2026年8月18日詳解②：運動は効くのか — 転倒予防エビデンスの実効値は「遵守率75%」で決まる

2026年8月18日 07:00

皆様
本記事に関心を持っていただきありがとうございます。
2026年8月18日ー転倒予防と骨粗鬆症の治療戦略の詳解②：運動は効くのか — 転倒予防エビデンスの実効値は「遵守率75%」で決まる、についてです。

Executive Summary

Already Known（従来の理解）

米国予防医学専門委員会は2024年、転倒リスクの高い65歳以上に対する運動介入をグレードBで推奨しました。29試験を統合した転倒の発生率比は0.85です。同時に、長年の標準であった多因子介入はグレードC（個別判断）へ格下げされました。カナダの予防医療特別委員会が219試験・16万7,864人を統合したネットワークメタ解析でも、監督下で3か月を超えて実施されるバランス・レジスタンス訓練と集団での太極拳に、最も確実な利益が認められています。日本では介護予防の通いの場が制度化され、参加頻度が高いほど予防効果が高まるとされています。運動は転倒予防の中核であり、あとは普及の問題である、というのが標準的な理解です。

What's New（この知見が加えたこと）

41報・36コホート・2万202人を統合した3レベルメタ解析は、この平均値の内訳を開きました。全体の転倒発生率比は0.776でしたが、遵守率75%以上を達成した群では0.501でした。すなわち報告されている平均効果は、遵守できた集団と遵守できなかった集団の混合物です。さらに、遵守が高かったのは期間が短く、在宅要素を持たず、週2回以上実施され、そして行動変容技法をより少なく用いたプログラムでした。技法を1つ使わないごとに遵守のオッズが33%高いという、直感に反する関連です。総運動量にも逆U字型の用量反応があり、最適点は約420 MET・分／週と推定されています。

So What（だから何が変わるか）

「運動を勧めた」という診療記録は、効果の代理指標になりません。効果量の半分以上が遵守という実装変数で決まる以上、外来での問いは「運動していますか」ではなく「週何回、何か月続いていますか」に変わります。ただし遵守と効果の関連は交絡を免れず、元気な人ほど続けられるという逆の因果も否定できません。したがって導かれるのは「遵守を上げれば効果が上がる」という結論ではなく、グレードBという表示が意味するのは政策の確からしさであって目の前の患者での確からしさではない、という確信度の再校正です。

1. テーマの位置づけと意義

転倒予防における運動は、エビデンスが最も確立した介入です。米国予防医学専門委員会がグレードBを与え(1)、日本でも介護予防施策の中心に置かれています(2)。議論はすでに「効くか」から「どう届けるか」へ移った、というのが一般的な認識でしょう。

ところが2026年に公表された41報・2万202人のメタ解析は、この前提を揺さぶりました。全体の転倒発生率比0.776に対し、遵守率75%以上を達成した群では0.501です(3)。同じ介入名、同じアウトカム、同じ解析枠組みで、効果量が倍近く違います。

これは新しい介入の登場ではありません。既存のエビデンスの読み方が変わったという話です。私たちが「運動の効果」と呼んできた数値は、運動をした人の効果ではなく、運動を提供された人の効果でした。政策判断としては後者が正しい推定です。しかし外来で目の前の患者に説明するとき、私たちは前者を語っているつもりでいます。

このずれは、プライマリ・ケアに固有の負荷を生みます。運動を勧めるという行為は数秒で終わりますが、その行為が効果を持つかどうかは、その後の数か月間に決まるからです。本レポートは、転倒予防運動のエビデンスをどう読み替えるべきか、そしてその読み替えがどこまで他領域に外挿できるかを検討します。

2. 論文の深掘り分析

2-1. 従来の標準的理解

転倒予防運動の推奨は、複数の独立した機関で一致しています。

米国予防医学専門委員会は2024年、転倒リスクの高い地域在住65歳以上に対する運動介入をグレードBで推奨しました。29試験の統合で転倒の発生率比0.85（95%信頼区間0.75-0.96）、1回以上転倒した人の相対危険度0.92（0.87-0.98）、外傷性転倒の発生率比0.84（0.74-0.95）です。同時に、多因子介入は正味の利益が小さいとしてグレードC（個別判断）に位置づけられました(1)。

