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第61回理学療法士国家試験 午後46−50の解説

(46) 訪問リハビリテーションで正しいのはどれか。(61回午後46)
1.18歳未満は診療報酬を算定できない
2.最も多い原因対象疾患は認知症である
3.家族を対象とした目標設定も可能である
4.訪問リハビリテーション事業所の開設主体は介護老人保健施設が最も多い
5.LIFE (Long-term care Information system For Evidence)への入力が必須である


【答え】3
【解説】
いろいろな角度からの質問で迷うかもしれませんが、選択肢3が明らかに○なので正解は出せたと思います。
1.18歳未満は診療報酬を算定できない:×
→訪問リハビリの対象年齢は、介護保険を用いた場合、主に65歳以上の高齢者(1号被保険者)ですが、40〜64歳の方も特定の疾患があれば(2号被保険者)利用可能です。また、医療保険を用いた場合、年齢制限はなく、医師が必要と認めれば40歳未満や小児でも医療保険で利用できます。

2.最も多い原因対象疾患は認知症である:×
→厚労省調査によると最も多い原因対象疾患は脳卒中 (31.4%)、次いで骨折 (26.6%)となっています。

厚生労働省:訪問リハビリテーションより引用
https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/000679685.pdf


3.家族を対象とした目標設定も可能である:○
→訪問リハはときに家族がいる家庭に行ってリハビリを行うため、家族のニーズも考慮する必要がありますね。ただし、56回午前49のように「コール設定の際は家族の要望を最優先する」は×です。


4.訪問リハビリテーション事業所の開設主体は介護老人保健施設が最も多い:×
→厚労省によると、開設者種別は病院・診療所が81%、介護老人保健施設が19%となっています。

厚生労働省:訪問リハビリテーションより引用https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/000679685.pdf


5.LIFE (Long-term care Information system For Evidence)への入力が必須である:×
→国試初出です。日本では、2021年より、長期ケアの質を保証するためにLIFE(Long-term care Information system For Evidence)が開始されています。日本語では科学的介護情報システムと訳されています。厚労省が推進する介護に関するデータベースですね。入力は必須ではありませんが、診療報酬で差(いわゆる診療加算)をつけて、入力しなければ損となり、入力せざるを得ないように今後もっていくでしょう。

 
(47) 介護保険法に規定される特定疾患はどれか。2つ選べ。(61回午後47)
1.拡張型心筋症
2.間質性肺疾患
3.脊髄小脳変性症
4.閉塞性動脈硬化症
5.変形性肘関節症


【答え】3と4
【解説】
1.拡張型心筋症:×
2.間質性肺疾患:×呼吸器ではCOPDが対象
3.脊髄小脳変性症:○
4.閉塞性動脈硬化症:○
5.変形性肘関節症:× 変形性膝関節症は○

なおネットで出ていた覚え方を以下に示します。
パセリ・残した・ガキ外へ
・パ:パーキンソン病
・セ:脊
髄小脳変性症・柱管狭窄症
・リ
:関節ウマチ
・の:脳血管疾患
・こ粗鬆症・特発性大腿頭壊死症
・し:初
老期認知症
・た
系統萎縮症
・ガ
・キ:筋
萎縮性側索硬化症
・そ:早老病
・と:糖
尿病
・ヘ:閉
塞性動脈硬化症・慢性塞性肺疾患・形性膝関節症


(48) 要介護者に対するケアプランで最も適切なのはどれか。(61回午後48)
1.理学療法士が作成することが多い
2.完成後は主治医がモニタリングする
3.作製は全額が介護保険から給付される
4.プラン作成に利用者の意見は不要である
5.生活全般の解決すべきニーズが第一票に記載する


【答え】3
【解説】
ケアプラン(介護サービス計画書)とは、要介護・要支援認定を受けた人が、どのような介護サービスを、いつ、どのくらい利用するかを決めた計画書です。

1.理学療法士が作成することが多い:×
→理学療法士の資格だけではケアプランを作成する事はできません。ケアプランは通常ケアマネージャーが作成する事が多いですが、ケアプランを作成する事ができるのは、以下のとおりです。
 ・ケアマネージャー
 ・地域包括支援センターの職員
 ・本人と家族
このうち、本人と家族が作成する場合、セルフプランといいます。理学療法士でも理学療法士として5年以上、かつ合計900日以上の相談援助業務やリハビリ業務に従事すれば受験資格ができ、試験合格後、都道府県が実施する「実務研修」を修了し、名簿登録を行えばケアメネージャーとして従事する事ができます。

2.完成後は主治医がモニタリングする:×
→介護サービスとは、要支援者・要介護者に行うサービスで、病気の治療ではありません。したがって、主治医がモニタリングすべきものではありません。作成した計画通りに介護サービスが提供され、利用者のニーズや心身状態に合致しているかをモニタリングするのは、ケアプランを作成したケアマネジャーです。

3.作成は全額が介護保険から給付される:○
→ケアプランの作成は、全額介護保険が適用されるため、利用者の自己負担は0円です。

4.プラン作成に利用者の意見は不要である:×
→どのようなサービスを受けるかは利用者ごとに違います。利用者の意見を十分聞いてプランを作成します。

5.生活全般の解決すべきニーズが第一票に記載する:×
第一票は利用者と家族の「生活に対する意向」と、それを踏まえた「総合的な援助の方針」を記載する、ケアプランの根幹となる最重要書類です。「解決すべきニーズ」は第二票に記載します。

