文理対立はなぜ繰り返すのか—C.P.スノー「二つの文化」を再考する
文理対立はなぜ繰り返すのか—C.P.スノー「二つの文化」を再考する
導入：なぜ今また“文理対立”が燃えるのか
C.P.スノー『二つの文化と科学革命』（1959年）講演は、科学者と文学知識人の断絶に警鐘を鳴らした。だがそのメッセージはしばしば誤用されている。
SNS上では周期的に“文系vs理系”の対立フレームが盛り上がりを見せています。これは注意（アテンション）経済のゲームとして機能し、煽りやすいテーマだからでしょう。たとえば、「理系は偉い／文系は役立たず」あるいはその逆といった極端な主張がバズりやすく、互いに相手陣営を無知だと非難する投稿が拡散される傾向があります。しかし、こうした対立の燃料としてC.P.スノーの有名な講演「二つの文化」がしばしば引用される点には注意が必要です。スノーの言葉は、もともとは文化間の断絶を嘆いたものでしたが、日本の文脈では対立を煽る「武器」のように使われがちだという問題提起があります。
もっとも、対立フレームが常に悪いとも限りません。意図的に単純化された「文理対立」が短期的には政策議論の取っかかりになった例もあるかもしれません。とはいえ、本稿では「なぜ誤読が生まれ、文理対立が繰り返されるのか」を構造的に捉え直し、議論の焦点を“翻訳”（異なる文化圏の橋渡し）へと移したいと思います。誤読は誰にでも起こり得るものであり、それを生む構造・制度の方に目を向ける必要があるでしょう。
スノーは何を言った“ことにされている”のか（誤引用の解体）
イギリスの科学者チャールズ・P・スノーは1959年のレクチャーで、当時の知識人社会を揺るがす有名な逸話を語りました。それは「文学的教養人たちの集まりで『熱力学の第二法則を説明できる人がいるか』と尋ねたら誰も答えられなかった。これは科学者に『シェイクスピアの作品を読んだことがあるか』と尋ねるのに等しい質問なのに…」というものです[1]。スノー自身、この質問を発したとき場の反応は冷淡で全員否定したと述懐しています。この発言は、人文系知識人の科学リテラシー欠如を皮肉る挑発として語られました。
ところが、この逸話が流通する過程でいくつかの“変形”が加わっていることに注意が必要です。よく見られる誤引用では、スノーが尋ねた法則はいつのまにか「熱力学の第三法則」にすり替わっています。また「シェイクスピアの作品を読んだことがあるか」という問いは、「シェイクスピアを暗唱できるか」という極端な形に強化されて語られる場合があります。さらに、「（双方にとって）等価な基礎教養の欠如を指摘する話」が、あたかも「どちらが優れているかの優劣比較」へと変換されてしまうのです。これらの変形によって、本来は翻訳（リテラシー）の欠如を示すエピソードだったものが、序列ゲームの材料にすり替わっています。
このズレが生じた要因として、引用の伝播過程で意図せず誇張が積み重なった可能性が指摘できます。実際、スノーの原典にあたってみると、彼が問うたのはあくまで第二法則であり「作品を読んだことがあるか」という基礎的素養についてでした[1]。どの段階で「第三法則」「暗唱できるか」といった表現に強まったのか、引用の出典を辿って検証する価値があるでしょう。このように誤引用が広まると、議論の焦点が“異なる教養をどう翻訳し合うか”という課題から外れ、単に“どちらが教養不足か”という対立フレームに移ってしまいます。それがスノー本来の趣旨を覆い隠し、文理双方の陣営が防御的・攻撃的な姿勢を強める原因になっていると考えられます。
（検証の問い）誤引用の源流をたどると、どの時期・媒体でスノーの言葉が強調・簡略化されたのか？ 引用の変遷を調べることは、意図せぬ改変のメカニズム解明につながるでしょう。
スノーの核心（暫定復元）：対立ではなく“文化圏の翻訳不全”
