ネトフリはイカゲーム、相場はTACOゲーム？

Trump Always Chickens Out

　タイトル通り、誰かさんのあまりの朝令暮改ぶりに振り回されている昨今の金融市場だが、地合いが良い時は長期目線でインデックス至上主義が蔓延るのに対して、地合いが悪くなると些か近視眼的となる人が、掲示板やSNS上で観測される。

　ネタだと信じたいが、なぜ自分はインデックス投資／パッシブ運用を選んだのか。という視点が欠けて損切りなどの感情的かつ非合理的な暴挙に出たり、ロスカットを食らって減った元本を取り戻そうと、一発逆転を狙うような投機に移行する類の人ほど、インプレッションが集まり、多くの人たちから注目されて、延いてはマネタイズまで出来てしまうSNSアルゴリズムの功罪は計り知れない。

　こうした大統領やインフルエンサーの朝令暮改ぶりを、数年前のサブスクで話題となったオリジナルコンテンツのタイトルに倣って「TACOゲーム」だと嘲笑している私は相当、性格に難ありで捻くれていることは自覚している。

　尤も、言っていることは愛国右翼、やっていることは脱成長左翼で、「国宝」がヒットする以前から旧友に「国賊」と言われることも相まって、外資系VODサブスクを契約した試しがなく、イカゲームは一向に観れる気がしない。リブート版の新幹線大爆破は円盤になったので、いつしか見れる機会がありそうだ。

　それはさておき、岡田斗司夫氏が言うところの「ホワイト社会」の過渡期という時代背景に翻弄されながら生きねばならぬ、現代の子どもたちが気の毒でならない。

　インターネットによって黒歴史を水に流せず、有名になればなるほど、ことある毎に永遠に掘り返されるが故に日頃から清廉潔白さを強要される窮屈な、それでいてアルゴリズムに支配されている「テクノ封建制」とでも言うべき時代だからこそ、少子化にも関わらず、不登校数も自殺者数も年々増加している気がしてならない。

少なくとも前は向いていないテクノ封建制

　上記の一般的な封建制の解説文を現代に置き換えると「土地＝デジタル空間（画面display）」、「年貢＝可処分時間＋プラットフォーム利用料」、「特権階級＝GAFAMの株主」となりそうだ。

　領主はICT分野で今の存在感を保持するどころか、何なら他のプラットフォーマーから奪い取って拡大しようと水面下でやり合っている印象が私にはある。

　例えばGoogleの競合は林檎に見えて実は密林だったりする。密林が囲い込みに成功したユーザーは、ネットショッピングでGoogleの検索エンジンを使わず、Googleは広告収入を得られない意味で、実質的にシェアを奪われているとも捉えられるからだ。余談だが、このnoteに貼っているアフィリエイトリンクを鑑みれば、私がどちらに加担しているのかは想像に難くないだろう。

　密林はBtoC目線でOSの存在感こそないものの、BtoB目線でAWSはクラウドコンピューティング分野における独壇場に等しく、スケールメリットを支える巨額の設備投資を可能にするのは、Prime会員費という安定したサブスク収入の賜物だ。

　各社、個人が画面を注視する時間を最大化する方を向いており、少なくとも前は向いていない。画面を注視して前を向けるなら、ながらスマホの問題はとっくに解消されていることだろう。違うか。

大局的な視点で投資を考える

　こんな自閉的な社会では、経済など発展しようもない筈だが、現実はそうなっていない。経済指標のひとつとされている株価は、長期では右肩上がりで成長し続けている。それを可能としているのは「農民＝平民」が搾取されているからと見るべきだろう。

　その証拠と言えるかは別にしても、我が国のデジタル赤字は増加傾向にある。食料からデジタルに至るまで、あらゆるものが満足に自給できていない。国産のサービスがあっても大多数が使っていない。

　こうした状況に危機感を覚えた人から、NISAでS&P 500やオルカンの積立投資を行う重要性に気付き、実行に至るのだろう。余談だが国賊と揶揄される私は、クレカ積立の国際ブランドがJCBとなる組み合わせの証券会社で行っているが、ポイント還元の改悪予告により、現金決済に戻すか、ポイント還元を優先して名実ともに国賊となるか考え中だ。

　話を戻すと、現にNISAの積み立てが毎月1兆円規模の円売り圧力（円安要因）となっており、それに危機感を覚えた役人が、本家ISAに倣い将来的に非課税枠を拡充する場合、その枠を日本株に限定するか検討しているらしい。

　しかし、テクノ封建制における「特権階級＝GAFAMの株主」の構造上、株主構成に日本人の割合が増えた方が、ただ一方的に搾取される小作人よりかは幾分マシ的な発想には至らないのだろうか。

　あくまでもNISAに限定した話で、課税口座の対外投資は制限されない筈のため、横の国の社会主義市場経済とまではいかないものの、国家安全保障の観点から外貨流出を厳しくチェックする構図が揶揄されても不思議ではない。

　このように大局的な視点で投資を考えると、米国株の銘柄分散だけではなく、日欧株、新興国株といった地域／通貨分散も大切だとか、そもそも投資対象を株式に限定せず、リスク許容度に応じて債券、不動産（REIT）、金地金を加えておいた方が無難だとか、バランス感覚の重要性に気づく。あくまでもバランス感覚であって、バランスファンドは似て非なる。

　それが極端なTACOゲームに乗せられる側となるか、静観する側となるかの分水嶺となるのだろう。