1年間の育休、職場とどう向き合ったか【男性地方公務員　取得までの道のり】

2024年4月、妻の妊娠が判明。
12月下旬が出産予定日。
不妊治療の末に授かった命。
妻の妊娠は、喜びとともに、家族のあり方やこれからの働き方について、あらためて深く考えるきっかけとなった。

今回は1年間の育休を取得するまでに、職場とどのように調整したか、その過程の記録だ。

妻の体調と上司との最初の相談

2024年5月、妻のつわりが本格的に始まった。日常生活もままならない日が続き、通院の付き添いや家事のサポートのため、年休を取る必要が出てきた。

ちょうどそのタイミングで、直属の上司と面談する機会を得た（5月10日）。
その場で、妻の妊娠と現在の妻の体調について率直に話し、年休取得の必要性を上司に説明説明した。

上司からは、「家庭あっての仕事。家庭を優先して」という温かい言葉をいただき、胸を撫で下ろした。ただ、育休についての話題は出なかったため、こちらから切り出すことにした。

私：「育休も最大1年程度考えています。期間については、妻が安定期に入る7月頃に改めて相談させてください。配置などで早めに調整が必要であれば、時期を前倒しで相談させてください。」と伝えた。

上司は真顔で「はい」と一言。
突然の話で驚かれたのかもしれない。

育休取得に向けた動き

直属の上司に「1年間」と伝えた

6月に入り、上司に別室へ呼ばれ、育休期間について改めて意向確認の質問があった。
そこで私は、「1年間希望です」と伝えた。
実はこの時点で、妻と最終的な期間について結論は出ていなかった。しかし、後から期間を短くすることは容易だが、延長することはハードルが高いと考え、育休手当が支給される最大の期間「1年間」を希望した。

所属長との面談

翌日には早速、課長（所属長）と面談。
「1年間、了解した。人事課に、育休代替職員の配置を要請する。そのため、申請手続き書類を早めに私（課長）に提出してほしい。1年間であれば、育休代替職員は来るはず。」「引き継ぎのことはまだ先だから、今は気にしないで」とのこと。育休手続きに関する内部資料一式を用意してくださっていた。

6月7日、育休申請書類を提出

6月7日、正式に育休申請を課長へ提出した。

8月に改めて書類提出、課長、上司と面談

8月16日に、育児支援計画書類（家庭の状況や子育ての計画などを記載するもの）を提出。
8月23日に、課長、直属の上司と3人で面談し、9月早々に係内で報告する段取りとなった。

周囲の反応と引き継ぎの調整

9月に入り、直属の上司と係員3人に集まってもらい、係内で1年間の育休取得を報告。
上司に報告する時よりも、緊張した。実際に実務を負担いただくメンバーだからだ。
報告が終わり、解散した直後、年配の男性の同僚が上司を呼び止めて何やら話していた。
声が大きい人で、「私は文句を言う立場じゃないけど、管理職は怒ってもいいんじゃないか」といった声が聞こえてきて、少し悲しい気持ちになった。

課内の同僚へ報告

それ以降、仕事で関わる他の同僚に、私から報告していった。
1人だけ、「権利なんだから、取ったらいい。おめでとう」と声をかけてくれた方がいた。職場で「おめでとう」と言ってくれたのはその方1人だけでしたが、とても励みになった。

育休に向けた調整と課題

11月に入り、上司から、育休代替職員が確保できないという報告を受けた。
代替職員応募が少なく、やむを得ないとのことであった。
代わりに、1月から会計年度任用職員（パート職員のようなもの)を配置予定との話を受けた。

それに伴い、私の業務を整理し、どこまで会計年度任用職員に引き継げるか、リストアップすることになった。
自分の仕事を洗い出し、年間スケジュールを用意した。
業務の見える化に努めた。

引継書の準備は、前年から着手しており、業務の合間に加筆修正していった。

12月には、個別に引き継ぎを実施。課内の皆さんも快く受け入れてくれ、有り難かった。

1月に引き継ぎ

12月下旬に息子が誕生。家事と育児でバタバタのなか、会計年度職員への引き継ぎのため、1月8日に登庁した。
この日は、上の娘を一時保育に預けており、その送迎もあって、かなりバタバタしたことを覚えている。

育休取得に思うこと

家族のため、自分のために育休を取るという選択は、簡単ではなかった。
制度としては存在していても、実際に男性が1年間取得するとなると、周囲の理解や調整には想像以上のエネルギーを使うことを痛感した。
特に、正規の代替職員が来ないことがわかった時には、「職場に迷惑をかけてしまう」と動揺もあった。

それでも、一歩踏み出せたことに後悔はない。
「男性だから」「忙しいから」と、あきらめることなく、声を上げてよかったと考えている。

一方、職場の人に負担を掛けることは間違いない。同僚にも「一時金」の形で、金銭を支給する制度があれば、少しは印象も変わるのではないだろうか。