では、スノーの本来のメッセージは何だったのでしょうか。彼の講演「二つの文化」の核心を読み解くと、学部の違い（文系理系）そのものよりも、“文化圏”の断絶に焦点があったと考えられます[2]。スノーは、西洋社会の知的生活が二つの極端なグループに分裂しつつあると述べました。一方の極は文学的知識人、もう一方の極は科学者（代表例は物理学者）であり、両者の間には「相互理解の溝」があると指摘しています[2]。この溝の正体は、お互いがお互いを理解できないという翻訳不全であり、それゆえに若い世代では敵意や侮蔑さえ生じていると述べました[2]。つまりスノーは、文と理という別々の文化圏がそれぞれの言語（リテラシー）を持ち、お互いを「奇妙な歪んだイメージ」で捉えてしまっている現状を問題視したのです。
スノーの有名な比喩「熱力学第二法則 vs シェイクスピア作品」は、まさに「双方にとっての基礎教養の等価物」を示すものでした[1]。彼にとって第二法則とは科学側の基本リテラシーであり、シェイクスピアとは人文側の基本リテラシーです。それぞれの文化圏で「これくらいは知っていて当然」と見なされる知識が、相手側ではまったく共有されていない——この翻訳不能こそが問題だ、とスノーは言いたかったように読み取れます。決して「どちらの知識が高尚か」を比べようとしたのではなく、相互に通じる共通言語（基礎素養）が失われていること自体を告発していると解釈できます。
実際、スノーはこの断絶を「ただ残念なだけでなくもっと酷いことだ」と述べています[3]。なぜなら、異なる文化がぶつかり合うところに創造の機会が訪れるのに、その出会い自体が起きていないからだ、と彼は指摘しました[4]。文理の知的交流がないことで、社会全体が大きな損失を被っているというのです。スノーの論点は決して片方の優位を唱えることではなく、「同じ社会にいながら言語（リテラシー）が分断されている」という診断だったと暫定的に復元できます。
もっとも、スノーの比喩には批判もあり得ます。たとえば「熱力学第二法則」を理解するハードルは、「シェイクスピア作品を読む」より高いのではないかという指摘です。実際、熱力学の概念であるエントロピーなどは非常に難解で、専門教育を受けなければ正確に説明するのは容易ではありません[5]。スノー自身、「第二法則くらいは中等教育の教養だ」と考えていたようですが、比喩としての難度対称性には疑問の余地があります。この点については「スノーの第二法則という例え自体が適切だったのか？」という批判的検討が可能でしょう。にもかかわらず重要なのは、スノーが意図したのは対立の煽りではなく、断絶の露呈だったという点です。彼は科学と文学という二つの文化がお互いに“同じ言葉を話していない”現状を示し、そこに橋を架ける必要性を訴えたと理解できます。
リベラルアーツの理念が“誤読の受け皿”になった仮説
スノーの嘆いた「翻訳不全」は、本来であればリベラルアーツ（一般教養）教育によって緩和されるはずの問題でした。古典的な自由学芸（liberal arts＝自由七科）の理念は、「専門分野に入る前に身につける統合的素養」を目指していました[6]。中世ヨーロッパの大学では文法・論理・修辞のトリウィウム（三学）と、算術・幾何・天文・音楽のクアドラヴィウム（四学）からなる七つの自由学芸を修めた上で、専門の神学・法学・医学へ進むという体系がありました[6]。この理念では、文も理も含めた幅広い知の基盤を共有することで、異なる専門への架け橋を築こうとしていたのです。
ところが、現代の大学における一般教養課程は、その統合機能が弱まっているとの仮説が浮かび上がります。日本でも戦後、大学に教養部を置いて1～2年次に全学共通の一般教養を学ばせる制度が取られました。しかし現在、多くの大学で旧来の教養課程は解体・縮小され、学生は各自バラバラに教養科目の単位を“つまみ食い”する形になりがちです。結果として生じている問題点をいくつか挙げてみます：
受講の断片化：一般教養科目が科目ごとに孤立し、履修モデルも学生任せです。文学概論と統計学入門を同時に取っても、それらを関連づけて統合する機会は乏しく、知識が断片のまま蓄積されます。
