【録画視聴を超えた動画配信】「テレビでYouTube」時代が変える、ブランド認知の新しい法則（05/25）

5月25日、月曜日。
新しい一週間が始まりましたね。
週末はどのようにリフレッシュされましたでしょうか。

私たちが日々何気なく触れている情報の受け取り方は、少しずつ変化を続けています。
本日は、そんな生活者の「情報との接点」のあり方を示す、データを取り上げたいと思います。

① ニュース：テレビは「放送を見る機器」から「多彩なコンテンツを見る大画面」へ

日経ＭＪ（2026/05/25）の報道によると、テレビという機器の役割が大きく変わりつつあります。
インテージが公表した『メディアライフレポート（2026年発行版）』（※2025年5〜6月、全国の15〜69歳1万3554人を対象に実施）から、生活者の視聴実態が浮き彫りになりました。

【テレビで視聴するコンテンツの変化】

• 地上波のリアルタイム視聴： 全体では依然として80％超と最も高く、テレビの放送受信機としての役割が失われたわけではありません。しかし、10〜20代に限ると60％台にとどまり、動画配信サービスと同水準になっています。

• 録画視聴を上回る動画配信： 動画配信サービスの利用率は全体で63.3％となり、地上波の録画視聴（48.5％）を上回りました。「見たい番組を録画して後から見る」行動から、「好きな時間に、好きな配信コンテンツを見る」行動へのシフトが進んでいます。

• テレビで見るYouTubeの存在感： テレビでYouTubeを視聴する割合は全体で49.5％に達し、録画視聴とほぼ同水準です。特に10〜30代で高く、40代以降でも他の動画サービスより高い水準を保っています。

一方で、TVerやPrime Videoの利用率は約3割で幅広い年代に広がりつつあり、Netflixは料金水準の影響からか他サービスに比べて利用率が低い傾向にあると整理されています。テレビは今や、放送だけでなく、動画配信、ゲーム、音楽などを取り込むプラットフォームへと変化しています。

出典：日経ＭＪ、2026/05/25

② 視点：情報接点の分散がもたらす「強いブランドがより強くなる」現象

テレビという機器そのものは、依然として生活の中にしっかりと根付いています。
しかし、同じテレビ画面の中に、地上波、YouTube、TVer、Prime Videoなど多様な選択肢が並ぶようになりました。

この「複数のコンテンツへアクセスする大画面化」という変化は、企業が生活者にブランドを認知してもらうためのアプローチに直接的な影響を与えます。

従来のテレビ広告は、一定の広告量（GRP）を投下すれば、幅広い層に接触しブランドの認知を効率よく押し上げることができました。
もちろん現在でも地上波の影響力は健在です。
しかし、視聴行動がこれだけ分散すると、以前と同じように生活者全体へ均一に情報が届くとは限りません。
特に若年層においては、地上波だけに広告を集中しても、接触できない層が確実に増えています。

一方で動画配信やデジタル広告は、視聴履歴や興味関心に基づいて対象を絞り込むことに長けています。
これは効率的である反面、広告が「もともと関心のありそうな人」に寄りやすいという特徴を持っています。
関心層に深く届けるには最適ですが、まだその商品やブランドを知らない層に「偶然出会ってもらう」機会はどうしても少なくなります。

その結果何が起こるかというと、「すでに認知率が高い製品やブランドが、より強くなりやすい」という現象です。

情報が溢れる中、生活者は知っているブランドや見たことのある商品を優先的に選びやすくなります。
広告接触がパーソナライズされ、リアル店舗でも定番の売れ筋商品が大きく展開される。
そうなると既存の強いブランドはさらに顧客接点を増やし、新しいブランドや認知の低い商品が生活者の頭の中に入るハードルは、以前よりも高くなっていきます。

だからこそ新商品やこれからのブランドにとっては、広告と店頭の連動が不可欠になります。
デジタル広告で関心層にアプローチするだけでは限界があり、テレビＣＭで広く認知を取りにいく効率も読みづらくなっています。
情報が分散する時代において、生活者が実際に商品と出会うリアル店舗の役割は「単なる販売の場」から「新しい気づきと認知を生み出す重要なメディア」へと変わっていくのだと考えます。

③ 今日のまとめ

テレビは地上波を見る機器から、YouTubeや動画配信などを含むコンテンツプラットフォームへと変化しています。
地上波リアルタイム視聴は80％超と依然高いものの、動画配信サービス（63.3％）が録画視聴（48.5％）を上回りました。
情報の受け取り方が分散する中、ブランド認知の作り方は従来のテレビＣＭを中心とした手法から、メディアごとの接点とリアル店舗での気づきを連動させる形へと広がっています。

④ 観測ログ：スマホからリビングの大画面へ

今回のデータで示された「テレビでYouTubeを視聴する割合が49.5％に達した」という事実は象徴的です。
YouTubeはもはや「スマートフォンで個人の隙間時間に見るもの」にとどまらず、リビングのテレビ画面で日常的に楽しまれる主要コンテンツとして定着しています。
媒体の役割がシームレスに溶け合っていく中で、情報発信のあり方も柔軟な対応が求められています。

独り言

「テレビをつける＝放送番組を見る」という方程式が、いつの間にか崩れてきているのを感じます。
リモコンに最初から動画配信サービスのボタンが並んでいるのが当たり前になり、家族で食卓を囲みながらYouTubeを見る風景も珍しくなくなりました。
情報の入り口が多様化するほど、生活者の目に留まる工夫は難しくなりますが、だからこそ「偶然の出会い」を提供できるリアルな空間の価値が、これからさらに見直されていくのかもしれませんね。

それでは素敵な1日をお過ごしください！
N.S.C.Labの荒木伸一郎でした。