【保存版・永久保管】仮想通貨ブーム再燃で10倍も狙える厳選ブロックチェーン関連20銘柄、出遅れ組はまだ間に合うリスト

ビットコインが2025年に史上最高値となる12万6,000ドルを突破し、年初から堅調な動きを継続している今、再び「クリプト相場」が個人投資家の関心を集めています。

特に注目すべきは、米国のトランプ政権が掲げる戦略的ビットコイン準備金構想や、米SECによるアルトコイン現物ETFの相次ぐ申請受理、そして日本国内では金融庁による暗号資産の金融商品化に向けた制度検証の本格化です。これに連動するように、SBIホールディングスは2026年内のビットコイン・XRP連動型ETF組成を、メタプラネットは2026年末までに2万1,000BTCという破格の保有目標を、それぞれ正式に発表しています。

さらに2025年は、上場企業がバランスシートにビットコインを組み入れる「DAT（Digital Asset Treasury）戦略」が日本でも本格化した分水嶺の年となりました。米マイクロストラテジー（現ストラテジー）の手法が日本企業にも波及し、メタプラネットを筆頭に、リミックスポイント、ANAPホールディングス、コンヴァノなど、これまで本業が冴えなかった上場企業が次々と暗号資産に経営資源を振り向けています。日本取引所グループも2025年11月にDAT企業への上場規則検討を開始しており、制度面でも整備が進む過渡期です。

国内の暗号資産口座数はすでに1,200万件を突破し、預かり資産残高は5兆円規模に拡大。2026年度税制改正では暗号資産への20%分離課税導入が正式に俎上に載っており、税負担軽減と制度整備が同時並行で進む構図です。「次のメタプラネット」「第二のリミックスポイント」を発掘できれば、株価10倍も決して夢物語ではありません。本記事では、東証に現在上場している有望銘柄を20社厳選してお届けします。

免責事項

本記事は情報提供を目的としたものであり、特定銘柄の売買を推奨・勧誘するものではありません。投資判断はすべてご自身の責任において行っていただく必要があります。記事中の企業情報・株価データ・業績数値・各種リンクについては、執筆時点で可能な限り正確を期しておりますが、その完全性・正確性・最新性を保証するものではありません。最新の企業情報・財務データ・適時開示・株価動向については、各社のIR情報、東京証券取引所のTDnet、証券会社の取引画面等で必ずご確認ください。仮想通貨関連銘柄は値動きが極めて激しく、元本割れのリスクが高い点にも十分ご留意ください。

【日本初の上場ビットコイントレジャリー企業】メタプラネット (3350)

◎ 事業内容:

東証スタンダード市場に上場する日本で唯一の上場ビットコイントレジャリー企業です。戦略的な資金調達によってビットコイン保有量を増やし、1株当たりビットコイン保有量を最大化することで長期的な株主価値向上を目指す独自モデルを採用しています。元々はホテル運営を手掛けていましたが、2024年4月以降、本業を完全にビットコイン財務戦略へとピボットしました。

　・ 会社HP：

◎ 注目理由:

日本のクリプト関連株を語る上で外せない、いわば「センターピン」となる銘柄です。同社は2025年12月期決算で、ビットコイン保有数を35,102BTCにまで積み増し、1株当たりBTC保有量を約6.68倍に押し上げました。2026年1月には「2026年末までに2万1,000BTCを取得する」という野心的な目標を発表しており、米マイクロストラテジー（現ストラテジー）に次ぐ世界第2位級のビットコイン保有戦略を打ち出しています。

注目すべきは、保有BTCを担保とするオプション取引を中核とする「ビットコイン・インカム事業」が立ち上がってきている点です。単に保有するだけでなく、デリバティブ運用で継続的なキャッシュフローを生み出す構造へと進化しており、2026年12月期は売上高160億円（前期比79.7%増）、営業利益114億円（同81.3%増）の急成長を見込んでいます。米国市場へのADS登録も完了し、グローバル投資家の資金流入も期待できる局面です。

◎ 企業沿革・最近の動向:

1999年設立。長らくホテル「ロイヤルパークホテル ザ 羽田」などを運営する地味な企業でしたが、2023年2月に旧社名「レッド・プラネット・ジャパン」から現社名へ変更し、ビットコイン戦略を中核事業に据えました。2024年4月の初購入以降、株価は約1年で100倍超に急騰し時価総額が一時1兆円を超える快挙を達成。2026年3月には新株予約権発行とキャピタル・アロケーション・ポリシーの改定を発表し、さらなる買い増しに向けた資金調達体制を整えています。

◎ リスク要因:

業績がビットコイン相場に直結するため、暗号資産価格急落時には評価損が膨らみ最終赤字に転落するリスクがあります。希薄化を伴う度重なる増資にも留意が必要です。

◎ 参考URL（みんかぶ）：

◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：

◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：

【BTC1500枚保有目前のエネルギー×暗号資産企業】リミックスポイント (3825)

◎ 事業内容:

エネルギー事業（電力小売「リミックスでんき」、蓄電池）と金融関連事業を二本柱とする企業で、近年はビットコイン保有戦略を急速に強化しています。2026年6月には熊本県玉名市で2MW系統用蓄電所が需給調整市場へ参入予定。再エネ電源の調達からマイニング・蓄電池まで、エネルギーとデジタル資産の融合を進めています。

　・ 会社HP：

◎ 注目理由:

メタプラネットに次ぐ国内第2位級のビットコイン保有上場企業として知名度を急上昇させています。直近の保有量は約1,491BTCに達しており、1,500BTC到達も目前です。2025年7月には日本の上場企業として初めて「代表取締役社長の役員報酬を全額ビットコインで支給する」という前例なき株主視点経営を打ち出し、市場に強烈なインパクトを与えました。

さらに2026年2月には、約1,411BTCを対象としたSBIデジタルファイナンスとのレンディングサービスを開始しています。これは保有ビットコインを単に「塩漬け」にするのではなく、利回りを稼ぐインカム資産へと昇華させる先進的な取り組みです。エネルギー事業で安定収益を確保しつつ、ビットコインで上値余地を狙うハイブリッドモデルは、純粋なDAT企業のリスクを抑えた折衷案として評価されています。第3四半期累計の売上高は155億円規模、PERは予想ベースで4倍前後と数字面でも割安感があります。

◎ 企業沿革・最近の動向:

2004年設立、2014年に東証マザーズへ上場（現スタンダード市場）。2017年頃から暗号資産事業に参入し、傘下の「ビットポイントジャパン」（後に売却）を通じて先行者となりました。2026年2月には会社分割と持株会社体制への移行検討を中止し、経営資源をビットコイン戦略と蓄電池事業に集中させる方針を明確化しています。

◎ リスク要因:

第三者割当の新株予約権を多用しており、株式希薄化と需給悪化のリスクが恒常的に存在します。BTC価格下落時の評価損計上にも注意が必要です。

◎ 参考URL（みんかぶ）：

◎ 参考URL（Yahoo!ファイナンス）：

◎ 参考URL（最新のIRや関連ニュース）：