フジテレビがつぶれる日が近い⁉️🐸🍿

私は普段からテレビを観る習慣はないのですが、ここのところいわゆる「中居問題」がネット上でも大きな話題になっています。

この問題に関心がある方も多いと思いますので、記録のためにネット上の報道をいくつかさらってみました。
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フジテレビ　完全否定後に大株主が激怒、相次ぐ続報…会見登場の社長にも文春砲の「八方塞がり」

記事投稿日：2025/01/17 11:00 最終更新日：2025/01/17 13:12

波紋を広げる中居正広（52）をめぐる女性トラブルによって、フジテレビを取り巻く状況も混迷を極めている。

昨年12月19日発売の「女性セブン」が報じた、中居と女性との間に生じた“重大トラブル”。中居が’23年6月に参加した会食後に女性とトラブルになり、解決金として約9000万円を支払ったとの内容で、この件について、中居の所属事務所は代理人弁護士を通じて《以前に双方の話し合いにより、解決しておりますことをご理解ください。お互いに守秘義務がありますので、対外的にお答えすることはありません》とコメント。トラブルがあったことは否定しなかった。

その後、12月26日発売の「週刊文春」では、中居と女性とのトラブルの発端となった会食にフジテレビの社員が関与していたと報道。これに対し、フジテレビは同月27日に公式サイト上で、《内容については事実でないことが含まれており、記事中にある食事会に関しても、当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません。 会の存在自体も認識しておらず、当日、突然欠席した事実もございません》と完全否定した。

その後、中居を巡っては各局が相次いで番組差し替えなどの対応を実施。フジテレビも1月5日に、12日に放送が予定されていた『だれかtoなかい』を差し替えた。

「1月8日発売の『週刊文春』では、トラブルの当事者の女性がフジテレビの幹部に被害を相談していたなどの続報が打たれることに。幹部の1人として、同社の佐々木恭子アナウンサーの名前があがり、文春の取材に対しフジは“佐々木アナはご本人に寄り添っている”と回答。しかし、フジは当時調査に乗り出すことはなかったようです。

その後、中居さんが1月9日に所属事務所の公式HP上で《トラブルがあったことは事実です。そして、双⽅の代理⼈を通じて⽰談が成⽴し、解決していることも事実です》と認めたうえで、《また、このトラブルについては、当事者以外の者の関与といった事実はございません》と“当事者以外の関与”について改めて否定。フジテレビとしては肩をなでおろしたと思いますが……」（芸能関係者）

しかし、フジテレビをさらなる追及が襲う。なんと親会社「フジ・メディア・ホールディングス」の大株主である、米投資ファンドのダルトン・インベストメンツが激怒したのだ。

ダルトン・インベストメンツは1月14日に、「中居正広さんをめぐる騒動に関連する一連の出来事は、エンタメ業界の問題だけでなく、『フジ』の企業統治に深刻な欠陥があることを露呈している」「一貫性と透明性の欠如は、株主価値の毀損に直結する重大な問題」とした書簡を公開。「我々は憤慨しています」と強い怒りをあらわにし、第三者委員会の設置と調査、再発防止策の立案を要求した。

「第2位の株主の要求とあって、フジテレビも無視するわけにはいきません。さらに追い打ちをかけたのが、1月15日に『週刊文春 電子版』が報じた、“第三の矢”。フジテレビの女性アナウンサーが匿名で、同局社員に中居が参加する飲み会に“アテンド”されたと告発する内容で、否定していた“局員”の関与が疑われるような内容でした。

同日、フジテレビは“昨年末から外部の弁護士を入れて事実確認の調査を開始している”と明かしましたが、外部の弁護士では第三者としては不十分とみなされるでしょう」（前出・芸能関係者）