カナダの予防医療特別委員会に向けて実施されたネットワークメタ解析は、より大きな規模です。219試験・16万7,864人が対象で、59の介入をノードとして8つのネットワークが構築されました。中等度の確実性で何らかの利益が示された21の介入のうち14が運動を主体とし、その多くは監督下（3回を超えるセッション）かつ長期間（3か月超）でした。バランス・レジスタンス訓練と集団での太極拳が、少なくとも低い確実性で利益を示すアウトカムの数が最も多い介入です。歩行のみに焦点を当てた介入で中等度の確実性を得たものはありませんでした(4)。

世界保健機関のファクトシート（2021年4月26日更新）も、高齢者の転倒予防に有効な介入として歩行・バランス・機能訓練、太極拳、住環境の評価と改修、ビタミンD欠乏者へのビタミンD補充、多因子介入を挙げています。世界では年間推計68万4,000人が転倒により死亡し、医療機関の受診を要する転倒は年間3,730万件と推定されています(5)。

太極拳については、2004年から2024年の21件の無作為化試験を統合したメタ解析があり、バランスと転倒リスクの有意な改善が報告されています(6)。運動の種類と量については、21試験・3,387人を対象としたネットワークメタ解析と用量反応解析が実施され、転倒関連アウトカムの改善効果は転倒管理運動プログラム（68.56%）、Otago運動プログラム（57.58%）、水中運動（43.96%）、太極拳（41.52%）、バランス訓練単独（0.58%）の順でした。総運動量と転倒関連アウトカムの間には逆U字型の用量反応関係が観察され、最適な反応は約420 MET・分／週で得られています(7)。多ければ多いほどよいわけではありません。

日本では、この知見が地域施策として制度化されています。厚生労働省の通いの場ポータルサイトは、介護予防を「要介護状態の発生をできる限り防ぐ（遅らせる）こと、そして要介護状態にあってもその悪化をできる限り防ぐこと、さらには軽減を目指すこと」と定義し、通いの場を「ご近所の方が集まって体操をしたり、お茶を飲んだりする」場と説明しています。そして「参加頻度が高いほど予防効果が高まる」ことが確認されており、月1回程度の高齢者サロン参加者では要介護状態になるリスクが約半分に抑制されていたと記載しています。2040年の姿として参加率15%が目標に掲げられています(2)。介護予防・日常生活支援総合事業の実施状況は厚生労働省が毎年度調査しており(8)、参加率については2018年時点の5.7%を2025年までに8%へ引き上げるという目標が実施要綱に明記された経緯があります(9)。

つまり、国際的な推奨も日本の施策も、「運動は効く／あとは参加を増やす」という構図で組み立てられています。

2-2. この知見が付け加えたこと

2026年に公表された多成分運動プログラムのメタ解析は、この構図の内側を開きました。5つのデータベースを2025年11月23日まで検索し、60歳以上を対象とした無作為化試験41報・36コホート・2万202人を、研究内のアウトカム間の依存を考慮した3レベルのランダム効果モデルで統合したものです。全体では転倒発生率比0.776（95%信頼区間0.641-0.939）、1回以上転倒するリスクの相対危険度0.914（0.858-0.974）、転倒関連外傷の発生率比0.754（0.663-0.858）でした。

決定的なのはメタ回帰です。**遵守率75%以上を達成したプログラムでは、転倒発生率比が0.501（0.336-0.747）、転倒リスクの相対危険度が0.821（0.697-0.967）**と、全体推定を大きく上回る効果を示しました。平均遵守率が最も高かったのは個別指導と集団指導を組み合わせた形式で、単一形式のプログラムより高く、集団要素の付加が遵守を高めうることが示唆されています(3)。

