金森雄三の業務日誌86　思わず考え込む「医療」や「健康」に関する情報

金森雄三の業務日誌86　思わず考え込む「医療」や「健康」に関する情報

〇月〇日
ネットや新聞、雑誌などで「医療」や「健康」に関する情報を見ると、薬剤師という職業柄つい読んでしまいます。その中には、思わず考え込んでしまう内容があります。
いままでの自分の常識と反対の内容が載っていたときや、身近なところに健康を害する可能性があることが勉強できたときです。
今回は、自分の勉強ノートからそんな記事を選んでまとめました。

[塩分制限]

塩分の取りすぎは高血圧症や腎臓病などの原因になり、健康に良くないことは自分には常識でした。
ところが、これを覆す研究が「ランセット」に発表されていました。

研究者は、アルバート・アインスタイン医科大学疫学部のアルダーマン教授です。
「25歳から75歳までの20万7729人を対象にした国民栄養調査：1998年」から、食事の中のナトリウムの一日摂取量によって対象者を４つのグループに分け、あらゆる病気の死亡率を比較しました。
その結果、ナトリウム摂取量の一番多いグループの死亡率が最も低く、ナトリウム摂取量が少なくなるほど死亡率が高くなっていました。ナトリウム摂取は死亡率と反比例したという結果です。
塩分が少ないグループの死亡率が一番高くて、塩分が多くなるほど死亡率が下がったのです。

私は、塩分の取り過ぎは健康に良くないと単純に考えていました。
自分の知る限りでは、日本の医学界では減塩政策を否定する研究者はほとんどいないと思います。しかし、海外ではすべての人に減塩を勧める政策について議論されていることを知りました。

ちなみにこのデータは、石原結實「『塩』をしっかり摂れば、病気は治る」2004年出版　（株式会社経済界）
でも引用、紹介されています。

私は、このデータを根拠に減塩政策そのものに言及する意図はありません。
自分のこれまでの常識とは異なる結果の研究が出ていることが勉強になったことを紹介したいのです。
塩分制限についての議論も、自分の今後の勉強のテーマになりました。

出典：
Alderman, M.H., Cohen, H.,Madhavan, S. (1998). Dietarysodium and mortality:The National Health and NutritionExamination Survey(NHANES-1). Lancet, 351:781-785.

[J-MINT]

J-MINT研究は、認知症のリスクの高い高齢者にいろいろな指導や生活の管理、トレーニングなどを実施することで認知症の発症や認知機能の低下を防ぐことができるかを検討したものです。

対象は認知症のリスクの高い65～85歳の高齢者です。
「認知症のリスクが高い」という意味は、National Center for Geriatrics and Gerontology-Functional Assessment Tool（NCGG-FAT）というスケールで評価した認知機能が同年代のレベルより低下しているということです。

参加施設は、国立長寿医療研究センター、名古屋大学、名古屋市立大学、藤田医科大学、東京都健康長寿医療センターなどで、期間は18カ月です。

対象の高齢者に介入したプログラムは、「生活習慣病の管理」、「運動指導」、「栄養指導」、「認知トレーニング」で構成されています。

「生活習慣病の管理」は介入群・対照群とも、かかりつけ医によって、糖尿病、高血圧、脂質異常症に対する最新ガイドラインに準拠した治療が行われました。

　「運動指導」、「栄養指導」、「認知トレーニング」は民間企業が委託しました。
運動指導は、1回90分、週に1回の頻度で運動教室を開催し、有酸素運動、筋力トレーニング、コグニサイズ（運動と認知課題を組み合わせた2重課題）、行動変容を促すためのグループミーティングを行いました。リストバンド型活動量計（Fitbit®）を活用し、歩数や活動量のセルフモニタリングを行い、運動に対するモチベーションの向上を指導しました。

