見出し画像

2026年4月20日詳解①：2025年米国麻疹アウトブレイクと日本の輸入感染への注意点

EBM好きの総合内科医

皆様
本記事に関心を持っていただきありがとうございます。
2026年4月16日ージェネラリストのための専門領域アップデート：小児科の詳解①：2025年米国麻疹アウトブレイクと日本の輸入感染への注意についてです。日本の症例は20-30代が多いものの、定期予防接種率が低下傾向にあり、ここに介入のポイントがあります。


1. 専門情報のトリアージ：なぜ今これを読むか

麻疹は「過去の病気」ではなく、2025年に米国で1991年以来最多となる2,288例のアウトブレイクが発生し、日本でも同年に265例が報告される事態となりました(1,2,14)。ワクチン接種率の地域的低下、国際往来の回復、ワクチン忌避の広がりが交差し、ジェネラリストの外来・救急でも「発熱と発疹の鑑別」として麻疹を想起する場面が現実的に増えています(1,3,14)。本稿は緊急の行動変更を迫るものではありませんが、発熱・発疹への初期対応、MMR接種歴確認、渡航前相談、医療従事者自身のワクチン歴確認、院内感染拡大防止の5点でジェネラリストの実務に直接影響します。今読む価値は、「疑う力」と「接種歴を問う習慣」を再装着し、地域の集団免疫を支える小さな日常動作を意識化することにあります。

2. 専門知見の概観スキャン

2-1. トピックの背景：専門領域で何が起きているか

WHO西太平洋地域事務局が日本を麻疹排除認定国としたのは2015年でしたが、2024年以降、世界的に麻疹が再流行しつつあります。WHO全域では2024年に395,521例の検査確定例が報告され、2025年最初の2か月だけで16,147例が追加報告されています(3)。2025年の報告は254,384例で、2026年最初の3ヶ月で60,000例以上の報告があります(23)。米国では2025年、48アウトブレイクと2,288例が報告され、うち90％がアウトブレイク関連でした(1)。最大クラスターはテキサス州Gaines郡の近接社会集団で発生し、2025年1月以降に同郡だけで654例（2025年全体の82％）を占めました(1,4,5)。

アウトブレイクの震源地となったGaines郡の就学前MMR接種率は82％（地域内の一部学区では46％）にとどまり、哲学的・宗教的理由によるワクチン免除率が全国平均を大きく上回っていました(5,6)。米国全体でも2024-25学年度の就学前MMR接種率は92.5％まで低下し、約286,000人の就学児が感染リスク下にあると推計されています(1,7)。これはWHOが集団免疫の閾値とする95％を大きく下回ります。宗教的・哲学的免除制度の緩さが地域的に接種率格差を生み、密集した近接社会集団ではアウトブレイク発生リスクが急上昇することが、今回の事例で改めて可視化されました(4,5,7,9)。

日本の状況も軽視できません。2024年は24例の報告でしたが、初発症例が搭乗した航空機内でのスーパースプレッディングイベントが起き、2次感染13例が発生しました(2)。2025年は第1-13週で58例（過去5年の年間合計を既に上回る）、第1-19週で119例、通年で265例に達し、近年にない水準となりました(14,15)。推定感染地域はベトナムが49例、タイが3例と、海外旅行者とその周辺の伝播が主体です(14)。日本全体でMRワクチン接種率が2024年度は第1期が92.7％、第2期が91.0％と徐々に低下していることも見過ごせません(24)。

さらに視野を広げると、2000〜2019年の20年間、WHO各地域で麻疹排除に向けた取り組みが進行してきましたが、PatelらがMMWRで報告した通り、2016年以降のアウトブレイク再発と2019年以降のワクチン接種率低下が、現在の再流行の下地を作りました(22)。世界的には、排除状態を維持できている地域が後退する傾向にあり、WHO西太平洋地域も再認定審査のリスクに直面しています(17,22)。Tanaka-Tayaによる2025年ウイルス誌掲載の日本の麻疹疫学レビューも、2010年代後半以降の輸入症例を起点とした散発的アウトブレイクが繰り返されていることを、年齢階層別のワクチン接種機会の不均一性という文脈で整理しています(21)。このような「排除認定→部分的再燃」の国際パターンのなかで、日本の現状を位置づける必要があります。