ここまでは「遵守を上げればよい」という素直な読み方が可能です。しかし、遵守を規定する因子を検証した別の解析が、この読み方を難しくしました。

コクラン・レビューとその更新に含まれた試験を対象に、60歳以上の地域在住者を対象とした監督下の転倒予防運動の遵守を二次解析したものです。102研究・136の監督下運動介入のうち、116介入（85%）が遵守を報告していました。参加したセッションの割合の中央値は78%（範囲38%〜100%）です。遵守率75%以上を閾値として二分化しロジスティック回帰を行ったところ、遵守が高かったのは、週2回以上実施されるプログラム（オッズ167%増、95%信頼区間12%-536%）、在宅運動要素を持たない監督下プログラム（72%高い、12%-85%）、期間が短いプログラム（1週間短いごとに4%、2%-7%）、そして行動変容技法をより少なく用いたプログラム（1つ使わないごとに33%高い、11%-50%）でした(10)。

最後の所見は直感に反します。目標設定・自己記録・フィードバックといった行動変容技法は、遵守を高めるために導入されるものだからです。それを多く使ったプログラムほど遵守が低いという関連は、技法そのものが逆効果であることを意味するのか、それとも複雑なプログラムが選ばれる文脈に別の要因があるのかを判別できません。

参加者側の選好も、この方向と整合します。60歳以上の地域在住オーストラリア人383人を対象とした離散選択実験では、費用が低く、個別で、期間が短く（1〜3か月）、対面かつ在宅で実施され、専門職の支援に随時アクセスできるプログラムが選好されました。個別化そのものへの有意な選好は認められていません。潜在クラス分析では、どのような構成でも参加しない層が19%、費用感受性の高い層が37%、支援志向の層が44%と分かれました(11)。19%は、設計を変えても届かない集団です。

遵守が時間とともに変化する過程も記述されています。12週間の監督下足部筋力強化プログラムに参加した69〜91歳の12人への半構造化面接を再帰的テーマ分析で解析した研究では、「始めること」「持ちこたえること」「リズムに落ち着くこと」「健康上の利益を実感することが決定的であること」という4つのテーマが順に現れました。最後の2段階、すなわち運動が習慣的な実践になる段階には、全員が到達するわけではないと著者らは述べています(12)。遵守は一定の性質ではなく、段階を経て獲得されるものだということです。

さらに、介入の構成要素を分解した解析は、より不穏な所見を提示しました。69件の無作為化試験を対象とした成分ネットワークメタ解析では、多因子介入の中の従来型の健康教育が転倒リスクを高め（発生率比1.10、95%信頼区間1.03-1.67）、再転倒リスクも高めていました（1.25、1.06-1.48）。薬剤管理は再転倒リスク（1.35、1.09-1.67）と骨折リスク（2.11、1.48-3.00）を高め、運動も骨折リスクを高めていました（1.24、1.01-1.53）。一方、環境整備は骨折リスクを下げています（0.56）。リスク評価・助言・運動・環境整備の加算的な組み合わせが転倒リスクを下げ、運動プログラム内では歩行とバランスの訓練が再転倒リスクを下げました（0.58、0.36-0.93）(13)。

効果の持続性についても限界が示されています。69件の無作為化試験を統合した恐怖感に関するネットワークメタ解析では、心身統合型の運動が認知的側面（標準化平均差−1.09）と情動的側面（−0.63）の双方で転倒恐怖を有意に軽減した一方、追跡調査ではこれらの効果が介入終了後に維持されていませんでした(14)。

2-3. 批判的吟味：研究デザインと解釈の妥当性

遵守率75%という閾値を軸にした議論には、複数の重大な限界があります。

第1に、**遵守と効果の関連は交絡を免れません。**遵守は無作為化されていない事後的な変数です。プログラムを完遂できる人は、そもそも身体機能が保たれ、認知機能が良好で、社会的支援があり、併存疾患が少ない集団です。これらはいずれも独立に転倒リスクを下げます。遵守率75%以上の群で発生率比が0.501であったこと(3)は、「遵守が効果を生んだ」証拠ではなく、「遵守できる人は元々転びにくい」ことの反映かもしれません。試験レベルでの二分化であるため個人レベルの選択バイアスは緩和されますが、遵守率が高い試験は参加者の選択基準が厳しかった可能性が残ります。

第2に、**閾値の設定が事後的です。**75%という値は、遵守研究で慣例的に用いられてきた区切りであり(10)、生物学的な根拠を持ちません。連続変数を二分化すると、閾値の位置によって効果推定が変わります。用量反応が逆U字型であるという所見(7)を踏まえれば、遵守率と効果の関係も単調でない可能性があります。