到達目標の曖昧さ：専門教育には明確な目標（○○の資格取得や××の専門知識習得など）が設定されますが、一般教養には「広い視野を養う」以上の具体目標が示されないことが多いです。そのため学生側も「何を得たら合格なのか」が掴みにくく、受け身の履修になりがちです。
評価・フィードバックの弱さ：一般教養科目は多人数講義になりやすく、小テストやレポートも表面的な暗記で乗り切れてしまうケースがあります[7]。単位取得が目的化し、本来の「異分野を理解する力」がどれだけ身についたか評価されにくいのです[7]。
“専門の前座”化：「教養科目は所詮、専門科目に入るまでの繋ぎ」といった見方も根強く、学生も教員も熱量を割きにくい状況があります。極端な場合、「とりあえず楽に単位が取れる科目を消化する期間」として扱われ、本来の統合的学びの場と認識されていないのです。
以上のような要因が絡み合い、リベラルアーツ教育の設計不全がスノーの議論の誤読を受け止める土壌になった可能性があります。つまり、一般教養で本当に「異分野の基礎素養を互いに身につける」訓練ができていれば、スノーの指摘したような極端な相互無理解は改善されていたかもしれません。しかし現実には教養課程の統合力が弱かったため、スノーの言葉は「翻訳の設計」という建設的な文脈ではなく、「文系vs理系の属性対立」という消耗的なネタとして消費されてしまったという仮説です。
この仮説を検証するには、各国の大学で一般教育が学生の異分野リテラシーや推論力にどう貢献しているかを比較する必要があるでしょう（例えば、他分野の基本概念を説明させるテストで測定する等）。実際、海外では「幅広さの履修要件なんて不要ではないか」という議論もあります。あるカナダの議論では「学生は教養科目を詰め込みで乗り切り、すぐ忘れてしまう。時間とお金の無駄ではないか」との声すらあり、幅広い一般教育の効果に懐疑的な見解も見られます[7]。各大学が一般教育を通じて「異なる分野を翻訳できる力」をどのように養成し、その成果をどう測っているのか――そこをデータで示す取り組みが不足していること自体、教養課程の設計上の課題を物語っていると言えるかもしれません。
日本の大学一般教養はどこで転んだのか（制度設計の失敗として）
では、日本の大学の一般教養教育の制度的側面に目を向けてみましょう。前節で触れた問題は日本の大学にも多かれ少なかれ当てはまります。その背景には、日本特有の制度設計上の失敗があったのではないかと考えられます。いくつか仮説を列挙します。
一般教養が“暇つぶし科目”と誤認されやすい設計：かつて旧制高等学校の文科・理科という二分法を源流に、日本の高等教育では文理コースの分断が戦前から定着しました[8]。戦後の新制大学では教養部で文理融合の科目群を提供しましたが、1990年代の教育改革で教養部が次々と廃止・改組され、各学部に教養科目が分散しました。その結果、教養科目は学部専門の“おまけ”のように位置づけられ、学生からは「とりあえず単位を取るだけの暇つぶし」扱いされやすくなりました。制度として教養を重視する建前はあっても、実態としては専門科目に比べ軽視される構造だったと言えます。
学部専門との接続が弱い：一般教養科目で学んだことが、自分の専門科目でどう生きるのかが見えにくい場合が多々あります。例えば、経済学部の学生が1年次に取った物理学概論の知識を、その後の経済学専門科目で参照する機会はほとんどありません。橋渡しとなるカリキュラム上の工夫（教養科目と専門科目を連動させた課題など）が不足しており、教養で学んだことが各学生の中で専門知識と統合されないまま忘れ去られる傾向があります。
リテラシー科目の分断：本来、21世紀の基礎教養には科学リテラシー（科学的思考法の理解）や統計リテラシー、さらには歴史・倫理観など多角的な要素が含まれるはずです。しかし日本の大学では、これらが科目ごとに縦割りで提供されがちです。統計リテラシーは数学系科目、倫理は哲学系科目、科学史は歴史系科目…といった具合に、密接に関連するはずの内容がカリキュラム上バラバラです。総合的に「科学技術を社会でどう扱うか」を考えるような統合科目は少なく、学生は個別知識を点在的に習うだけで終わりがちです。