16日、フジテレビは翌17日に港浩一社長が会見を行うと発表。当初は予定のなかった会見で、緊急での開催が決定した形だ。

「そもそも、調査中の段階で社員の関与を完全否定するようなコメントを出したことが大きな不信感を招いています。調査の実施についても“後出し”の印象が強い。

さらに、『文春オンライン』は、16日の夕方、会見を開く港社長についても『《資料入手》フジ社長は“女性アナ接待”の常習者　中居正広9000万円トラブルを引き起こしたフジテレビの“上納文化”』と題する記事を公開。記者会見する本人にも火の粉が降りかかっているのです。まさに窮地に追い込まれた形となっており、視聴者の信頼を取り戻すには真摯な説明が必要になるでしょう」（前出・芸能関係者）

やはり水瓶座の時代になったらもう、悪事を隠しておくことができずに、これまでやっていた犯罪行為などは次々と暴露されてしまうのかもしれません❣️🐸🍿

奴らは自分たちがやっている悪事を隠すために嘘をつきますが、その嘘がどんどんバレてしまうのです。

そして奴らは自分たちの正体を大衆の目に晒すことを余儀なくされ、人々から信頼を失い自滅していくのですね。

上の続きの記事をご紹介します。
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「ガチで倒産見えてきた」フジテレビ　中居騒動でトヨタら大企業が前代未聞の“局ごとCM引き上げ”へ…社長の保身会見が刺した「トドメ」

記事投稿日：2025/01/19 11:00 最終更新日：2025/01/19 11:00

フジテレビが前代未聞の窮地に立たされている。

23年6月に中居正広（52）が起こした女性トラブルに同局の社員が関与していたと、昨年12月に「週刊文春」に報じられたフジテレビ。しかし、同月27日にすぐさま公式サイトで《内容については事実でないことが含まれており、記事中にある食事会に関しても、当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません》などと真っ向から否定し、中居も9日に発表した謝罪文のなかで、当事者以外の関与を否定した。

しかし、その後も「週刊文春」は1月8日発売号で、トラブルの当事者女性がフジの幹部社員に被害を相談していたことを報じ、16日発売号でも別の同局女性アナが、中居のいるホテルでの飲み会に幹部局員によって“アテンド”されたと告白するなど、次から次へと疑惑が湧いているのだ。

当然、一度否定はしているものの、説明を求める声は日増しに高まることに。事態を重くみたのか、フジは17日についに港浩一社長が会見を開いたのだが――。

記者クラブからの要望を受け緊急で開かれる形となったが、なんと参加できたのは、「ラジオ・テレビ記者会」加盟社とNHKならびに在京キー局の記者という“身内”のみ。さらに、放送局の会見でありながら、動画撮影も禁じるという“閉鎖的”な形式で行われたのだ。

会見では、冒頭で港社長が騒動をお詫び。トラブルを23年6月には把握していたことを明かした上で、公表しなかった理由について「事案を公にせず、他者に知られずに仕事に復帰したいとの女性の意思を尊重し、心身の回復とプライバシーの保護を最優先に対応」と説明。また今後については、「第三者の弁護士を中心とする調査委員会の立ち上げ」も発表した。

しかし、約1時間40分の会見のなかで、港社長は「回答を控える」と30回以上にわたって繰り返し、日常的に女性アナを接待に巻き込んでいるという疑惑については「そういうことがないと信じています」と答えるにとどまり、SNSやネットニュースのコメント欄などでは“逃げの姿勢”を指摘する声が続出。

とはいえ一旦の説明は行い、少しは鎮火するかと思いきや、翌日に“最悪の状況”が訪れる。

18日、中居騒動を受けて、明治安田生命、日本生命、トヨタ自動車、NTT東日本が、同局への自社のCM差し替えや差し止めを相次いで明らかにしたのだ。ある広告代理店関係者は“前代未聞”の事態だと言う。

「これまで、出演タレントの不祥事などによって、クライアント個別の番組へのCM差し替えや出稿差し止めをすることはよくありましたが、放送局そのものに対しては聞いたことがありません。昨日の会見の内容も加味した上で、フジテレビ全体でCMが流れることが“リスク”と判断されたのでしょう。