第3に、**行動変容技法に関する所見は解釈が困難です。**技法を1つ使わないごとに遵守のオッズが33%高いという関連(10)は、少なくとも3つの解釈を許します。技法が実際に負担を増やして脱落を招いた、技法を多用するプログラムは対象が困難な集団だった、あるいは技法の記録が詳細な研究ほど遵守の測定も厳密で見かけ上低く出た、という測定バイアスです。この解析は既存試験の二次解析であり、いずれの解釈も排除できません。

第4に、**成分ネットワークメタ解析の所見は慎重に扱う必要があります。**運動が骨折リスクを高める（発生率比1.24）という結果(13)は、運動が骨を弱くすることを意味しません。運動によって活動量が増えれば、転倒の機会そのものが増えます。また対象試験の参加者は転倒高リスク者であり、活動再開に伴う一過性のリスク上昇を捉えている可能性があります。健康教育が転倒リスクを高めるという所見も、教育のみを受けた対照群で転倒の報告が正確になった（測定バイアス）という説明が可能です。成分ネットワークメタ解析は各要素の加算性を仮定しており、この仮定自体が検証困難です。

第5に、**個々の運動様式の比較には、規模の制約があります。**用量反応解析の対象は21試験・3,387人(7)、太極拳のメタ解析は21試験(6)、骨粗鬆症患者のバランス改善に関するベイズ流ネットワークメタ解析は22試験・1,538人です。後者では仮想現実技術が最も有効とされましたが、著者ら自身が「エビデンス量とネットワークの強度が限られており、確定的な臨床推奨とは見なせない」と明記しています(15)。中規模の単一試験では有意差に届かない例も珍しくありません。70歳以上57人を対象に太極拳と気功を組み合わせた12週間の介入を評価した無作為化試験の二次解析では、身体機能検査の総得点の調整済み差が2.05点（95%信頼区間−0.78〜4.89、p=0.163）と、傾向は良好でも統計学的有意には達していません(16)。135人を3群に割り付けた太極拳の試験でも、比較対象は従来型太極拳であり、非運動対照との差を示すものではありません(17)。

第6に、**実装様式に関する試験は結果待ちです。**65歳以上2,778人を、施設集合型の従来訓練、施設訓練とタブレット支援訓練を組み合わせた混合型、待機対照の3群に割り付ける実践的試験は、9週間の監督下期間に続く43週間の在宅期間を設定し、12か月間の転倒および転倒関連外傷の発生率を主要アウトカムとしています(18)。転倒リスクのある40〜80歳460人を対象に、人工知能と動作追跡を用いた遠隔バランスリハビリテーションの実行可能性と受容性を評価する多施設試験も進行中です(19)。プライマリ・ケアにおける没入型仮想現実プログラムの実行可能性研究も計画されており、募集・遵守・維持率が実行可能性指標に含まれています(20)。いずれも遵守と実装を正面から扱う設計ですが、結論はまだ出ていません。

第7に、**日本での実装には測定上の固有の課題があります。**厚生労働省の通いの場ポータルは参加頻度が高いほど予防効果が高まると述べています(2)。しかし施策上の指標は参加率であり(8,9)、参加の頻度や継続期間ではありません。参加率という指標では、年に1回参加した人も毎週参加した人も同じ1人として数えられます。遵守が効果の主要な規定因子であるならば、この指標は効果の代理として機能しません。地域の運動プログラムの普及そのものにも構造的な障壁があり、住民運営型の転倒予防体操の全国普及を実装研究の統合フレームワークで分析した報告では、自治体間の実施格差と高齢男性の低参加が残る課題として特定されています(21)。加えて、余暇活動の開始が6年後の死亡と生活機能低下のリスクを下げるという日本の大規模コホートの所見(22)は、運動そのものよりも「活動を始め、続けること」の広い効果を示唆しており、運動プログラムの効果を単独で切り出すことの難しさを示しています。