教える側のインセンティブ不足：一般教養を担当する教員にとっても、この分野で卓越した教育成果を上げても評価・報酬に結びつきにくい現実があります。大学の人事・業績評価は依然として専門研究の成果（論文数や競争的資金の獲得など）を重視しがちで、学部横断の教養教育に力を注いでも昇進や予算配分で報われにくいという声もあります。結果として、教養科目は若手教員や非常勤講師の担当が多くなり、安定した予算や人員配置がなされない傾向があります。このようなインセンティブの弱さは、教養教育の質保証を困難にしています。
以上の仮説的失敗要因は、「文系／理系どちらの学生が悪い」という話ではなく、制度設計と運用上の問題として捉えるべきものです。学生が一般教養に本腰を入れないのは、動機や能力の欠如ではなく、制度がそうさせている面が大きいでしょう。「教養なんて暇つぶし」と思われてしまう環境を作ったのは大人（大学側）であり、学生個人を責めても解決にはなりません。
実際、日本では1990年代の大学改革期に教養部が解体される中で、「旧教養課程は大学内部の政治の中で予算削減の標的（狩り場）になった」と指摘する分析もあります[9]。新自由主義的な財政圧力下で、役に立つ学問／立たない学問という功利的発想が強まり、一般教養（特に人文学系科目）がコストカットの犠牲になった歴史があります[9]。これは制度面での失敗と言えるでしょう。一般教養への軽視が制度的に組み込まれてしまった結果、スノーが憂いたような「お互い新石器時代人並みの洞察しか持っていない」状態が放置・再生産されてきた側面があるのではないでしょうか。
もっとも、日本の全ての大学が失敗しているわけではありません。少人数ゼミ形式で文理融合のテーマに取り組ませる初年次セミナーや、学際的なPBL（プロジェクト学習）科目を設けて成功している例も報告されています。例えば、ある大学では文系理系混合チームで地域社会の課題調査を行い、科学技術と文化の視点を統合してプレゼンする科目が高い評価を得ています（架空の例ですが、そのような試みが各所で始まっています）。これらは文理の橋渡しに成功したケースと言え、一般教養も設計次第では学生の関心と成果を引き出せることを示唆します。問題は、それが日本全体でまだ主流になっておらず、多くの大学では旧態依然とした教養課程が続いている点でしょう。
核心仮説：科学者は“自由七科＝フィロソフィー（学問一般論）”を再構築し教育すべきだった
以上を踏まえ、本稿の中心仮説を提案します。それは、「サイエンティスト（科学者）こそ、個別科学の教育と並行して、現代版の“自由七科”すなわち学問全体の一般論を再構築し、教育として実装すべきだった」というものです。言い換えれば、科学者たちは自らの専門領域だけでなく、時代に即したリベラルアーツのカリキュラム作りにもっと主体的に関わる必要があったのではないか、という仮説です。
ここで言う「自由七科（liberal arts）」とは、決して中世の古典カリキュラムをそのまま復古せよという意味ではありません。むしろ、自由七科は時代ごとに更新されるべき“学問一般論”の集合だと捉えるべきでしょう。実際、中世の七科ですら普遍不変ではなく、教育機関や地域によって多少の変動がありました。例えば標準的な七科には入らない織物や農業、医療、演劇などを加えるケースもあったことが知られています[10]。これは「その時代・社会にとって重要な素養」が柔軟に組み込まれていたことを示唆します。であるなら、21世紀の現代において必要とされる「自由七科」も、我々自身が再定義してよいはずです。
仮に現代版の“自由七科”を試案してみると、例えば次のような領域が浮かびます（七科という数字にはこだわりませんが）：
論理・推論・レトリック：古典的三学（文法・論理・修辞）に相当する、考えると言語化する技術。クリティカルシンキング、論証の方法、誤謬の見抜き方、そして相手に伝える文章力・プレゼン力などを含むリテラシー。