　栄養指導は、健康相談員による面談（1回60分）と1か月ごとの電話相談4回（1回10～15分）を1セットとし、3セット実施されました。指導内容は、食事回数や起床・就寝時間などの生活リズムや、日本人の食事摂取基準（2020年度版）に基づいた食品摂取の目安量、多様性豊かな食事、認知症予防に対する有効性が示されている栄養素・食材の情報提供や摂取、禁煙支援、オーラルフレイルに対する口腔ケアです。参加者は健康相談員とともに行動目標および具体的な対応策を設定し、記録表を用いて、日々の体重や食事の多様性などのセルフモニタリングを行いました。

　認知トレーニングはタブレットを配布し、タブレットの使用方法について十分な説明を行った上で、1日30分、週4回以上の認知機能訓練プログラム（Brain HQ）を提供しました。認知トレーニングは実施強化期間を設け、3か月おきに実施と休止を繰り返しました。

　評価は、初回評価、6か月、12か月、18か月時に行いました。主要アウトカムは、初回評価から18か月時点までの認知機能のコンポジットスコアの変化、副次的アウトカムは、各神経心理検査の変化や、認知症の発症、血液バイオマーカーの変化、日常生活動作やフレイルの変化などを設定しました。

（J-MINT研究は2019年11月より開始しましたが、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、リクルートや運動教室の介入は中断を余儀なくされました。2021年5月に緊急事態宣言が発出された際には、クラウド型のビデオチャットサービス「Zoom」を活用し、運動教室を実施するなどの研究計画の修正を行いました。最終的に、目標症例数を超える531例を登録し、すべての介入および評価は2023年3月に終了しました。最終的な継続率は76.5％でした。）

　主要評価項目の認知機能のコンポジットスコアは、介入群で12か月後から改善する傾向を示しましたが、18か月では対照群との間に有意な差を認めませんでした。
運動教室への参加率（アドヒアランス）で層別化した解析では、70％以上参加した群では70％未満の群、また対照群と比べて有意な認知機能の改善を認めました。

出典：
認知症リスクに対する多因子介入の効果：J-MINT研究
健康長寿ネット
https://www.tyojyu.or.jp/net/topics/tokushu/ninchishonochiryo-yobo-sokihakken/ninchishorisukunitaisurutainshikainyunokoka-J-MINTkenkyu.html

Sakurai T,Sugimoto T,Akatsu H,Arai H,et al.:J-MINT study group.The Japan-Multimodal Intervention Trial for the Prevention of Dementia:An 18-month,multicenter,randomized controlled trial.Alzheimers Dement.2024(in press)

この結果で、私がもっとも驚いたのはいろいろな指導や生活管理を実施した群が、実施していない対象群と比較して認知機能の改善に統計学的な差が認められなかったことです。これだけいろいろな指導や管理を実施したにもかかわらず、明確な差にはなっていませんでした。
18ヵ月の期間では差がつきにくい、そもそも認知機能が同年代の人より低い方が対象であることなどが影響しているのかもしれませんが、少なくとも自分の予想とは異なる結果でした。
認知症の予防や認知機能の改善の戦略は、これまでの研究報告を一度自分で整理する必要があると思いました。

ちなみに、層別解析では運動教室への参加による群で認知機能の改善を認めていますので、「運動」は認知症の予防や治療における重要なキーワードになることは間違いありません。

[うつ]

2006年7月28日に財団法人社会経済生産性本部のメンタルヘルスへの取り組みに関する企業アンケート調査結果がプレスリリースされました。
この調査は、2006年4月に全国の上場企業2150社を対象に実施しました。（回答は218社）
最近3年間に心の病が増加傾向と回答した企業は62％でした。

67％の企業で「個人で仕事をする機会が増えた」としている中で、60％の企業で「職場でのコミュニケーションの機会が減り」、49％が職場での助け合いが少なくなったと回答しました。