2-2. ヘッドライン・ニュース：結論は何か

CDC MMWRの2025年4月時点の中間報告では、当時800例のうち82％がニューメキシコ・オクラホマ・テキサスの近接社会クラスター由来で、11％が入院、3例が死亡しました(1)。通年で集計すると、2025年末時点の2,288例中、93％がワクチン未接種または接種状況不明者であり、ワクチン接種済みからの感染（breakthrough infection）は例外的でした(1,6)。

米国でのアウトブレイク分析からは、以下の「結論」が浮かび上がります(1,4,5,7,8)：

  • ワクチン未接種者への集中的な感染伝播：感染者の93％が未接種または不明で、2回接種完了者の感染は3％未満とされます(6,7)。

  • 小児（特に5歳未満）の重症化：5歳未満での入院率は23％と成人層より高く(3)、死亡例の大半は5歳未満・未接種者に集中しました(1,4)。

  • 地域的集団免疫崩壊の具体的証拠：Gaines郡の事例は、MMR接種率が95％を下回る集団で麻疹が容易にアウトブレイク化することを示しました(4,5,8)。

  • 疾病モデリングによる介入余地：テキサス州アウトブレイクのモデリング研究は、接種率を90％以上に回復できればアウトブレイク規模を大幅に縮小できると示唆しています(8)。

日本側では、2025年の報告例119例のうち79％が2回接種未完了者で、特に20〜30代の75％が未完了でした(14)。これは、接種率の世代差（1977年以前生まれ、および2006年定期接種変更前の接種機会の少なかった世代）がそのまま発症リスクに反映されている証拠です(14,15,18)。国立感染症研究所（現：国立健康危機管理研究機構）は、2025年第一版の麻疹リスクアセスメントでも、「輸入症例に端を発する院内・集団感染リスク」を最重要課題として掲げています(15)。

NEJM誌の2025年総説「Measles 2025」は、これら世界的再流行の主因として、①COVID-19パンデミック期のワクチン接種事業の中断、②情報空間のワクチン忌避の拡大、③栄養不良と医療アクセス格差、を挙げています(3,9)。45％の死亡例に栄養不良が関与しているとされ、小児喘息・慢性疾患を持つ児ではさらに重症化リスクが高まります(3)。

アウトブレイク対応の技術的側面にも進展があります。佐藤らが2023年にJapanese Journal of Infectious Diseasesで報告した日本国内の対応活動では、リアルタイムRT-PCRのCycle Threshold（Ct）値を用いた感染性評価が、排除設定下での効率的な接触者トリアージに活用可能であると示されました(20)。これは「感染力の高さ」「PCR陽性＝必ずしも感染伝播リスク大ではない」という臨床判断の精度向上に寄与する方法論的進展であり、院内感染管理の意思決定を支える裏方の技術として重要です(20)。こうした技術的進展は、ジェネラリストが直接扱うものではありませんが、保健所や検査機関との連携判断において「Ct値ベースの接触者階層化」という語彙が出てきた際に、意味を取り違えずに対応できる基礎知識となります。

2-3. ジェネラリストへの影響：関係あるかないか

ジェネラリストの日常診療において、麻疹は次の5つの場面で直接の接点を持ちます。

第一は、発熱＋発疹の鑑別です。発疹出現前のカタル期（発熱・咳・鼻汁・結膜炎の3C症状）に麻疹を想起できるかが、院内感染拡大防止の鍵を握ります(3,9)。特にKoplik斑（頬粘膜の白色小斑）は麻疹ほぼ特異的な所見で、カタル期に観察されます(3)。麻疹は空気感染する感染力の強い疾患であり、待合室での二次感染リスクが他の感染症と比較して格段に高いことを、診察の動線設計に反映させる必要があります(3,10,20)。基本再生産数R₀が12〜18とインフルエンザの約10倍であり、一人の感染者が免疫のない集団内で12〜18人に感染させうる点を、スタッフ教育と患者説明の両方で繰り返し強調することが重要です(1,6)。

第二は、MMR接種歴の確認です。2回接種完了していれば97％、1回だけでは93％の感染予防効果があるとされ、未完了者への追加接種勧奨は一次予防の基本です(6)。日本では、1990年4月2日以前生まれの人々には2回接種機会が制度的に保障されていない世代（2006年の定期接種二期導入以前）が存在し、`[JP]` この世代の把握が実務上重要になります(15,18)。1972年以前生まれは1回接種も保障されない世代であり、抗体価測定を優先する判断もありうるため、年齢階層ごとの接種歴評価のフレームをあらかじめ外来スタッフと共有しておくと効率的です(15,21)。