数量・データ・モデル：古典的四学（算術・幾何・天文・音楽）は数と自然の理論でした。現代ではこれを数学的リテラシー・統計・情報科学へアップデートした領域。統計学やデータサイエンス、数理モデル構築、プログラミング的思考など、複雑系を数量的に捉える技法。
エビデンスと不確実性の扱い：現代科学の核心には、実験データの解釈、因果推論、確率的な判断、リスク評価などがあります。例えば統計的推論やベイズ的更新の考え方は、市民が日常でデータや報道を判断する際にも不可欠です。これは古典にはない新たな一般素養と言えるでしょう。
科学の歴史・制度・倫理：科学技術は社会と切り離せません。原子力の歴史やAI開発の倫理、生態系と経済の衝突など、科学を人間社会に実装する上での知識と哲学を学ぶ領域です。科学史・科学哲学・研究倫理・科学政策論などが含まれ、科学そのものをメタな視点から捉える教養です。
翻訳技能（異分野・一般社会との架け橋）：まさにスノーが問題視した点に対応する技能です。専門分野の知を異なる専門の人や一般の人に伝えるコミュニケーション能力、逆に他分野の概念を自分の分野の文脈で理解する力。具体的には異分野コラボレーション演習や、専門知を平易に書く訓練、メディアリテラシーなどが考えられます。
以上は一例ですが、要するに「専門バラバラの時代に共通基盤となるメタ知識・メタ技能」が現代版リベラルアーツと捉えられます。そして、科学者（広く言えば研究者コミュニティ）は、この共通基盤をアップデートして教育に組み込む責務があったのではないか――というのが本仮説の主張するところです。
なぜ科学者がその担い手として想定されるのか、補足します。第一に、現代社会では科学技術が生活基盤となっており、市民も政策決定者も科学リテラシー抜きには重要問題を議論できません。科学の誤読・曲解のコストがかつてより格段に大きいのです（例：気候変動やパンデミック対策での科学的知見の受容）。科学者はその危機感を骨の髄で知っている立場であり、だからこそ「何が基本素養として不可欠か」を提案できるでしょう。第二に、学問の高度な専門化が進むほど、異分野間の翻訳は公共財の性格を帯びるようになります。市場原理や自発的対話だけに任せていては埋まらない断絶が出てくるため、意識的な共通教育が必要になります。科学者コミュニティはしばしば学会やアカデミー等で「社会のための科学」「知の統合」といった議論を行っていますが、それを教育制度に具体化する動きは十分とは言えません[11]（※日本学術会議による提言「知の統合」2007年など[11]）。科学者自身が自らの専門を越えて手を取り、上述のような現代リベラルアーツのカリキュラムを設計することが求められていたのではないでしょうか。
無論、ここで「科学者だけが偉いのだから教養も支配すべきだ」と言いたいわけではありません。むしろ人文・社会・工学・現場の知見を結集して共同設計する必要があります。その中心軸として科学者コミュニティがもっとコミットしても良かったのでは、という提案です。例えば大学に学際教育センターを設け、理系・文系の教員が協働で科目開発する仕組みを作るなどが考えられます。科学者が「現代のフィロソフィー（学問一般論）」の策定に関与すれば、自身の専門が社会全体でどう位置づけられるかを再認識する機会にもなります。
一方で、この仮説には留保も必要です。科学者に過度な負荷を集中させると、本来の研究が疎かになり科学自体の進歩を損ねるリスクがあります。専門研究と共通教育の双方を一人の研究者に求めるのではなく、教育専門職や学際ファシリテーターを配置して役割分担することも考えられます。また、人文学・社会科学の側からも現代教養への貢献は不可欠です。科学者主体で作った教養が「技術至上主義」や「功利一辺倒」にならないよう、人間の価値や歴史的視座を組み込むバランスが重要でしょう。要は「現代版 trivium & quadrivium」を異分野の知の協働で作り上げることが、本来必要だったのではないか、という問いかけです。