厚労省:居宅サービス計画書標準様式及び記載要領より引用
https://www.mhlw.go.jp/content/000764680.pdf
厚労省:居宅サービス計画書標準様式及び記載要領より引用
https://www.mhlw.go.jp/content/000764680.pdf


 
(49) パソコン作業における筋骨格系障害の予防で最も適切なのはどれか。(61回午後49)
1.3時間したら休憩を取る
2.眼とディスプレイとの距離は30cmとする
3.椅子の座面が高い場合は足置き用の台を使用する
4.キーボードは肘関節が完全伸展する位置に設置する
5.眼の高さはディスプレイの下端になるように調整する


【答え】3
【解説】
VDT症候群が最近問題となっています。VDTとは、Visual Display Terminalの略です。近年、コンピューターの端末に向かって仕事をする人が増えています。長時間、VDTに向かって仕事をすることは首、肩、背中、腰の筋肉や目の疲労の原因となります。そのような症状をVDT症候群といいます。

VDT症候群を防ぐには、連続して1時間以上コンピューターに向かわない、休憩を10~15分はとるようにし、休憩時間には背伸びをしたり、腕や首を回して筋肉をほぐすようにすることなどが勧められています。さらに大切なのが、作業環境です。それには、椅子の高さ、机の高さ、キーボードの位置、ディスプレイの位置、原稿の位置、部屋の明るさなどが関係してきます。

厚生労働省・都道府県労働局・労働基準監督署から情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドラインが示されています。以下を参照してください。

https://www.mhlw.go.jp/content/000580827.pdf


1.3時間したら休憩を取る:×
1時間ごとに10-15分の作業休止を取る事が推奨されています。

2.眼とディスプレイとの距離は30cmとする:×
→ディスプレイは、眼から40cm以上の距離をとる事が推奨されています。

3.椅子の座面が高い場合は足置き用の台を使用する:○
→座面が高すぎる場合(高すぎても高さ調節できない場合)、足がつかずにぶらんぶらんになりますよね。

4.キーボードは肘関節が完全伸展する位置に設置する:×
→下の写真のような位置ではやりにくいですよね。労働衛生(情報機器作業)において、パソコン操作時の理想的な肘の角度は「90度~100度(ほぼ直角)またはそれ以上」とされています。


5.眼の高さはディスプレイの下端になるように調整する:×
→「眼の高さはをディスプレイの下端」とすると、頭がとても低い位置になりますよね。画面の上端は眼の高さまでが推奨されています。

ando-iin.org: VDT症候群についてより引用・一部改変
http://ando-iin.org/vdt.html



(50 前向き研究における倫理で正しいのはどれか。2つ選べ。(61回午後50)
1.研究実施後に同意を得る
2.データは共用パソコンで保管する
3.リスクに対する説明は不要である
4.事前に取得するデータについて説明する
5.対象者は研究を途中で中止しても不利益はない


【答え】4・5
【解説】
前向き研究に関しては、サイトの以下の無料投稿を参照してください。

前向き研究はコホート研究のような前向き観察研究とランダム化比較試験のような前向き介入研究があります。前向き観察研究は観察しているだけなので倫理的問題は生じません。前向き研究の倫理について問われているので、ここでいう前向き研究はランダム化比較試験のような前向き介入研究をさしているとします。

ランダム化比較試験は、患者をある治療を受ける群と受けない群に振り分けて、その後の予後を検討する研究デザインです。2群にかたよりのないように無作為にランダム化して割り付けを行います。

1.研究実施後に同意を得る:×
→ある治療を受けるかどうかという倫理的側面が生じます。ある治療を受ける事によって予後が良くなる場合もありますが、逆に予後が悪くなるかもしれません。そのような状況で試験に参加するかどうか、研究実施前に患者の同意を得る必要があります

2.データは共用パソコンで保管する:×
→特に倫理的側面のある研究ではデータ漏洩や改ざんは厳禁です。データを共用パソコンで保管してはいけません。またできればネットに接続されていないパソコンで保管すべきです。

3.リスクに対する説明は不要である:×
→ランダム化比較試験を行う場合、その治療が有益か、(ベネフィットがあるか)、逆に有害か(リスクがあるか)結果を見ないとわかりません。試験に参加する患者には有害(リスク)についての説明は必須です。

4.事前に取得するデータについて説明する:○
→ランダム化比較試験を行う場合、事前に何を指標(アウトカム)にするか事前に決めておかなければなりません。一番多く用いられるのが生存率です。色々たくさんのデータを取って、有意差が出たものだけで有益性を主張する事は誤った研究方法です。事前にどんなデータを習得し、何をアウトカムにするか患者に十分説明しておく必要があります。


5.対象者は研究を途中で中止しても不利益はない:○
→研究は患者にとって、有益であるかもしれないし、有害であるかもしれません。患者や家族が途中でその治療を中止したいとの考える事も十分あり得ます。ランダム化比較試験の場合、患者が途中で試験に参加する事を取りやめたい(drop out)してもそれを容認し、以後、drop outした事で患者の治療に不利益が生じないようにしなければなりません。ランダム化比較試験の場合、結果の偏り(バイアス)を防ぐため、脱落者も当初の割り付け群に含めて解析するITT解析 (Intention to treat (治療企図解析)という解析方法も用いられます。





Dr. Sixty_valleyの第61回理学療法士国家試験対策のポータルサイトページは以下です。


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