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【Netflix】強欲!米国エリートたちが金に溺れた成れの果て~「インサイド・ジョブ 世界不況の知られざる真実」鑑賞記

引き続き恒例の「月イチNetflix元を取ろう企画」です。今回は米国リーマンショックをテーマにした経済ドキュメンタリー「インサイド・ジョブ 世界不況の知られざる真実」の鑑賞記です。

リーマンショック問題について映像で分かりやすく、改めてこの「人間の業」が引き起こした経済的大惨事について学ぶことが出来ました。例によってネタバレ内容を含みますので、お読みくださる際にはご了承ください。


まずは恒例のあらすじから

2008年のいわゆるリーマンショックは世界的経済崩壊を招いた。徹底的なリサーチをもとに、金融業界に根付く腐敗にメスを入れる経済ドキュメンタリー。

Netflixより抜粋

まあ、端的にはその通りなのですが、さすがにちょっとシンプルすぎますよね(笑)。ということで、copilotを参考にしてまとめてみました。

ざっくり解説「リーマンショックとは何だったのか」

きっかけは「住宅バブル」と「サブプライムローン」
2000年代前半、住宅価格が急上昇し、「返済能力が低い層」にもどんどん住宅ローンが貸し出された。これは住宅価格が上がり続ける前提であり、リスクが過小評価されていった。

バブル崩壊→ローン焦げ付き→金融商品が一気に不良化
住宅価格が下がり始め、返済不能 → 差し押さえ → 金融商品が一気に価値を失う、という連鎖が起きた。

リーマンブラザーズ破綻から世界的不況へ
2008年9月15日にアメリカ第4位の投資銀行リーマンブラザーズが破綻。金融システムが止まりかけ、世界中の株価が暴落した。

copilotより抜粋

リーマンブラザーズ破綻が2008年ということですので、おおよそ20年前になりますので、月日が経つのは早いものです。

こうして経過を並べてみると、ついつい「そもそも返済能力が低い層に貸し付けた時点で危ないんじゃないの?」とか「この住宅価格の高騰は異常ではないか?と誰も思わなかったの?」など、後講釈を述べたくなりますが、日本でも80年代に不動産バブル期がありましたから、これもまた人間の悲しい性なのかもしれませんね。

ざっくり解説「なぜこんなことが起きたのか」

引き続き、copilotと共に進めていきたいと思います。

①金融機関の強欲とインセンティブの歪み
短期的な利益を追うほど、リスクの高い商品を売るほど儲かる仕組み。

②規制緩和と監督不十分
政府・監督機関が金融業界に甘く、警告を無視した。

③格付け会社の利益相反
評価を依頼するのが金融機関側なので、厳しい評価ができなかった。

④学者・専門家の癒着
大学教授や経済学者が金融機関から報酬を受け取り、 「問題なし」と発信していたという指摘も。

copilotより抜粋

まあ、シロートの私が感じたのは、要は「政官財」の癒着構造なのかな、と。と、同時に、よく日本でありがちな話が、世界の大国アメリカでも起きるんだな、と思いましたね。しかも超大国だけあってスケールが違う!ま、全然褒めてませんけどね(笑)。

短期利益のためにリスクを隠し、格付け会社もそれに加担する、この「見て見ぬふり」の連鎖こそが、映画の語る『業』だと感じました。

そりゃ「濡れ手に粟」状態でお金が手に入るとなれば、トップ層だけでなく、中間層、末端の販売業者(高額のインセンティブが与えられていた)まで躍起になってそのいかがわしい商品を売りまくるでしょうし、格付けでチートもするんでしょうね。要は「自分だけじゃない、みんなやってるし」・・・てコレまさに小学生の言い分みたいですね。

「インサイド・ジョブ」本編のテーマ

2008年のリーマンショックは「偶然の事故」ではなく、金融業界・政治・学界が絡み合った“構造的腐敗”が生んだ必然だったという主張が軸になっています。映画は「誰が何をして、どう世界が壊れたのか」を徹底的に可視化します。

同上

序章:アイスランドの崩壊

小国アイスランドが金融自由化で一気に破綻した例を提示し、 「金融の暴走は国を簡単に壊す」という導入を作る。

同上

2000年代初頭に金融自由化に舵を切ったアイスランドを例に、国内の銀行が分不相応に急拡大していき、破綻していったエピソードが端的にまとめられていました。まさに「金融の暴走が小国を破壊する」恐ろしさを痛感しました。

第1章:バブルの形成(2001~2007)

・住宅価格が上昇し続けるという幻想
・返済能力の低い層(サブプライム)へのローン乱発
・それを束ねて金融商品(CDO)として世界に販売
・格付け会社がAAA評価を乱発
→「リスクをリスクとして扱わない」文化が蔓延していたことを描く。

