症、またはその他の重篤な副作用に苦しんでいる。
同時に、偽造された同意書や副作用を呈した少女に対しての治療拒否などの倫理違反が後に見出されたことが判明した。

2010年
1月： ビル・ゲイツ氏 は、世界保健機関（WHO）への資金提供 に100億ドル（1兆円）を誓約し、「10年間のワクチン提供」を発表。

2011年
12月30日：アンソニー・ファウチ博士（アメリカ国立アレルギー・感染症研究所所長。アメリカでのコロナ対策のリーダーを努める）は、鳥インフルエンザウイルスに関する機能獲得研究を推進し、その研究はリスクに見合う価値があると主張した。このリスクは他のウイルス学に精通した研究者たちに懸念を生じさせた。

2012年
・4月20日： 米ベイラー医科大学の研究者たちが SARS の 4つのワクチン候補の評価を公開し、「 SARS-CoV ワクチンのヒトへの適用に注意する必要がある」と結論付けた。

・5月： 世界保健総会で、GAVI、ユニセフなどと共同でビル＆メリンダ・ゲイツ財団が主導するグローバル・ワクチン・アクションプラン（GVAP）を 194の加盟国が支持した 。 ファウチ博士は、グローバル・ワクチン・アクションプランの評議会の 5人のメンバーの 1人だ。

2014年
10月17日： オバマ大統領の下で、アメリカ国立衛生研究所は、ウイルスの機能獲得研究（GOF）のための連邦政府の資金提供を停止すると発表。

アメリカ連邦政府の資金提供を受けた GOF 研究者に「自発的なモラトリアムに同意する」よう求めた。資金提供停止は 21 の研究に適用され、そこには「ウイルスが哺乳動物への伝染性を高めるように病原性を改変したインフルエンザ、MERS、または SARS ウイルス」なども含まれた。アメリカ国立衛生研究所はその後、10件の研究を再開することを認めている。

2015年
・アメリカ国立アレルギー感染症研究所は、ファウチ所長の下で、5年間で 370万ドル（3億9000万円）の助成金を、パンデミックを防止する目的で組織された非政府組織エコヘルス・アライアンス（ EcoHealth Alliance ）に授与する。エコヘルス・アライアンスは、「コウモリのコロナウイルス出現のリスク」に関する機能獲得研究を実施した。
また、助成金の 10%は、「コウモリのコロナウイルスが存在する現場でのサンプルの収集と分析」の大部分を行っていた武漢のウイルス研究所に贈られている。

・9月24日： ノースカロライナ大学のバリック博士が、キメラコロナウイルス（遺伝子構造が作り替えられたコロナウイルス）のスパイクタンパク質の作成に関する特許を取得した。

・11月9日： バリック博士と武漢ウイルス研究所の石正麗（Shi Zheng-Li / 中国の著名な GOF コロナウイルス研究者）は、「機能獲得ウイルス学論文」として最も有名な合成キメラコロナウイルスに関する論文を科学誌ネイチャーに発表した。

2016年
バイオセキュリティに関する全米科学諮問委員会は、「政府が資金を提供している機能獲得実験は、公衆衛生に対する重大な脅威となることはない」と述べた。

2017年
・2月8日： ゲイツ氏が資金提供したポリオワクチン接種キャンペーンにより約 50万人の小児麻痺が引き起こされたと研究者たちが非難した後、インドのモディ政権は、ビル＆メリンダゲイツ財団と協力関係を結んだ。

・11月30日： 武漢ウイルス研究所の石正麗と共同執筆者は、科学誌で 8つの新しい合成コロナウイルスの作成について説明した論文を公開した。

・12月19日： アメリカ国立衛生研究所とファウチ博士のアメリカ国立アレルギー感染症研究所は、停止されていた「ウイルスの機能獲得研究」のためのアメリカ連邦政府の資金提供を回復し、研究が再開される。

・12月19日：米ハーバード公衆衛生大学院のマーク・リプシッチ博士はニューヨークタイムズ紙に、アメリカ国立アレルギー感染症研究所によって承認されたウイルスの機能獲得実験は「パンデミックへの備えを改善するためにほとんど何もしなかったが、危険を冒した偶発的なパンデミックを引き起こした」と寄稿した。

2019年
・アメリカ国立アレルギー感染症研究所は、非政府組織エコヘルス・アライアンスと武漢ウイルス研究所に 6年間で 370万ドル（3億9000万円）の新たな助成金を授与し、コウモリのコロナウイルスに関する機能獲得研究は継続された。

・5月：豪米に拠点を置くサイバーセキュリティー会社の調査チームが、武漢のある中国・湖北省で、PCR検査機器の契約数が前年の2倍に急増していたとレポート。大学や疾病予防管理センター、動物の検査施設での増加が見られた。

・8月：（元の記事には記載がありませんでしたが重要なので追加）PCR検査を発明したことでノーベル化学賞を受賞したキャリー・マリス氏が死去。

・10月： 米 NBCニュースが 2020年5月にリリースしたレポートは「武漢での携帯電話通信の分析は、パンデミックは、最初に報告されたよりも早く始まったことを示唆している」と報告した。

また、米 NBC ニュースの 5月8日の要約は、「 2019年10月7日から 10月24日まで武漢ウイルス研究所の高セキュリティ部局での通信がなかったことから、その時期に重大なセキュリティ事象が起きた可能性」を指摘している。

・10月6日： 2020年5月5日、イギリスとフランスの研究者たちは 、COVID-19は 2019年10月6日から始まった可能性があると推定した研究を発表した。