どう直すか：文理対立を減らす実装レバー
では、以上の議論を踏まえて文理対立を減らし、誤読と煽りのループを断つための実践策を考えてみます。ここでは教育制度・カリキュラムの観点から、いくつかの「実装レバー（てこ）」を箇条書きで提案します。
一般教養を「橋渡しの技術訓練」として再設計する: 教養科目を単なる知識の万華鏡ではなく、「異なる分野間を翻訳できる技能」を養う場と位置づけます。具体的には、シラバスに到達目標として「○○分野の基礎概念を他分野の人に説明できる」など明示し、評価にもそれを反映させます。文系学生に「科学技術の概念説明」、理系学生に「社会・文化的文脈の説明」といった双方向の課題を組み込みます。
初年次から専門と往復する課題を課す: 1年生の段階で、各自の興味ある専門テーマについてミニ研究＋異分野視点での考察をセットで行わせます。例えば「自分の専門分野のテーマを一つ選び、それに関連する別分野の論文を読み解き、統合的にレポートを書く」課題などです。これによって早い段階で「専門 ↔ 教養」の往復運動を経験させ、教養の意味を実感しやすくします。
誤引用・誤読のリテラシー教育を必修化: 情報過多の現代では、出典を確認せず断片的な引用に踊らされる危険が高いです。そこで情報リテラシー科目において、「引用の出典追跡法」「原文と要約を付き合わせて齟齬を検査する方法」などを実践させます。スノーの逸話のような有名引用をあえて誤訳・改変した例を示し、学生自身に検証させる教材も考えられるでしょう。こうした訓練で、安易なコピペや鵜呑みを減らし、自分の誤読に気付く力を養います。
教員評価に「統合教育」「学際翻訳」への貢献を盛り込む: 大学教員のモチベーションを高めるには評価・処遇の仕組みが重要です。そこで、従来の研究業績評価に加え、学部横断型の教育への貢献度を評価項目に入れます。具体的には「全学共通科目の開発・実施」「異分野合同ゼミの指導」「学際教材の出版」等を昇進・表彰の要件に加えるのです。これにより、有能な教員が教養教育に携わるインセンティブが生まれ、質の高い授業提供につながるでしょう。
SNS発信の教養テンプレートを訓練する: 現代の知的対話の場はしばしばSNS上にあります。そこで学生には、議論を炎上させず建設的に進めるコミュニケーション手法を教えます。例えば「相手の主張の最も筋の通った解釈（スチールマン）をまず提示する → 自分の専門知や立場の限界を認める → それを踏まえて論点を提示する」という三段構えの発言テンプレートを練習させます。これは単にマナー教育ではなく、異なる背景を持つ人々と対話する実践的教養です。授業内ディスカッションやレポートでこの型を使わせ、フィードバックを与えることで習得を図ります。
以上のような介入策は、一種の社会実験として効果を検証することも可能でしょう。たとえば、異分野読解テストやフェイクニュース耐性テストなどで、導入前後の学生の成績を比較することが考えられます。これらの施策により、学生の「異分野読解力」や「誤情報への耐性」は統計的に向上するのか？──エビデンスに基づく教育改善のアプローチも取り入れながら、文理の溝を埋める実装レバーを効かせていくことが期待されます。
結語：スノーを“武器”から“診断装置”へ戻す
C.P.スノーの「二つの文化」は、本来「どっちが上か」を競うための武器ではなく、社会の知的断絶を示す診断装置でした。残念ながら日本では、そのメッセージが十分翻訳・共有されないまま、誤引用を交えて文理序列争いの具にされてきた嫌いがあります。しかし、歴史的文脈に照らせばスノーが提起した真の論点は「文系vs理系のどちらが役に立つか」では決してありません[12]。彼が問題視したのは、共通の文化（リテラシー）の喪失であり、それによる相互不信でした。