しかも差し止めているのは、超大手の企業ばかり。こうした判断は先行している企業に続くことが多く、業界を超えて影響力のあるトヨタもいることを考えると、今後ますます同様の判断をくだす企業が五月雨式に増えてくるでしょう。考えたくはないですが、全部のCMが“ACジャパン”になるという最悪の可能性もありえる状況になってきました」

X上でも、こんな声があがっている。

《フジの広告は全部ACジャパンになりそうな勢い》
《ガチで倒産が見えてきたか》
《日本生命に続いてトヨタもフジのスポンサーから撤退か。停波の前に赤字で倒産かもね》
《日生、トヨタに続いて明安も。。 社長のクローズでの記者会見がトドメをさしたな》

「保身会見」が“トドメの一撃”になってしまうのか――。

今回の事件が大騒ぎになっているのは、タレント一人の不祥事にとどまらず、放送局自体が自分たちの犯罪を隠蔽していることを世間に晒してしまったことが問題点っポイ❣️🐸🍿

このような事態は「前代未聞」らしく、大手のスポンサーがフジテレビから撤退を余儀なくされているほどに深刻な状況に陥っているようです。

広告主がいなくなれば、放送局は経営が成り立たなくなりますので、フジテレビの株価が暴落し株主も激怒しているわけです。

関連記事を続けて転載します。
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もはや｢フジテレビ解体｣の道は避けられない…元テレビ局員が考える｢スポンサー離れ｣が進んだ先に起こること

｢世間をナメている｣といわれても仕方ない

2025/01/19 12:00

火に油を注いだフジテレビ社長の会見

タレントの中居正広氏と女性とのトラブルにフジテレビの社員が関与していたと、週刊文春などが報じている。

フジテレビの港浩一社長は、今月17日、この問題が報じられてから初めての記者会見で、陳謝した。その会見は、これまでの「炎上」の火に油を注ぐ結果となっている。

たしかに、指摘すべき点は、枚挙にいとまがない。

今回、フジテレビは、記者クラブ（「ラジオ・テレビ記者会」、「東京放送記者会」）に加盟している新聞社・テレビ局・ラジオ局以外は、会見に参加させなかった。さらに、フジテレビ以外の民放テレビ局は、「オブザーバー（立会人）」扱いで、質問の権利を与えなかった。

それどころか、テレビ局の記者会見であるにもかかわらず、生中継はおろか、動画撮影を認めなかった。フジテレビは、今回は2月に予定されていた「定例会見」を前倒ししただけであり、枠組みをそのまま使っているとしているが、そんな言い分は通用しないだろう。

NHKニュースでは、会見の映像ではなく、「写真」＝静止画、がまるで“紙芝居”のように繰り返された。異様な光景と呼ぶほかなく、かえって、フジテレビの後ろめたさや、やましさを想像させる結果となったのではないか。

静止画しか認めなかった、といえば、以前の国会の証人喚問が想起されるからである。

議院証言法（議員における証人の宣誓及び証言等に関する法律）が1988年に改正され、証人喚問中の撮影が禁止された。その後、1999年にふたたび改正されるまでの約11年間にわたって、国会中継では、証言の前に撮影した静止画が流されていた。

あの記憶を、今回の港社長の会見のニュースを見て、思い出した人も多いだろう。

質問に対して、「調査委員会に委ねる」を連発

映像をベースにする報道機関であり、何より、テレビ局なのに、自分たちが、どのように映るのかを想像できていない。免許事業として公共の電波を預かる会社であるにもかかわらず、説明責任を果たそうとせず、記者からの質問に対して「調査委員会に委ねる」という回答を連発したのでは、会見の意味がない。

自社のニュースや情報番組では、他の企業の不祥事を糾弾するくせに、自分たちには、甘い。記者会見をオープンにしなかっただけではなく、出席者にさえ質問させなかった姿勢は、いくら非難してもあまりある。

もとより、昨年末に週刊文春が中居正広氏と女性とのトラブルについて報じた際に、フジテレビがウェブサイトに出した「一部週刊誌等における弊社社員に関する報道について」と題する文書からして、対応を誤っていたと言わざるを得ない。