この結果から、「心の病」の増加傾向を抑えるためには、職場の横のつながりを取り戻すことが喫緊の課題であるとしています。

出典：
メンタルヘルスの取り組みに関する企業アンケート調査結果

https://www.jpc-net.jp/research/assets/pdf/R263attached.pdf

・塩野義製薬は2016年2月に、全国の成人男女（20～69歳）の約2万人を対象にインターネットによる事前調査を実施し、そのうちうつ傾向があると判定され、診断・治療を受けていない2000人を対象に本調査を実施しました。
事前調査の結果は、うつ傾向のある成人男女のうち、うつ病あるいはうつ状態の診断・治療を受けている人は8.1％でした。うつ傾向のある人で、うつの診断をされているのは1割にも満たない結果でした。

うつ傾向がある人の身体的不調は
疲労倦怠感　　76.5％
肩の痛み　　　73.7％
睡眠障害　　　70.8％
頭痛・頭重感　70.3％

うつ病の患者数は、厚生労働省の統計で約73万人と推計されています。しかし、うつ病・うつ状態でありながらも医療機関で診断・治療を受けていない潜在的な患者さんが230万人存在すると推定されています。
企業に働く人のうつは増えていることが示唆されているアンケート調査を提示しましたが、うつ傾向のある方の受診状況が非常に少ないことに驚いています。

出典：
うつ病患者、身体症状から見つけて　ケア・ネット
https://www.carenet.com/news/general/carenet/43990

[マイクロプラスチック]

英ハル大チームは、マイクロプラスチックが世界各地の魚介類に含まれている状況を2014年から2020年に各国で発表された50の論文を分析しました。
（微小プラを確認したとの報告は貝類が最も多いそうです。）

マイクロプラスチックは、プラスチックごみが壊れて5㎜以下の微小な大きさに壊れたもので、魚介類に取り込まれ、人間の食事を通じて体に摂取されます。
マイクロプラスチックは、海中の有害物質を吸着させる性質から、海洋の生態系や食物連鎖による人間への影響が懸念されています。

研究では、国連食糧農業機関FAOによる魚介類消費量のデータを基に、一人が接種する世界平均は年間最大54000と推定されました。
シーフードを好む日本人は世界平均よりも多く、最大13万個に及ぶと推定されています。

自分はシラスが大好きなので、少し心配になりました。この心配をAIに相談したところ、「マイクロプラスチックがしらす内に含まれている可能性はあるが、健康被害が出ることは確認されていない。」でした。
このテーマは、定期的に情報のアップデートを行うつもりです。

出典：
プラスチック及び繊維による海洋汚染（１）　Hanayamaマガジン　花山工業株式会社
https://www.hanayamakogyo.co.jp/202104/

[市販弁当や冷凍食品と妊婦の関連]

名古屋市立大研究チーム（杉浦真弓　参加婦人科学教授）が「化学物質が子どもの健康に与える影響」を明らかにするため、環境省が2010年度から実施している全国調査のデータを利用し、全国の親子約9万4000組のデータを分析しました。

まず、全体の死産の頻度は0.9％でした。
市販の弁当を週1～2回食べていた人が死産になった割合は、1回未満の人の約2倍。週3～7回以上では2.6倍になりました。
冷凍食品は週1～2回食べていた人が死産になった割合は、1回未満の人の2.2倍、週3～7回以上が2.1倍でした。
死産との関連が認められたのは、いずれもプラスチック容器に入っていて、レンジで温めて食べることが多い食品でした。
調理済みのレトルト食品、インスタント食品、缶詰との関連は認められませんでした。

杉浦教授は、「原因となる物質やメカニズムは不明。今後も研究を続ける。」としていますが、プラ容器の中には、レンジで温めると、ビスフェノールＡという化学物質が溶出する可能性があるものがあります。過去の研究でこの物質が流産と関係するという結果がでているため、市販の弁当や冷凍食品を食べる際は、他の容器に移し替えたうえでレンチンしたほうがよいとのことです。

ちなみに、先行研究で死産のリスクが分かっているのは、カフェインの摂り過ぎ、喫煙、大量の飲酒、肥満などになります。

出典：
妊婦の調理済み食品の摂取頻度と妊娠帰結との関連について
～子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）～　名古屋市立大学
時事メディカル
https://medical.jiji.com/topics/2559