以上を踏まえ、次節ではこのエビデンスをどう読み替えるべきかを検討します。

3. 臨床的思考の深化と再構築

3-1. エビデンスの読み替え

まず区別すべきは、「効果推定そのものが修正された」のか「適用範囲の理解が変わった」のかです。

結論から言えば、**後者です。**米国予防医学専門委員会が示した発生率比0.85(1)も、カナダの解析が示した監督下・長期間の運動の利益(4)も、撤回されていません。これらは無作為化された割り付けに基づく推定であり、割り付け後に何が起きたかにかかわらず妥当です。つまり「転倒リスクの高い高齢者に運動プログラムを提供する政策は、転倒を15%程度減らす」という命題は、いまも成立しています。

変わったのは、この数値が何の効果を表しているかの理解です。0.85は運動を提供した効果であって、運動をした効果ではありません。遵守率75%以上の群で0.501という値(3)は、後者に近づいた推定です。ただしこの値は無作為化に基づかないため、因果効果の推定としては劣ります。私たちは、妥当だが希釈された推定と、希釈されていないが交絡した推定の間に置かれています。

この構造は、臨床医が日常的に経験している感覚に対応します。運動を勧めても患者が実行しないという経験は、エビデンスへの不信ではなく、エビデンスが測っているものへの正確な直観です。試験の被験者の78%（中央値）がセッションに参加していた(10)のに対し、外来で運動を勧められた患者の何%が実行しているかを、私たちは知りません。

したがって読み替えは次のようになります。**グレードBという表示は、「この介入を提供することが正当化される」という政策命題の確からしさを表しています。「この患者で転倒が減る」という個別命題の確からしさではありません。**両者の差は、遵守という変数が埋めています。

実務上の帰結は明快です。運動を勧めた時点では、期待できる効果は0.85側の値です。3か月後に週2回続いていることを確認できた時点で、期待値は0.501側へ動きます。外来でやるべきことは、運動を勧めることではなく、3か月後に確認することです。

この読み替えには、もう一段の含意があります。**運動が「効かなかった」症例の解釈が変わります。**運動を勧めたのに転倒した患者を前にしたとき、従来の解釈は「この患者には運動が効かなかった」あるいは「転倒リスクが高すぎた」でした。新しい枠組みでは、まず「どれだけ実行されたか」を確認しない限り、効果の有無を論じられないことになります。実行量が不明な状態での治療失敗の判定は、服薬量を確認せずに降圧薬が無効と結論づけるのと同じ誤りです。

そして、**この読み替えは推奨を否定しません。**遵守率75%未満の集団を含めた全体推定でも、転倒発生率比は0.776で有意でした(3)。つまり「勧めても無駄」ではありません。勧めることには意味があり、その効果は控えめです。控えめな効果を過大に語らないことと、効果がないと諦めることは別です。エビデンス再評価が求めるのは、後者ではなく前者への調整です。

3-2. 類似構造への外挿

同じ構造を持つ介入は、プライマリ・ケアに数多く存在します。ただし外挿には条件があります。

**構造的に類似している例。**心臓リハビリテーション、呼吸リハビリテーション、糖尿病の運動療法、不眠に対する認知行動療法、そして地域の通いの場(2)。いずれも、(a) 介入が患者自身の反復行動として実行され、(b) 効果が実行量に依存し、(c) 試験は割り付けに基づく推定を報告し、(d) 日常診療では実行量が測定されない、という4条件を満たします。この4条件が揃うとき、「エビデンスは強いのに現場で効かない」という現象が構造的に生じます。

**構造的に異なる例。**薬物療法のアドヒアランスは、一見同じに見えて異なります。服薬は数秒で完了し、実行の負担が小さく、しかも処方日数と受診間隔から実行量を機械的に推定できます。転倒予防運動では、実行量を推定する外部データが存在しません。これが最大の相違点です。もう一つの相違は、アウトカムが確率的なイベントである点です。血圧や血糖は次の受診で測れますが、転倒したかどうかは本人の申告に依存し、しかも転倒しなかったことは何の情報にもなりません。

**外挿してはいけない例。**手術や単回投与のワクチンには、この構造は当てはまりません。実行が一度で完了し、遵守という変数が存在しないためです。

ここで、サブテーマである盲点の側面が現れます。**遵守率は、試験では85%が報告しているのに(10)、日常診療では一度も測定されない変数です。**私たちは血圧を測り、体重を測り、血糖を測ります。運動の実行量は測りません。理由は測定手段がないからではなく、測定すべき指標として位置づけられていないからです。日本の施策が参加率を指標としている(8,9)ことも、同じ構造の反映です。頻度が効果を規定すると公式に述べられている(2)にもかかわらず、頻度は指標になっていません。