第三は、渡航前相談です。ベトナム、フィリピン、インドネシアなど東南アジアでの麻疹流行は継続しており(14)、渡航予定者に対して接種歴確認とMMR追加接種の検討は標準的な相談内容に含めるべきです(15,18)。渡航前2〜4週間前の来院時点で接種完了できるよう、予約時点から「渡航日」と「接種歴」をセットで聴取する仕組みを持つと、後手に回らない対応ができます(15,18)。

第四は、医療従事者自身の感染対策です。医療従事者は職業曝露のハイリスク群であり、2回接種歴の記録確認、抗体価測定、未完了者への追加接種が院内感染対策上不可欠です(10,15,19)。`[JP]` 日本の医療機関では職員の接種歴記録が散在的で、病院間異動時の再確認が課題となっています(15,19)。厚生労働省の医療関係者向けガイドラインは、MR、水痘、ムンプスの4疾患について医療従事者の抗体価確認と追加接種を明確に推奨しており、これに沿った職員健康管理プログラムを整備することが重要です(19)。

第五は、曝露後対応です。曝露後72時間以内であればMMR接種、6日以内であれば免疫グロブリン（IG）が有効とされ、適切なタイミングでの介入判断が求められます(10)。MMRとIGの同時投与は不可（IGがワクチン効果を無効化）であり、使い分けを理解しておく必要があります(10)。IG投与後は生ワクチンを5か月間待機する必要があり、その後のMMR接種スケジュール調整もセットで記憶しておく必要があります(10)。

影響の大きさとしては、「全ての患者に新たな介入を行う」レベルではなく、「想起の閾値を下げ、接種歴を問う習慣を保つ」レベルです。ただし、渡航関連外来、医療機関の感染管理、乳幼児健診でのMMR接種推奨のトーンは、この数年で確実に強化すべきです。

実務面での具体的変化は以下の通りです。第一に、乳幼児健診でのMR 1期（12か月〜）・2期（就学前）接種の徹底確認と、接種率が地域的に低下している地区での積極的な保護者フォローアップ(15,18)。第二に、渡航外来でのベトナム・東南アジア渡航者に対する追加接種（ブースター）の明示的提案(14,15)。第三に、20〜30代の成人患者に対する「2回接種歴確認」を他のワクチン相談と同時に行うルーチン化(15,21)。第四に、疑い症例の初期対応プロトコル（隔離→検体採取→保健所連絡）の施設内再確認(15,20)。これら4点は、既存の業務フローを大きく変えずに組み込める現実的な対応です。

2-4. キーワード・解説：専門用語の最低限の理解

3. 情報のトリアージと知識への統合

3-1. ジェネラリストの実務との接点

ジェネラリスト外来における麻疹関連業務は、大きく3つのフェーズに分けて考えると整理しやすいです(3,10,15)。

フェーズ1：平時の予防。乳幼児健診、予防接種外来、成人の渡航前相談、医療従事者健診などで、MMR／MR接種歴の確認と追加接種勧奨を行う段階です(15,18)。ここでは「接種歴が不明な成人には抗体価測定または接種歴記録の取得」という原則を外来ルーチンに組み込むことが有効です(10,15)。特に1972〜1990年生まれの層は、日本の定期接種制度上2回接種が保障されなかった世代であり、重点的に対応する価値があります(15,18)。

フェーズ2：発熱・発疹の初期対応。38℃以上の発熱、上気道症状、結膜充血を伴う患者には、麻疹を鑑別に入れ、初診時点で隔離（空気感染予防策）を行う意識が必要です(3,9)。発疹は耳後部から始まり全身に拡大する融合性紅斑で、Koplik斑の存在が決定的ヒントとなります(3)。患者歴としては、①直近2〜3週間の海外渡航、②海外渡航者との接触、③医療機関・空港などでの曝露機会、を聞き取ります(1,14)。疑い症例は保健所への速やかな通知が法定義務であることも再確認しておくべきです(15)。