この文書のままの姿勢、つまり、「当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません」が正しいのなら、3週間以上がすぎたいまになって、「第三者の弁護士を中心とする調査委員会を立ち上げる」必要など、まったくないのではないか。

ついにスポンサー離れが始まった

会見のスケジュールにも疑問符がつく。

阪神・淡路大震災から30年となる1月17日、それも、金曜日の午後3時から、という設定は、ニュースバリューを小さくするため、と見られても仕方がない。大きなニュースの影に隠そうとしたのではないか。週末を越えれば風が止むとの見込みではないか。そんな疑念を抱かせるに十分だったからである。

ただ、こうやって、フジテレビの対応を、いくらあげつらっても、むなしい。

今回の港社長の会見は、木で鼻をくくる、というか、のれんに腕押し、というか、彼（ら）に何を言っても詮無い、としか感じられないからである。港社長が会見の冒頭で述べたように、現時点で本当に「おわび申し上げます」と思っているのなら、今回のような、「記者会見」とは呼べない代物を開いておいて、平然としていられるわけがないからである。

裏を返せば、これだけ、世間がフジテレビに声高に物を申すということは、それほどまでに、同社に期待をしているあらわれなのか。同社が「普通の会社」であるどころか、社会の公器＝報道機関である、と願っているからなのか。

そうではない。同社に、そんな願望を持つことそのものが、お門違いだろう。

トヨタ自動車や日本生命保険といった、名だたる巨大スポンサーが、雪崩を打ってフジテレビでのCM放送を差し替えているのが、何よりのあらわれである。

「看過できかねます」とまで言い切っていたが…

昨年末の時点で「当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません」と断言したフジテレビは、その文書を、つぎのように結んでいる。

今回の件に関して、SNS等で弊社社員および関係者に関する憶測による記事・投稿が見られます。

誹謗中傷や名誉毀損に繋がる内容は看過できかねますので厳にお控えください。

「内容については事実でないことが含まれており」としながらも、どこが「事実でないこと」なのかを指摘せずに、「看過できかねます」とまで言い切っていた。

こうした対応を、初期に行ったのであれば、その筋を通すべきである。

実際、フジテレビ側は、会見で、「12月の時点で（同社社員の関与を）調査を終了していないにも関わらず否定されたコメントを出された」理由を問われ、「いろいろなものを調査継続中」であり、「そのホームページの記載自体も正しかったかどうかというのも（調査委員会に）判断していただきたい」と述べている。

こう答えている以上、まだ、12月に出した文書の見解＝「当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません」は、維持されている。

もし、調査委員会に「判断していただきたい」のだとすれば、少なくとも、今回の港社長の会見で、この文書と、その内容について、撤回したり、訂正したり、といった対応が求められるのではないか。

主張を貫くわけでもなく、あらためるわけでもない。会見での質問を、のらりくらり、と交わすことに（しか）目的がないように、私には見える。

そんなフジテレビに、報道機関たれ、と望むのは、ムダである。

テレビを見ないのに、なぜ関心が集まるのか

フジテレビには自浄作用があるに違いない、とか、社内の志の高い人たちが、きっと生まれ変わらせてくれるはずだ、といった期待の声は小さい。SNSやヤフコメなどでは、「停波」や「免許剥奪」を求める声が見られる。

NHKをはじめとするテレビ各局が大々的に報じたり、X上で「フジ社長」や「フジ会見」がトレンドに上がったりするのは、「テレビ離れ」と関連しているのではないか。

メディア環境研究所による「メディア定点調査2024」によれば、2024年時点のテレビ視聴時間は、1日あたり122.5分、と、携帯・スマホの161.7分を大きく下回り、16年前から約50分減っている。