外挿の限界も明示しておきます。「遵守を測れば効果が上がる」という命題は検証されていません。測定は可視化であって介入ではありません。運動の構成要素を分解した解析で、従来型の健康教育が転倒リスクを高めうると報告されている(13)ことを踏まえれば、「もっと働きかける」という方向の介入強化が裏目に出る可能性も残っています。行動変容技法を多く用いたプログラムほど遵守が低かったという所見(10)も、同じ警告として読めます。

3-3. 確信度の再校正

この事例が示すのは、「エビデンスレベルが高い＝信じてよい」という図式の限界です。

**第1の再校正：推奨グレードは、命題の種類を特定していません。**グレードBは提供の推奨であって、効果の保証ではありません。同じ資料の中で多因子介入がグレードCへ格下げされた(1)ことは、この点を逆から照らします。多因子介入の効果推定（発生率比0.84）は運動（0.85）とほぼ同じでした。差を生んだのは、副次的なアウトカムでの一貫性と、介入の複雑さ・実装可能性です。つまりグレードは効果量だけでなく実装可能性を含んだ総合判断であり、その内訳は表示されません。

**第2の再校正：メタ解析の平均値は、実在しない中間状態を表しています。**転倒発生率比0.776という値(3)に対応する集団は、どこにも存在しません。実在するのは0.501の集団と、それより効果の小さい集団です。平均値は政策の期待値としては正しく、臨床の予測としては誤りです。この区別は、あらゆるメタ解析に当てはまります。

**第3の再校正：確実性の評価は、規模と一貫性を反映しますが、実装条件を反映しません。**カナダの解析が最も確実性の高い利益を示したのは、監督下で3か月を超える介入でした(4)。ところが遵守が最も高いのは期間が短く在宅要素のないプログラムであり(10)、参加者が選好するのも1〜3か月の短期プログラムです(11)。**エビデンスが最も強い形式と、実行される可能性が最も高い形式が食い違っています。**この食い違いは確実性の評価には現れません。

**第4の再校正：効果の持続性は、別途評価する必要があります。**転倒恐怖に対する心身統合型運動の効果が介入終了後に維持されなかったという所見(14)は、介入期間中の効果推定が長期の便益を保証しないことを示します。遵守の質的研究が示す「習慣的な実践になる段階に全員が到達するわけではない」という記述(12)と合わせると、介入終了時点が真の終点ではないことになります。

**第5の再校正：介入の構成要素は、必ずしも加算的に働きません。**多因子介入の中で従来型の健康教育が転倒リスクを高めうるという所見(13)は、要素を足せば効果が積み上がるという前提を崩します。多因子介入がグレードCへ格下げされた背景にも、この構造があります(1)。「運動に加えて教育も、環境整備も、薬剤調整も」という発想は、包括的に見えて、効果の相殺を生んでいる可能性があります。同じ解析でリスク評価・助言・運動・環境整備の組み合わせが転倒リスクを下げていた(13)ことを踏まえると、問題は要素の多さではなく組み合わせの選び方です。

**実務への落とし込み。**以上を踏まえると、外来での運動指導は次のように再設計されます。

第1に、勧める段階では期待値を過大に伝えないこと。「運動すれば転倒が15%減ります」ではなく、「続けられた方では半分近くまで減っています。まず3か月続けられるかを一緒に見ましょう」という説明のほうが、エビデンスに忠実です。この言い方は、患者に責任を転嫁するものではありません。続かなかった場合に形式を変える、という次の手があることを最初に共有する言い方です。

第2に、**形式は継続可能性から逆算すること。**週2回以上、期間は当面3か月、在宅の自主練習を必須にしない(10,11)という設計は、エビデンスが最も強い形式ではありませんが、実行される確率が最も高い形式です。長期・監督下という最強のエビデンスを持つ形式(4)に固執して脱落を招くより、実行される形式で3か月を完走し、そのうえで延長を検討する順序のほうが、期待値は高くなります。