フェーズ3：曝露後の管理。医療機関内・家庭内・職場内で麻疹患者に曝露した場合、接触者の抗体歴・接種歴を迅速に評価し、72時間以内のMMR接種もしくは6日以内のIG投与を決定します(10)。特に妊婦、免疫抑制者、1歳未満乳児はIGが優先されます(10,13)。医療従事者への曝露評価とコホーティング判断は、施設の感染対策チームと連携して行います(10,19)。

各フェーズの実装には時間的制約があり、曝露後72時間という短い介入窓の中でMMR接種を完遂するには、発生時点での迅速な意思決定が不可欠です(10)。このため、平時から院内の曝露後対応プロトコルを整備し、感染対策チーム・病院薬剤部・地域保健所との連絡経路を確認しておくことが、実質的な初動対応力を決定します(15,19)。またジェネラリスト外来では、麻疹疑い症例が来院した場合に「どこで診察するか」「どう隔離するか」「どこに検体を送るか」「誰に連絡するか」を、スタッフ全員が迷わず動ける状態にしておくことが、院内感染拡大を防ぐ最大の防壁です(10,15,19,20)。

これらのフェーズにおいて、ジェネラリストは「最初に疑う」「接種歴を問う」「抗体価を調べる」「曝露後を見落とさない」という4つの動作を外来に組み込むことが期待されます。

3-2. 知識の優先度判定：Must Know / Good to Know / Watch

3-3. 関連する自領域の知識との紐づけ

麻疹対応は、総合内科・総合診療で既に持っている複数の知識体系と接続します(3,9,10,15)。

感染症診療の枠組みとの接続：発熱・発疹の鑑別は、デング熱、チクングニア熱、伝染性単核球症、川崎病、薬疹、風疹、溶連菌感染症、水痘、パルボウイルスB19感染など幅広い疾患群と並ぶ重要鑑別です(3,9)。これらはすべて「渡航歴」「接触歴」「ワクチン歴」「随伴症状」で区別していくロジックが共通しており、麻疹の再流行はこの臨床的鑑別スキル全体の再鍛錬の機会でもあります。特にカタル期に3C症状（coryza、cough、conjunctivitis）を呈する患者には、インフルエンザや上気道感染症と即断せず、発疹出現の有無を2〜3日後に確認する電話フォローアップの導入も有効です(3,9)。

ワクチン外来の運用との接続：MMR／MR、水痘、帯状疱疹、HPV、インフルエンザ、肺炎球菌、COVID-19など複数のワクチンについて、ジェネラリストは接種歴確認・追加接種勧奨の習慣を持っています(10,16,18)。麻疹流行はこの外来運用に、「20〜30代成人への重点確認」というレイヤーを追加するだけで対応可能です(14,15)。既存のワクチン相談の枠組みに統合できます。1990年代生まれの成人女性が妊娠を希望する場面では、風疹抗体価と合わせてMR抗体価の確認を行うフローが、母子保健と感染症対策の接続点としても機能します(15,18,19)。

渡航医療との接続：日本の渡航医療外来は、東南アジア・アフリカへの渡航者を主対象にMMR、黄熱、A型肝炎、B型肝炎、破傷風、腸チフスなどを推奨してきました(18)。麻疹の位置づけは、これら既存推奨リストの中で優先度を上げるだけで実装可能です。特にベトナム渡航者には明示的な追加接種勧奨が必要となります(14,15)。帰国後の発熱・発疹症例では、渡航歴の聴取が鑑別の起点となり、早期の麻疹想起と隔離判断に直結します(2,14)。

院内感染管理との接続：医療機関の感染対策委員会、職員健康管理、空気感染予防策（陰圧個室、N95マスク）といった既存の枠組みに、麻疹疑い患者の対応プロトコルを組み込む形で実装できます(10,19)。新規の仕組みを作るというより、既存インフラの再活性化です。結核対応で訓練されているスタッフの空気感染予防策のスキルが、そのまま麻疹対応に転用できる点は、実装上の大きな利点です(10,19)。

公衆衛生との接続：法定届出感染症（5類全数把握対象）としての保健所報告、接触者調査、集団感染対策といった公衆衛生的対応は、ジェネラリストが保健所・地方自治体と連携する既存の枠組みの中で行われます(15,17)。麻疹は感染症法において診断後直ちに（24時間以内）の届出が義務づけられており、発熱＋発疹＋カタル症状の鑑別に麻疹を入れた段階で、臨床確定前でも保健所への相談を開始するのが実務的な流れです(15)。この公衆衛生的応答は、ジェネラリストが結核・風疹・コロナウイルス感染症などで既に運用している既存のフローの延長線上にあります。