テレビを見ない人が増えているのに、なぜ、これほどまでにフジテレビに関心が集まるのか。

かつて「女子アナ」と呼ばれた人たちだけではなく、テレビ局で働く人たちや、その社内の雰囲気自体が、キラキラして輝いている。そんなイメージがあった。

フジテレビで放送されている「新しいカギ」の名物企画「学校かくれんぼ」に出演する小学生から大学生に至る若者たちの表情は、たしかに生き生きとしている。

しかし、昨年、石丸伸二氏が東京都知事選挙で2位につけ、斎藤元彦氏が兵庫県知事選挙に再選されるに至り、「オールドメディアの敗北」が言われた。

テレビに出ることや、テレビの中の人たちは、これまで憧れの的だったものの、そんな時代は過ぎ去ったのである。いまや逆に、テレビ＝既得権益として、反発し、恨む対象に成り果ててしまったのではないか。

世間を甘くみてきたツケ

私がかつて勤務していた関西テレビ（フジテレビ系列）は、2007年、製作していた「発掘！あるある大事典Ⅱ」という番組で実験データや専門家のコメントを捏造し、民間放送連盟から除名されるなどの処分を受けた。フジテレビは、2020年、「TERRACE HOUSE TOKYO 2019-2020」に出演していた木村花さんが亡くなり、翌年、BPO（放送倫理・番組向上機構）に「放送倫理上問題があった」と判断された。

2007年当時はもちろん、2021年でさえ、まだテレビへの望みは残っていた。メディアの王様であり、影響力が大きく、そして何より、テレビ局側に反省し出直す底力がある、と信じられていた。

ところが、テレビ局側は、というよりも、フジテレビは、変わらないどころか、世間を甘くみてきた。その姿勢は、今回の港社長の会見が象徴している。「調査委員会」を盾に内容は空疎で、形式面でも不備しかない。そんな会見を開くのは、いまだに私たちをナメている証拠にほかならない。

もはや、世間は、こんなフジテレビを許せない。それが、今回、フジテレビへのバッシングが止まない理由である。

行くも地獄、戻るも地獄

すると、フジテレビは反省すれば良いのか。

仮に、「当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません」との見解が、調査委員会でも保たれたとして、もう、誰も納得しないに違いない。「第三者の弁護士を中心とした調査委員会」が、そう結論を出したとしても、「お手盛り」や「出来レース」との誹りは免れない。

なぜなら、今回の港社長の会見でも、その見解を続けたからである。一度、撤回し白紙から調べたなら、まだ信憑性は高かったはずなのに、そうしなかったからである。

反対に、「当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません」との立場を、調査委員会の調査により否定したらどうか。責任は当該社員には限られない。その上司、さらには、社長の辞任は避けられない。だが、そうした連帯責任を、今回のような会見を開いた港社長が選ぶだろうか。

週刊文春では、港社長も、女性アナウンサーを伴う会食に参加していたと報じられている。「私も調査対象」と述べているものの、記憶をたどったり、記録を調べたりすれば、「調査」するまでもないのではないか。

「人の噂も75日」とばかりに、風が止むのを待つつもりなのかもしれないが、フジテレビへの怒りの高まりをみるかぎり、それもまた楽観的に過ぎよう。

「当該社員」の関与を認めなければ批判は止まず、認めれば、上層部まで一蓮托生になる。「当該社員」がテレビ局の中枢＝編成部長だと週刊文春が報じている以上、トカゲの尻尾切りは難しい。

行くも地獄、戻るも地獄ではないか。とすれば、フジテレビ解体の道は、避けられない。今回の会見の意味は、それほどまでに大きい。

いよいよフェイクメディアの正体が、一般大衆の目に明らかに晒される現実が大きな流れとして起きているのでしょう❣️🐸🍿

フジテレビの放送免許を取り上げろとか、そのものを解体しろという声まで大きく上がっているようです。

大手フェイクメディアはフジテレビはもちろんですが、他の民法局やNHKも含めてすべてが同類の人々が運営しています。

ですから、この問題がやがて芋づる式に他局へと飛び火する可能性は高いと思われます。

同じ芸能人がどの局の番組でも登場しているわけですから、同じ業界の同じ犯罪集団が続けていた悪行が晒されるのは当然の帰結でしょう。
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中居問題はフジだけでなくテレビ全体に…被害女性が続々＃Me Tooで局幹部やタレントは戦々恐々