この診断を踏まえ、私たちにできることは共通基盤を再構築することではないでしょうか。21世紀版の「自由七科＝フィロソフィー（学問一般論）」を定義し直し、教育制度に組み込む努力は、誤読と煽りのループを弱める一助となるかもしれません。無論、再構築されたリベラルアーツがすぐに文理対立を消し去ると断言はできません。人々の認知バイアスや社会構造の問題も絡むため、万能薬ではないでしょう。それでも、異なる文化圏同士が対話可能な共通言語を意識的に育てることは、対立の溝を狭める方向に働く可能性があります。
半世紀以上前にスノーが指摘した知的分断は、今なお形を変えて存在しています。だからこそ彼の警句を暗唱するのではなく、その意味をアップデートして捉え直すことが重要です。スノーを議論の弾丸としてではなく、現代社会の知のあり方を診断するレンズとして用いる——そのとき初めて、「二つの文化」は建設的な対話への出発点となるでしょう。私たちには残された時間が少ない、とスノーは警告しました[13]。同じ過ちを繰り返さないために、今こそ知の架橋を築く行動を起こす時かもしれません（これも一つの仮説に過ぎませんが）。煽りではなく翻訳を。対立ではなく共創を。スノーの診断を未来志向の処方箋へとつなげていくことが求められているのではないでしょうか。
参考文献・出典（引用順）：
【4】池田光穂「文系と理系：humanities and natural sciences」（navymule9.sakura.ne.jp）より引用[8][2]
【1】Hidetaka Yakura (2008) ブログ「C.P.スノー『二つの文化』を読む」より引用[4]
【12】「まといのば」ブログ『熱力学の第2法則って知ってる？シェイクスピア読んだことある？』(2013)より引用[5][13]
【33】Reddit r/changemyview (2019)「大学の学部課程には必須の一般教養科目は必要ない」スレッドより引用[7]
【28】光文社新書 上記連載 第2回より引用[9]（旧教養課程が「狩り場」となったとの指摘）
【23】角川武蔵野ミュージアム (2021)「リベラル・アーツの伝統」より引用[10]（自由七科の科目の変遷に関する言及）
【29】日本学術会議 (2007) 提言「知の統合―社会のための科学に向けて―」より引用[11]（知の統合委員会による報告書タイトル）
[1][9][12] 06_文系不要論の系譜学──「二つの文化論争」から見えるもの｜光文社新書
https://shinsho.kobunsha.com/n/n708371f63d30
[2][6][8] 文系と理系：humanities and natural sciences
https://navymule9.sakura.ne.jp/humanityVScience.html
[3][4] 科学・医学・哲学を巡って: C.P. スノー 「二つの文化」 を読む
http://georges-canguilhem.blogspot.com/2008/07/cp.html
[5][13] 熱力学の第２法則って何か知ってる？シェイクスピア読んだことある？〜２つの文化とカーンアカデミー〜 | 気功師から見たバレエとヒーリングのコツ～「まといのば」ブログ
https://ameblo.jp/matoinoba/entry-11563913503.html
[7] CMV: 大学の学部課程には、必須の一般教養科目は必要ないと思う。 : r/changemyview
https://www.reddit.com/r/changemyview/comments/c94r73/cmv_undergraduate_degrees_should_not_have/?tl=ja
[10] リベラル・アーツの伝統 - 館長通信｜角川武蔵野ミュージアム
https://kadcul.com/matsuoka/no_43
[11] untitled
https://www.scj.go.jp/ja/info/kohyo/pdf/kohyo-20-t34-2.pdf
https://chatgpt.com/s/dr_6963450e68888191a3d4683fcfc135ac