これらの接続を意識すると、麻疹対応は「新しい負担」ではなく「既存知識の再配置」として外来に組み込めます。

数理モデルの示唆との接続。Gastañaduyらによるオハイオ州アーミッシュ集団でのアウトブレイク対応を対象とした数理モデル研究は、迅速な公衆衛生的介入（症例探索、接触者へのMMR接種）が有効再生産数を大きく低下させ、アウトブレイク規模を半分以下に抑制しうることを示しました(16)。また、テキサスのアウトブレイクをモデリングしたPandeyらの研究は、接種率を2%ポイント押し上げるだけで感染伝播の確率が大きく変わると試算しました(8)。これらの数理的知見は、ジェネラリスト一人ひとりの「追加接種推奨」「接種歴確認」という小さな動作が、集団レベルの結果に明確な影響を与えることを裏付けます。

4. 今後のウォッチポイント

今後1〜2年で注視すべきポイントは以下です。第一に、米国の2026年アウトブレイク動向とACIP によるMMR／MMRV政策変更(7,11)。第二に、日本の輸入症例数と国内二次感染の推移、および麻疹排除認定の継続可否(14,15,17)。第三に、COVID-19パンデミック後のワクチン忌避動向と、それに対するコミュニケーション戦略の更新(7,9)。第四に、MMR接種機会の少なかった20〜30代成人への追加接種プログラムの拡充(15,18)。第五に、東南アジア諸国の麻疹流行収束の国際協力動向(3,14)。ジェネラリストとしては、毎年の春（流行期前）に接種歴確認キャンペーンを外来で実施することが、シンプルかつ効果的なウォッチポイント連動行動となります。また国立健康危機管理研究機構の週報・リスクアセスメント更新や、CDC／WHOの週次状況報告をニュースレター登録しておくと、国内外の動向変化を見逃さずに追えます(14,15,17)。

5. References

  1. Mathis AD, Raines K, Filardo TD, et al. Measles Update — United States, January 1–April 17, 2025. MMWR Morb Mortal Wkly Rep. 2025;74(14):232-238. doi:10.15585/mmwr.mm7414a1. Available from: https://www.cdc.gov/mmwr/volumes/74/wr/mm7414a1.htm

  2. Amemiya Y, Kobayashi T, Nishiura H, et al. Post-pandemic outbreak of measles seen in Japan, 2024. J Infect Public Health. 2025;18(10):102887. doi:10.1016/j.jiph.2025.102887. Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/40633194/

  3. Do LAH, Mulholland K, et al. Measles 2025. N Engl J Med. 2025;393(24):2447-2458. doi:10.1056/NEJMra2504516. Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/40561553/

  4. Texas Department of State Health Services. Measles Outbreak – August 12, 2025 Update. Austin, TX: Texas DSHS; 2025. Available from: https://www.dshs.texas.gov/news-alerts/measles-outbreak-2025

  5. Chang AY, Paules CI, Marks P, et al. Measles Outbreak Mounts Among Children in One of Texas' Least Vaccinated Counties. KFF Health News Report. 2025. Available from: https://kffhealthnews.org/news/article/texas-measles-outbreak-gaines-county-public-health-measles-vaccine/

  6. Centers for Disease Control and Prevention. Measles Vaccine Recommendations: For Healthcare Providers. Atlanta, GA: CDC; 2025. Available from: https://www.cdc.gov/measles/hcp/vaccine-considerations/index.html

  7. Johns Hopkins Bloomberg School of Public Health. The Measles Outbreak in West Texas and Beyond. Public Health On Call Report. 2025. Available from: https://publichealth.jhu.edu/2025/the-measles-outbreak-in-west-texas-and-beyond

  8. Pandey A, Fitzpatrick MC, Moghadas SM, et al. Modeling the Impact of MMR Vaccination Strategies on Measles Outbreaks in Texas. J Infect Dis. 2025. doi:10.1093/infdis/jiaf458. Available from: https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC12449715/

  9. Omer SB, Yildirim I, Malik AA. The 2025 United States Measles Crisis: When Vaccine Hesitancy Meets Reality. Vaccines (Basel). 2025;13(7):682. doi:10.3390/vaccines13070682. Available from: https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC12357784/