同上

日本の不動産バブルでは「土地の値段は上がり続ける」という土地神話をもとに、際限なく地価が高騰していったわけですが、今回は「住宅価格は永遠に上がり続ける」という神話を信じこんだ米国人たちが熱狂し、まさに「集団責任は無責任」という風潮が生まれ、暴走していったのではないでしょうか。それにしても人間の欲は恐ろしいですね。

第2章:危険な金融工学とインセンティブの歪み

・投資銀行はローンを売れば売るほど儲かる
・トレーダーは短期利益で巨額ボーナス
・デリバティブ(CDSなど)がリスクを増幅
・監督官庁は規制緩和で機能不全
→「儲かる仕組み」が倫理より優先される構造が明らかになる。

同上

ここに輪をかけたのが米国エリートたち。複雑な金融工学とやらを駆使して新たな商品(これが怪しさ満点なのですが)を考案し、販売しまくる。格付け会社もグルになって高評価を付ける。

しかも傑作なのが、後に裁判沙汰になった際には「我々は単なる格付け会社でしかないんで、購入する判断は自己責任で・・・」みたいな言い逃れをするんです。おいおい、これがアメリカのトップ格付け会社の発言なのか!?と呆れましたね。無責任体質もここまで来ると・・・開いた口がふさがりません。

第3章:崩壊(2007〜2008)

・住宅価格が下落
・ローン焦げ付き → CDOが一気に不良化
・ベアー・スターンズ救済
・そしてリーマン・ブラザーズ破綻(2008年9月15日)
→世界中の金融市場が凍りつき、信用が消え、株価が暴落する。

同上

そしていよいよあちこちがひび割れていた米金融業界の崩壊が始まるわけです。でも、これもまた不公平なのが、ベアー・スターンズ社は救済された一方で、リーマンブラザーズは破綻となるわけですよね。まあ、全救済となると国民からの不満が高まることを恐れたのかもしれませんね。日本でも北海道拓殖銀行、山一証券が破綻に追い込まれましたね。

第4章:後始末と責任の所在

・金融機関のトップは巨額報酬を得たまま退職
・政府は公的資金で救済
・監督官庁の幹部は金融業界へ天下り
・経済学者は金融機関から報酬を受けつつ「問題なし」と発信
→誰も責任を取らない構造を強烈に批判する。

同上

このドキュメンタリーの「肝」と言えるのがこの章です。その後の対応がまあ「杜撰」。誰も責任を取らないばかりか、退職金はガッポリ懐に入れ、あわよくば顧問料などで業界で生き残るという有様。一般職員が段ボールに私物を入れて、オフィスから立ち退かされ職を失ったにもかかわらず。

また、この問題は何も金融業界だけでなく、ありとあらゆる業界に影響が波及していきます。資金繰りがうまくいかなくなり、連鎖倒産のような形で沢山の企業で倒産や廃業が相次ぎ、テント村やホームレスが大量発生します。が、ここでも金融トップたちは無関心。

誰もが口を揃えて「こんなことになるとは思わなかった」と公聴会で述べる様は異様というか滑稽というか・・・。ガッポリ退職金を懐に入れたトップたちは当然、その金を抱えて表舞台から姿を消します。そう考えると、バブル期の処理のために私費を提供したセゾングループの堤清二氏は潔いというかやっぱりカッコいいな、と思いましたね。

そりゃ、お金は大事ですけれども・・・

途中、描かれる金融マンたちの姿もどこかで見たものと重なりました。日々のストレスにより薬物や夜の女性にハマっていく姿。たしか日本でも最近話題となった外資系保険会社のトップセールスマンたちも、このように自分たちの景気の良さを競い合っていたと言いますよね、このあたり、どこも変わらないのかもしれませんね。

そして業界トップたちはマンハッタンのペントハウス、郊外に大豪邸、さらにはプライベートジェットに豪華クルーザーや高価な美術品のコレクション・・・と似たり寄ったりな生活ぶり。他にすることはないのかい!とツッコミたくなるような気も。

なにもそこまで・・・と思いつつも、

・・・ということで、単に貧乏人の僻みかもしれませんけど、なんだかそこまでしてお金にしがみつくものなのか・・・と改めて人間の欲望と業の恐ろしさを痛感した次第です。

でも、その業界で働いていたとしたら、そうした感覚が麻痺して、ひたすら利益を追い求め、走り続けていたのだと思います。ですから決して当事者のことを一概に批判はできないような気もしています。

出口治明さんの「人間の成長はちょぼちょぼ」理論に従うとしたら、きっとほとぼりが冷めた頃、また同じようなことが繰り返されるのかもしれませんね。

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