公認心理師試験オリジナル問題集1日5問対策❗️【7日目】

第7セット（問31〜35）

分野：心理療法（DBT・ACT）／DSM-5-TR診断基準／労働安全衛生法／WAIS-IV応用／事例（医療・複合）

問31【弁証法的行動療法（DBT）】一般問題
Linehanが開発した弁証法的行動療法（DBT）について、正しいものを1つ選べ。

① DBTは境界性パーソナリティ障害（BPD）を対象として開発されたが、現在は摂食障害や物質使用障害への適用エビデンスはない。

② DBTの中核にある「弁証法」とは、「受容」と「変化」という相反する要求のバランスを取ることを指し、治療全体の基盤となる。

③ DBTの技術訓練モジュールは「マインドフルネス」「感情調整」「対人効果」の3領域で構成され、苦痛耐性は含まれない。

④ DBTの個人療法では、問題行動のチェーン分析（連鎖分析）は用いられず、認知の再構成のみが行われる。

⑤ DBTにおける治療の優先順位は、①QOLを妨げる行動②治療を妨げる行動③自殺・自傷行動の順に設定されている。

問32【DSM-5-TR・外傷およびストレス因関連障害】一般問題
DSM-5-TRにおける心的外傷後ストレス障害（PTSD）の診断基準について、正しいものを1つ選べ。

① PTSDの診断基準Aに定める外傷的出来事には、「重篤な疾患の告知を受けること」が明示的に含まれる。

② PTSDでは、外傷的出来事の重要な側面を想起できなくなる「解離性健忘」が、認知と気分の陰性変化（基準D）の一症状として含まれる。

③ 症状の持続期間の要件は、急性ストレス障害（ASD）が1か月以上、PTSDが3日〜1か月未満と規定されている。

④ 複雑性PTSD（Complex PTSD）はDSM-5-TRの公式診断として独立したカテゴリーに収載されている。

⑤ PTSDの基準Eに定める「覚醒度と反応性の著しい変化」には、過呼吸・頻脈のみが含まれ、攻撃的行動は含まれない。

問33【労働安全衛生法・ストレスチェック制度】一般問題
ストレスチェック制度について、正しいものを1つ選べ。

① ストレスチェックの実施義務は常時使用する労働者数が50人以上の事業場に課されており、50人未満は当分の間努力義務である。

② ストレスチェックの結果は、実施者から事業者に対して労働者全員分が自動的に通知される。

③ 高ストレス者と判定された労働者が医師による面接指導を申し出た場合、事業者はその申出を理由として不利益な取扱いをしてはならないが、面接指導への応諾は労働者の義務である。

④ ストレスチェックの実施者として認められるのは、産業医・保健師・看護師のみであり、公認心理師は法令上実施者になれない。

⑤ 集団分析（職場単位の集計・分析）は、事業者が強制的に実施することが義務づけられている。

問34【WAIS-IV・神経心理学的解釈】一般問題
WAIS-IVの解釈において、正しいものを1つ選べ。

① 言語理解指標（VCI）と知覚推理指標（PRI）の差が15ポイント以上の場合、全検査IQ（FSIQ）を知的水準の代表値として使用することが推奨される。

② ワーキングメモリ指標（WMI）が低い場合、読字障害（ディスレクシア）との関連が示唆されることがあるが、ADHDとの関連は研究上確認されていない。

③ 一般能力指標（GAI）はVCIとPRIの下位検査から算出され、ワーキングメモリや処理速度の影響を受けにくい知的能力の推定値として使用される。

④ 処理速度指標（PSI）の下位検査「符号」は陳述記憶の評価に適しており、視覚的短期記憶とは無関係である。

⑤ WAIS-IVの指標得点の平均は50、標準偏差は15に設定されており、得点が85以上であれば平均的な水準に含まれる。

問35【事例問題・医療場面・複合的アセスメント】
42歳の男性A。内科主治医からの紹介で、総合病院の心療内科に勤務する公認心理師Bが心理アセスメントを担当した。Aは6か月前から「職場の誰もが自分を陥れようとしている」「隣人が自分の部屋に盗聴器を仕掛けた」と訴え、2か月前に自宅に引きこもるようになった。妻によると、Aは睡眠が著しく乱れ、食欲が低下し、「自分は特別な使命を帯びた存在だ」と繰り返すようになったという。Aは面接中も落ち着かず、Bの質問に対して「あなたも仕掛け人の一人かもしれない」と述べた。MMSE得点は28点（満点30点）であった。
Bのアセスメントおよび対応として、最も適切なものを1つ選べ。

① MMSE得点が28点であり認知機能は保たれているため、器質性疾患の可能性は除外し、心理療法を直ちに開始する。
② Aの訴えは被害関係念慮・誇大的観念・睡眠障害を含む重篤な精神症状が疑われるため、心理療法の前に精神科医による診察・評価が優先されることを、担当医に情報提供する。
③ AのBに対する疑念（「仕掛け人かもしれない」）は転移反応であるため、転移解釈を行い精神分析的心理療法を開始する。
④ 妻からの情報は主観的であるため採用せず、A本人の自己報告のみを根拠にアセスメントを完成させる。
⑤ Aが自発的に受診したわけではないため、動機づけが低い者への心理的支援は無効であると判断し、対応不要とする。

【解答・解説❗️】