第3に、**3か月後の確認を予定に組み込むこと。**この確認がなければ、効果推定はいつまでも0.85側にとどまります。確認の内容は「運動していますか」ではなく「週何回、何か月続いていますか」です。そして続いていない場合に問うべきは意志ではなく形式です。費用が障壁なのか、通う手段がないのか、集団が合わないのか。離散選択実験が示した3つの潜在クラス(11)は、そのまま問診の枠組みとして使えます。

第4に、**19%は届かない層であることを前提に置くこと。**どのような構成でも参加しない層が存在します(11)。この層に繰り返し働きかけることは、時間の配分として非効率であり、患者との関係を損ないます。運動が届かない患者に対しては、環境整備という別の経路(13)へ資源を移すほうが合理的です。

4. 今後の展望：何がわかれば決着するか

決着の条件は3つに整理できます。

第1に、遵守を無作為化因子として扱う試験です。現在の知見はすべて事後的な層別解析であり、交絡を排除できません(3,10)。遵守支援の強度そのものを割り付ける設計であれば、因果効果が推定できます。行動変容技法を多く用いたプログラムほど遵守が低いという所見(10)は、この設計で最初に検証されるべき仮説です。

第2に、実装様式を比較する大規模実践的試験の結果です。2,778人を施設集合型・タブレット支援併用型・待機対照の3群に割り付け、12か月間の転倒と転倒関連外傷を主要アウトカムとする試験(18)、遠隔バランスリハビリテーションの多施設試験(19)、プライマリ・ケアでの仮想現実プログラムの実行可能性研究(20)が、いずれも遵守と維持率を評価指標に含めています。エビデンスが最も強い形式と実行されやすい形式の食い違いは、これらの結果で埋まる可能性があります。

第3に、日本の施策指標の再設計です。参加頻度が効果を規定すると公式に述べられている(2)以上、指標は参加率(8,9)から頻度と継続期間へ移行すべきです。住民運営型プログラムの普及に自治体間格差が残ること(21)を踏まえれば、指標の変更は普及の評価方法そのものを変えることになります。