  10. Public Health Agency of Canada National Advisory Committee on Immunization. Updated NACI recommendations for measles post-exposure prophylaxis. Can Commun Dis Rep. 2018;44(9):226-230. doi:10.14745/ccdr.v44i09a07. Available from: https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC6449113/

  11. Centers for Disease Control and Prevention Advisory Committee on Immunization Practices. Policy Recommendations for Use of Measles, Mumps, Rubella, and Varicella (MMRV) Vaccines: September 2025 Briefing. Atlanta, GA: CDC ACIP; 2025. Available from: https://www.cdc.gov/acip/downloads/slides-2025-09-18-19/policy-recs-mmrv-briefing-508.pdf

  12. Mubbashir A, Khan S, Jameel M, et al. Subacute Sclerosing Panencephalitis: Impact on Public Health, Current Insights, and Future Perspectives. Brain Behav. 2025;15(2):e70292. doi:10.1002/brb3.70292. Available from: https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/brb3.70292

  13. Moss WJ. Subacute sclerosing panencephalitis surveillance and measles virus. Rev Med Virol. 2023;33(3):e2441. doi:10.1002/rmv.2441. Available from: https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC10317549/

  14. 国立健康危機管理研究機構 感染症情報提供サイト. 2025年におけるわが国の麻疹の発生動向. IASR. 2025;46(545). Available from: https://id-info.jihs.go.jp/surveillance/iasr/IASR/Vol46/545/545r01.html

  15. 国立健康危機管理研究機構 国立感染症研究所. 麻しんの発生に関するリスクアセスメント 2025年第一版. 2025. Available from: https://id-info.jihs.go.jp/risk-assessment/measles/measles_ra_2025_1.pdf

  16. Gastañaduy PA, Funk S, Paul P, et al. Impact of Public Health Responses During a Measles Outbreak in an Amish Community in Ohio: Modeling the Dynamics of Transmission. Am J Epidemiol. 2018;187(9):2002-2010. doi:10.1093/aje/kwy082. Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/29635277/

  17. World Health Organization Regional Office for the Western Pacific. Measles elimination status update and country commitment. Manila: WHO WPRO; 2024. Available from: https://www.who.int/westernpacific/health-topics/measles

  18. 厚生労働省. 麻しん（はしか）について. 2025. Available from: https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/kekkaku-kansenshou/measles/index.html

  19. 厚生労働省. 麻疹・風疹・水痘・ムンプスの感染対策とワクチンプログラム（医療関係者用）. 2024. Available from: https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/001243415.pdf

  20. Sato R, Hikitsuchi T, Takahashi T, et al. Measles Outbreak Response Activity in Japan, and a Discussion for a Possible Strategy of Outbreak Response Using Cycle Threshold Values of Real-Time Reverse Transcription PCR for Measles Virus in Measles Elimination Settings. Jpn J Infect Dis. 2023;76(1):30-36. doi:10.7883/yoken.JJID.2022.300. Available from: https://pmc.ncbi.nlm.nih.gov/articles/PMC9863267/

  21. Tanaka-Taya K. [Epidemiology of measles in Japan]. Uirusu. 2025;75(1):23-34. doi:10.2222/jsv.75.23. Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41016800/

  22. Patel MK, Goodson JL, Alexander JP Jr, et al. Progress Toward Regional Measles Elimination — Worldwide, 2000–2019. MMWR Morb Mortal Wkly Rep. 2020;69(45):1700-1705. doi:10.15585/mmwr.mm6945a6. Available from: https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/33180759/

  23. World Health Organization. Global Measles and Rubella Monthly Update. 2026 April. Available from: https://immunizationdata.who.int/global?topic=Provisional-measles-and-rubella-data&location=

  24. 厚生労働省. 麻疹風疹予防接種の実施状況．令和6年度．Available from: https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou21/hashika.html

終わりに

最後までお読みいただき、ありがとうございました。本記事が少しでも皆様のお役に立てれば幸いです。今後とも良い記事を配信していけるよう努めて参りますので、どうぞよろしくお願い致します。
なお、以下が本記事の元ページへのリンクです。

本記事は生成AI Claudeで作成したものを、一部加筆修正して公開しています。

いいなと思ったら応援しよう！