2025年01月16日

フジテレビは同社社員の関与を否定

中居正広（52）への“女性献上疑惑”は氷山の一角なのか――。

フジテレビの編成幹部が“会食”として中居の元へ女性を送り込み、ドタキャンしたことにより、女性とトラブルが起きたという今回の騒動。9000万円という破格の示談金で“なかったことに”しようとするも週刊誌報道などが過熱し、中居は実質、芸能界から追放されている。

「１月15日、日本テレビ系『ザ！世界仰天ニュース』は番組公式サイトで中居さんが降板することを正式発表した。彼と女性との間に何があったのかは説明していませんが、何もなければ降板させるはずはない。テレビ局がはっきりと中居に“NO”をつきつけた、ということですね」（スポーツ紙記者）

フジテレビは15日、中居と女性とのトラブルに関して、昨年から外部の弁護士を入れて事実確認の調査を行っていることを明らかにした。フジテレビは同社社員の関与を否定しており、中居も第三者の関与はないと明言している。

この問題に関して、“物言う株主”として知られる米投資ファンドのダルトン・インベストメンツが、フジ・メディア・ホールディングスに対し第三者委員会の設置を求めたことを公表している。ダルトン社は同社の株式の７％を保有している。

ダルトン社の動きを受けて、弁護士の紀藤正樹氏は15日にXで

《念のためですが、この件は、独立性が担保されたいわゆる『第三者委員会』で調査しないと信用力のある調査にはなりません》

と指摘した。

イケメンADがおねえタレントの餌食に

「フジテレビの幹部などと懇意にしている弁護士らが『フジテレビの関与はなかった』と発表しても誰も信用しないでしょう。複数の弁護士、識者などを入れた第三者委員会が厳しくチェックし、女性アナや社員からヒアリングをしなければ膿は出し切れない。世間はそんなにバカではないので騙されないですよ」（全国紙記者）

元女子アナで現在はYouTuberとして活動する青木歌音さんは、

《フジテレビの制作陣は悪い意味でイケイケな人が多い》
としたうえで、

《フジの番組制作を掛け持ちしてるお偉いさんの車によく乗せられてたんだけど、キスや身体を触らせて満足して頂くまで降ろして貰えなかった。断るとキレられる。当時は精神おかしくなって毎回薬飲んでた》

と、Xで過去に受けた性被害を告白した。

さらに１月16日発売の週刊文春には「現役のフジテレビアナウンサー」が仮名で登場。「フジテレビの編成幹部A氏に献上された」と告白している。

「正直、フジテレビだけじゃなく、多くのテレビ局で権力のあるプロデューサーやタレントなどへの接待はあります。ただ、告発すれば芸能界から干される可能性、もしくは被害で深刻な精神的ダメージを受ける可能性がある。だから誰にも言えず、泣き寝入りする女性が多かった。たとえ被害を訴えても警察沙汰にはならず、加害者が異動させられるだけで内々に処理されることがほとんどでした。ところが、中居さんの問題が浮上し、社会問題化したことで“＃Me Too”として声が上がり始めた。女性だけでなく、イケメンADがおねえタレントの餌食になったことも……。戦々恐々としているテレビ局幹部やタレントはかなり多いはず」（ワイドショー関係者）

芸能界のトップに君臨した中居でさえ、一瞬で姿を消した。芸能界の波乱はまだまだ続くのだろうか――。

フジテレビの次はどこの放送局が炎上することになるのでしょうか。もしかするとこれによって、全ての大手フェイク放送局がつぶれる寸前まで崩壊する可能性もありそうです❣️🐸🍿

2025年が始まったばかりですが、今年はこれからトランプ新政権も本格始動しますので、私たち愛国者たちにとっては楽しみなショーが続くことになりそうです。

こちらはフェイクメディアの正体について、詳しく解説されたおすすめ動画（1:29:54）です。
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今回は紙面が足りなくなってきたので、今回の関連記事のリンクだけご紹介しておきます。興味がある方はお読みになってみてください。
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こちらはフェイクメディアの正体についてまとめた記事です。
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これからやってくることを、
止められるものは何もありません。

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