・10月18日： ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、世界経済フォーラム、ジョンスホプキンス・センターが、イベント201 と呼ばれる招待制の「卓上演習」を召集し、架空の世界的なコロナウイルスのパンデミックへの対応を計画した。

・11月〜12月： イタリア北部の一般開業医が「奇妙な肺炎」に気づき始めた。

・12月18日： マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究者たちが、マイクロニードルを使用して皮膚に埋め込まれた「量子ドット」と呼ばれるスマートフォンで読み取り可能なナノクリスタルを使用して、「患者のワクチン接種歴を記録する新しい方法」の開発を報告した。 この作業は、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団から資金提供を受けた。

・12月31日： 中国当局が、WHO に「謎の肺炎」のクラスター例を報告。

2020年

・1月7日： 中国当局が正式に 「新型」コロナウイルスを特定。

・1月10日： 中国が、新型コロナウイルスのゲノム配列を公​​開する。

・1月11日： 中国で新型コロナウイルスに起因する最初の死を記録する 。

・1月20日： ワシントン州でアメリカでの最初の新型コロナウイルスの症例が報告。

・1月23日： 武漢ウイルス研究所の石正麗は、新型コロナウイルスが 2013年に彼女の研究室がコウモリから分離した株と 96％同一であると報告した論文を発表した。

・1月31日： インドの科学者グループが 、新型コロナウイルスに HIV 配列を発見した研究を発表 。しかし、おそらく何らかの圧力下で24時間以内に科学者たちは論文を撤回した。

・2月4日： アメリカで 11人の新型コロナウイルス患者が確認された時点で、 アメリカ保健社会福祉省長官は、新型コロナウイルス感染症に対して、2005年に承認した「災害危機管理および緊急事態準備法 （PREP Act法）」の傘下に置いた。ワクチンを含む医学的対策への免責を与えられる。

・2月5日： ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は 、新型コロナウイルスワクチンの研究と治療への取り組みに 1億ドル（105億円）の資金を提供すると発表。

・2月10日： フランスとカナダの科学者たちが、新型コロナウイルスに関する論文を発行し、「重要な異常」を説明した。これは、以前のコロナウイルスでは観察されなかった 12の追加ヌクレオチドについてで、彼らは、その明確な特徴が「ヒトへの感染力の追加機能の獲得を提供しているかもしれない」ことを示唆した。

・2月11日： WHOは、新型コロナウイルスによって引き起こされると考えられている病気に、「 COVID-19 」という名前を付ける。

・2月29日： アメリカで最初の COVID-19 による死者が報告された。

・3月5日： 以前に SARS ワクチンの開発を試みたベイラー医科大学のピーター・ホテス博士は、議会委員会に、コロナウイルスワクチンには常に「独特の潜在的な安全性の問題」があったと語った。そこには、「一種の逆説的な免疫増強現象」があったとという。

・3月6日： トランプ大統領は 83億ドル（8700億円）の緊急コロナウイルス支出パッケージに署名した。その多くは、直接的に製薬業界に利益をもたらす。

・3月11日： WHOはCOVID-19をパンデミックと宣言した。

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引用はここまでですが、途中で出てくる機能獲得研究 （GOF）について補足します。

この人物は、マサチューセッツ工科大学のニュースリリースによると「致命的なコロナウイルスのエンジニアリングを専門」としていて、人為的なウイルス操作はワクチンや治療法の開発に不可欠だと主張しているそうです。

どうやら、このバリック博士と武漢ウイルス研究所の石正麗氏は、かなりコロナの起源について詳しいことは間違いないでしょう。

そして、武漢ウィルス研究所には、非政府組織エコヘルス・アライアンスから資金援助という形で、コウモリのコロナウイルスの研究、つまりGOFを進める資金が提供されていたことになります。

これはタイムラインからも分かるように、ファウチ氏が率いるアメリカ国立アレルギー感染症研究所がアメリカ政府から獲得した資金でした。

そして、16年前の 2005年に制定された「災害危機管理および緊急事態準備法 （PREP Act法）」が実際にアメリカで施行されたのも注目すべき点。

この法律の内容は「公衆衛生上の緊急事態の場合に、国家が行う政策に対しての責任を免除する」。
つまり、「緊急事態において、国家は対策に責任をとらなくていい」という法律ですが、これが施行されたのは2020年2月4日、アメリカでのコロナ感染者数がわずか 11人というタイミングでした。

それ以来、この一年の間、世界中で行われてきたのは「外出制限によって人間の自由を奪って管理する政策」と言っても過言ではありません。

コロナの発生源についても、アメリカ・中国がお互いに責任をなすりつけ合い、WHOの調査も意味を成さないものに終わりそうな気配です。（そもそも、WHOの運営資金を提供している大口スポンサーはこの２国ですが）

しかし、、、こうやって事実関係を並べてみると、どうも、このパンデミックは偶然に起こったものではなく、意図的に、しかも周到に計画されて起こったのではないか？ そんな疑念すら湧いてきますね。

というのは、「人間の管理」というコンセプトは2030年までに「世界経済フォーラム（WEF）」なる国際的な組織が掲げている目標ともオーバーラップしているからなのです。WEFなる団体はコロナ発生の２ヶ月前にゲイツ財団などと「イベント201」を共同主催した組織でもあります。

そして、次の記事ではさらに 「世界経済フォーラム（WEF）」について掘り下げていきます↓

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