トランプ関税、専門家の見解によると世界経済後退の中でデフレするという。

消費が冷え込む過程で企業は商品を売れなくなる（値下げ競走）+（事業縮小による解雇の増加）で、人々は限られた雇用枠を奪い合う格好からデフレになるという。

関税率の高い中国が最も賃金デフレするだろうが、日本からしてみれば中国製品がますます安くなる。
中国製品への依存が増加して日本の製造業で売り上げが落ち、事業縮小。失業者が増加する過程で日本も賃金デフレにはまる。

◎

不況で目ぼしい投資先が少なくなると、安定資産として資源物が選ばれやすくなる。
今は不況から資源需要も減少する予測で値下がりしているが、実際の不況がくるころには、資源への投機的な動きでインフレしてしまう。
OPECが増産することでインフレ作用を打ち消すとは思うが、