それまでの間、外来でできることは変わりません。運動を勧めた3か月後に、続いているかを確認することです。

5. References

Nicholson WK, Silverstein M, Wong JB, et al. Interventions to Prevent Falls in Community-Dwelling Older Adults: US Preventive Services Task Force Recommendation Statement. JAMA. 2024;332(1):51-57. doi:10.1001/jama.2024.8481.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/38833246/
厚生労働省. 地域がいきいき集まろう！通いの場「介護予防とは？社会参加の重要性って？」.
Available from: https://kayoinoba.mhlw.go.jp/article/031/
Hua Y, Yang Y, Chen Y, et al. Adherence and effectiveness of multicomponent exercise fall prevention programmes across delivery formats in community-dwelling older adults: a systematic review and multilevel meta-analysis. Arch Gerontol Geriatr. 2026;149:106304. doi:10.1016/j.archger.2026.106304.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/42176369/
Pillay J, Gaudet LA, Saba S, et al. Falls prevention interventions for community-dwelling older adults: systematic review and meta-analysis of benefits, harms, and patient values and preferences. Syst Rev. 2024;13(1):289. doi:10.1186/s13643-024-02681-3.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/39593159/
World Health Organization. Falls (fact sheet). 26 April 2021.
Available from: https://www.who.int/news-room/fact-sheets/detail/falls
Dong R, Hamzah MSGB, Awang MMB, et al. Effects of Tai Chi on balance and fall prevention in healthy older adults: a randomized controlled meta-analysis. Front Public Health. 2026;13:1638006. doi:10.3389/fpubh.2025.1638006.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41567791/
Cheng M, Ni J, Liu F, et al. Optimal type and dose of exercise to improve fall behavior in older adults: A systematic evaluation and network meta-analysis. Ageing Res Rev. 2025;113:102924. doi:10.1016/j.arr.2025.102924.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41110662/
厚生労働省. 介護予防・日常生活支援総合事業（地域支援事業）の実施状況（令和4年度実施分）に関する調査結果.
Available from: https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000141576_00011.html
Ayamu（カシオ計算機）. 介護予防の通いの場、2025年に高齢者参加率8%へ厚労省実施要綱に目標明記. 2021年9月24日.
Available from: https://ayamu.casio.jp/info_articles/540
Kwok WS, Oliveira JS, Nyman SR, et al. Adherence to Supervised Falls Prevention Exercise in Community-Dwelling Older Adults: Secondary Analysis of a Systematic Review. J Phys Act Health. 2025;22(12):1495-1506. doi:10.1123/jpah.2024-0830.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/40973057/
Chye A, Lung T, Delbaere K, et al. Preferences of older Australians for fall prevention exercise program features: a discrete choice experiment. BMC Geriatr. 2026;26(1). doi:10.1186/s12877-026-07602-8.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/42163166/
Willemse L, Pisters MF, Vanwanseele B, et al. "The 'yay' feeling never faded, especially because I felt the improvement": understanding adherence to a foot strengthening training in older adults through thematic analysis of interviews. Physiother Theory Pract. 2025;42(4):542-553. doi:10.1080/09593985.2025.2581809.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41208284/
Luo Y, Miao Y, Zhao Y, et al. Effectiveness of Multifactorial and Exercise Programs in Preventing Falls Among Older Adults: A Systematic Review and Component Network Meta-Analysis. Worldviews Evid Based Nurs. 2026;23(2):e70136. doi:10.1111/wvn.70136.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41923402/
Zhou L, Huang J, Wang C, et al. Effect of exercise interventions on fear of falling in older adults: a systematic review and network meta-analysis of randomised controlled trials. Age Ageing. 2026;55(5). doi:10.1093/ageing/afag152.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/42200479/
Liu X, Chang M, Yuan H, et al. Effects of exercise regimens on balance ability in older patients with osteoporosis: a systematic review and Bayesian network meta-analysis of randomized controlled trials. Front Physiol. 2026;17:1793389. doi:10.3389/fphys.2026.1793389.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41988504/
Rössler R, Birrer M, Haslbauer A, et al. Efficacy of the power centering for seniors intervention on physical functional performance in older community-dwelling adults: a secondary analysis of a randomised controlled trial. Sci Rep. 2025;15(1):28908. doi:10.1038/s41598-025-13404-6.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/40775497/
Yang Y, Li E, Hua Y, et al. Efficacy of Tai Chi and Roliball Exercise on Balance, Mobility, and Cognitive Function in Community-Dwelling Older Adults: A Randomized Controlled Trial. Clin Interv Aging. 2025;20:1975-1992. doi:10.2147/CIA.S556687.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41255935/
Schoene D, Gross M, Finger B, et al. Conventional and tablet-supported physical training to reduce falls and fall-related injuries in community-dwelling older adults: protocol of the randomised SURE-footed into the future Fall Intervention Trial (SURE-FIT). BMJ Open. 2025;15(11):e105969. doi:10.1136/bmjopen-2025-105969.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41314827/
Nairn B, Walz ID, Nikitas C, et al. Investigating the feasibility and acceptability of the TeleRehabilitation of balance clinical and economic Decision Support System (TeleRehaB DSS) in adults at risk of falls: study protocol for a multicentre clinical trial. BMJ Open. 2026;16(6):e108821. doi:10.1136/bmjopen-2025-108821.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/42350021/
Burgos-Carrasco S, Barrientos-Cabrera Y, Rivera-Mora V, et al. Implementation of a Virtual Reality-Based Program for Fall Risk Reduction in Older Adults in Primary Health Care. Int J Environ Res Public Health. 2026;23(4). doi:10.3390/ijerph23040504.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/42074443/
Hayashi C, Saito J, Okuyama A. [Evidence and Dissemination of Lively 100-Year-Old Exercise: Promoting Community-based Initiatives for Fall Prevention Among Community-dwelling Older Adults]. Nihon Eiseigaku Zasshi. 2026;81:Epub ahead of print. doi:10.1265/jjh.26002.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41967961/
Masuko S, Matsuyama Y, Kino S, et al. Changes in leisure activity, all-cause mortality, and functional disability in older Japanese adults: The JAGES cohort study. J Am Geriatr Soc. 2024;73(2):470-481. doi:10.1111/jgs.19264.
Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/39578386/

終わりに

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