[チーズインハンバーグ屋] すかいらーくの歴史

　今回は、チーズインハンバーグが美味しいファミレス ガストの店舗を全国展開する、すかいらーくの歴史について解説します。

インドとオリンピックが追い風となった創業期：

　創業者の茅野亮(ちの たすく)さんは、幼い頃 父が病死し家が貧乏になってしまったので、農家の養子となり、他の兄弟と離れて暮らさねばならなくなりました。しかし、亮さんは一度もグレることなく 真面目に育ち、農業高校を卒業後、農業に従事しながら 仕事のかたわら、亮さんの兄弟と協力して劇団をつくって「新しいことを知ろうとしない」農村の文化を変えようとしたり、プロの劇団を呼ぶために大胆に借金して、そちらを返すために当時新しいので周囲の誰もやっていなかった酪農や花の栽培など、さまざまな儲かりそうなことをやりまくりました。
そのため、亮さんはその行動力を亮さんの兄弟に認められ、亮さんが立てた案
「食事代は1日100円で、昼は運送会社の社員、夜はバーテンダーなどと兄弟4人で働きまくり、資金150万円を貯めてスーパーマーケットを立ち上げる」
を受け入れてもらい順調にお金を貯め、1962年4月 労働者の街 東京都西東京市の団地に、念願の食料品スーパー「ことぶき食品有限会社」を設立することができました。

当時は、
「農村と比べ、家族の構成メンバーが少ない団地の住人を相手に食料品を売ろうと思うと、小分けで売ることになってしまう。小分けで売っても儲からず、店の家賃や経費を払うと利益が残らない」
事が常識になっていたので、団地に食料品スーパーを建てるということ自体が、かなり常識破りなことでした。あまりに常識破りだったので、「誰がやってもつぶれる店」と週刊誌にもネタにされました。
しかし、当時はあまり重視されていなかった、店の清潔感を徹底して集客したり、好みの味付けや用途など、顧客のニーズを詳しく聞き取り調査して売れる製品だけを取りそろえ、売れ残って廃棄ロスが出ないようにするなど工夫したので、初めて出店した時からわずか2年後の1964年頃には、亮さん達の会社は、月に400万円の売上げを出したり、6店舗を運営できるようになりました。
農村の保守的な風潮を変えるために劇団・酪農・花の栽培など新しいことに挑戦し、大胆な決断力と試行錯誤を繰り返す根性で成功させた、亮さんの兄弟でなければ実現できなかったことかも知れません。

1960年代は、東京オリンピックの活気もあり高度経済成長で忙しい人が増えていたので、住民たちでお金を出し合って団地外まで自動車で買い物に行き、買ってきた後 各家庭で食べる分をわけるなど面倒なことをせず、手軽に買い物ができる団地内食料品スーパー「ことぶき食品」は人々の需要に応えていたと言えるでしょう。

1964年に東京オリンピックが開かれることが決まり、新幹線や高速道路、競技場などの建物、テレビなどの需要が高まり、日本の建設会社や家電企業が儲かりました。さらに、国内外の投資家がこれらの企業の株を買うようになったので、1961年の投資信託の残高が1957年の約10倍になるほど証券会社が儲かりました（オリンピック景気）。
さらに少し前、イギリスの植民地だったインドが独立し、以後 経済発展の道を進むようになったため、日本からインドへの、繊維製品や鉄鋼・産業機械の輸出額が増えました。
イギリスは、インドで小麦や綿などの商品作物をつくらせそれらを全て輸出し、輸出によって生じた富を吸い取りメチャクチャな事をしていました。そのため、インドの人々は飢饉と隣り合わせの極貧生活を送っていました。
イギリスは第二次世界大戦で14万人の兵士を失い、現地人の反乱を抑えるために植民地 インドに派遣していた兵士を、戦後 本国の防衛のため呼び戻さねばならなくなりました。また、日本降伏の翌年の1946年に開かれた東京裁判で、イギリスが「朝鮮や中国を奴隷化した日本、ユダヤ人への迫害を行ったドイツは『人道に対する罪』を犯す悪い奴だ」と発言した手前、イギリスはインドを奴隷支配し続けるわけにはいかなくなったので、東京裁判の翌年、ついにインドの植民地支配を諦めました。
独立後、冷戦下の世界経済の中で、兵器をつくって輸出すれば儲かるぞと考えたインド政府は、イギリスから得た賠償金13.5億ポンドや日本やアメリカ 西ドイツから援助された資金を使って、1960年代までに兵器の研究開発機関を整備し、工場を建てました。こちらにより「1960年のインドGDP: 370.3億ドル」から「1970年のインドGDP: 624.2億ドル」に増えるほどインドは経済成長し、国内の工場を稼働させるために日本から鉄鋼や産業機械を膨大に輸入しました。

結果、1970年の日本の輸出額は1960年のなんと4.8倍の6兆9543億円になりました。
さらに、1970年の日本のGDPが1960年の4.8倍の2126億ドルに達し、また1970年の「日本の家庭の食材にかける金額（平均）」が1955年よりおよそ1万円多くなった所を見ると、日本人の生活が急速に豊かになった事が分かります。

このように1960年代は高度経済成長期で忙しい人が増えていたので、手軽に買い物ができる団地内食料品スーパー「ことぶき食品」は人々の需要に応えていたと言えるでしょう。

レーガン米大統領に負けぬ、大胆な変革:

　団地内食料品スーパー「ことぶき食品」を運営して、驚異的な売上げを出していたことぶき食品社は、西友という「大量仕入れ・大量販売」を行う大型スーパーが出店した1968年頃から、来客数・売上げが下がってきました。西友は、鉄道会社・ホテルを