結婚相談所「紹介ゼロ」は非正規×年収300万台の構造上の必然だった

結婚相談所の比較サイトや口コミ欄を検索すると、判で押したように同じ言葉が並んでいる。「入会したのに一人も紹介されない」「担当者に会員を探してもらえない」。しかもその声の多くに共通するのが、非正規雇用・年収300万円台という条件だ。

相談所のホームページを開けば、どこも「一人ひとりに寄り添う」「あなたに合ったお相手を」と書いてある。だが検索条件という機械の前では、寄り添う以前にそもそも画面に出てこない、というケースがある。これは偶然でも、本人の魅力が足りないという話でもない。仕組みを追っていくと、非正規×年収300万台という組み合わせが、相談所のシステムの中でどう扱われているかが見えてくる。

「紹介ゼロ」は評価ではなく検索結果である

多くの相談所、特にデータマッチング型やIBJ系列の仕組みでは、会員は「検索」によって相手に見つけてもらう設計になっている。年収レンジ、雇用形態、勤務先の業種といった項目は検索条件として設定されており、女性会員側が「正社員」「年収400万以上」といった条件でフィルターをかければ、その時点で検索結果の一覧にすら表示されなくなる。

つまり「紹介ゼロ」というのは、誰かがプロフィールを見て断ったわけではなく、そもそも土俵に上がる前の段階で除外されている、というケースが多い。担当者が怠けているわけでも、本人に人間的な欠陥があるわけでもない。検索条件というフィルターの外側に静かに置かれているだけ、という構造がまずある。

相談所が年収・雇用形態を重視する理由

相談所側にも事情がある。相談所は「成婚実績」で評価される商売であり、女性会員からの申し込みが集まらない男性会員を多く抱えると、女性会員の満足度が下がり退会につながる。そのため相談所は、女性会員が検索でよく使う条件——正社員、年収の下限——に引っかかりやすい男性会員を優先的に案内する傾向がある、という声が業界解説の中でも多く見られる。

非正規雇用・年収300万台という条件は、この「検索でよく使われる条件」からもっとも外れやすい位置にある。相談所が悪意を持って冷遇しているというより、女性会員の検索行動に合わせた結果として、紹介の機会が構造的に少なくなっている、という理解の方が実態に近い。

実際、相談所ブランドによってこの構造の強さはかなり違う。たとえばIBJ直営の「IBJメンバーズ」は、入会時点で居住エリアと年代ごとの年収基準を明示しており、東京在住30代男性であれば年収500万円超が入会の目安として案内されている。一方で同じIBJのシステムを使う「IBJ加盟店」（全国4,700社超、個人事業から法人まで運営規模はさまざま）には年収の下限を設けていない店舗も多く、家事手伝いの女性から年金生活の男性までを受け入れているところもある。同じ「IBJ」という看板でも、どの窓口から入るかで最初の審査のハードルがまったく違う、というのが実態だ。

年収300万台男性が置かれている婚活市場での位置づけ

婚活市場全体で見れば、年収300万円台は決して「珍しい」水準ではない。むしろ日本の給与所得者の中では厚い層に属する。しかし相談所という「条件検索型」の婚活サービスの中では、女性会員が設定する希望条件との噛み合わせの問題で、相対的に不利な位置に置かれやすい。

これはアプリ型の婚活サービスや、婚活パーティーのように「まず会って話す」機会が先に来る仕組みとは、性質が大きく異なる部分だ。相談所は「会う前に条件で絞られる」設計であるため、条件面での不利が結果に直結しやすい。

「自分に問題がある」という結論に飛びつく前に

紹介がゼロという状況が続くと、「自分の写真が悪いのか」「性格に問題があるのか」と、原因を自分の内面に求めたくなる。だが上記の通り、まず疑うべきは検索条件による除外という仕組みの部分だ。プロフィールの中身を見てもらう以前に、検索の一覧にすら載っていない可能性がある、という順番で考える必要がある。

もちろん、条件面の不利を覆す余地がまったくないわけではない。ここから先は、実際に紹介数を増やした人たちに共通する行動を整理する。