[2019年　国民健康・栄養調査]

2020年10月27日に公表された国民健康・栄養調査（厚生労働省）によると、食習慣・運動習慣について改善への関心やその意向がない人は、20歳以上の男女3～4割を占めるそうです。

健康な食習慣の妨げになる理由は、
仕事（家事・育児）が忙しくて時間がない。　27.5％
面倒くさい　　　　　　　　　　　　　　　　25.3％
特にない　　　　　　　　　　　　　　　　　35.3％

運動習慣の定着の妨げになるのは、
仕事（家事・育児）が忙しくて時間がない。　38.1％
面倒くさい　　　　　　　　　　　　　　　　27.6％
特にない　　　　　　　　　　　　　　　　　20.2％

食習慣や運動習慣の妨げになる理由はともに「時間がない」「面倒くさい」が主な理由になっていました。
まあ、人は自分の身体の調子が良い間は、食や運動を改善しようとは思わないのかもしれません。それにしても、もう少し「健康」に対する意識が高くなっていると思っていました。

出典：
肥満、やせ、食塩摂取量の高い人でも食習慣を「改善するつもりはない」という人が４人に１人　令和1年(2019)「国民健康・栄養調査」より
日本生活習慣病予防協会
https://seikatsusyukanbyo.com/statistics/2020/010334.php

[ゲーム障害]

世界保健機構（ＷＨＯ）は、2019年5月に新たな依存症として「ゲーム障害」を疾病分類に追加しました。
（2022年1月より発効）
ゲーム障害は日常生活よりもゲームを優先し、問題が起きても続けてしまいます。
このように本人や家族の社会生活や学業、仕事に支障が出る状態が1年以上続く場合に診断されます。
（重症の場合は、1年未満でも診断されます）
夜にゲームを始めると昼夜逆転が起こり、学校や会社に遅刻することが多くなります。夢中になって食事を摂らずに体力が衰えるケースもあるようです。注意をする、あるいはゲーム機を取りあげると暴力をふるうケースも報告されています。
厚生労働省の調査では、ゲーム障害を含むインターネット依存症の疑いのある中高生は2012年度の調査では推定53万人でしたが、2017年度は93万人と倍増しています。
あるインターネット依存の専門外来では受診した9割の患者が、オンラインゲームの依存症でした。
ちなみに現在、有効な治療法は確立されておらず、カウンセリングと認知行動療法、ゲームから離脱するためのレクリエーション活動などが行われているようです。

2019年11月27日
国立病院機構久里浜医療センター（依存症の専門治療を行う施設）が、ゲームと生活習慣の実態を全国規模で調べた初めての調査を公表しました。
この調査は、2019年1～3月　全国の10～29歳の男女9000人を対象に実施されました。（5096人が回答）

・平日における１日当たりのゲーム時間
男性では、
「１時間未満」　　　　　が26.0％
「１時間以上２時間未満」が 30.4％
「２時間以上３時間未満」が 18.9％
「３時間以上」                  が24.6％（うち「６時間以上」は3.7％）

女性では、
「１時間未満」　　　　　   57.1％
「１時間以上２時間未満」   23.1％
「２時間以上３時間未満」   9.3％　
「３時間以上」　　　　　   10.4％（うち「６時間以上」は1.6％）

・「ゲームのために、学業に悪影響がでたり、仕事を危うくしたり失ったりしても、ゲームを続けましたか。」という質問に「はい」と答えた割合
「60分未満」　　　　　　      1.7％
「１時間以上２時間未満」       5.8％
「２時間以上３時間未満」     10.0％
「３時間以上４時間未満」     12.4％
「４時間以上５時間未満」     19.4％
「５時間以上６時間未満」     22.0％
「６時間以上」　　　　　     24.8％

ゲームを長時間している人ほど、学業や仕事に悪影響が出ている割合が高い傾向が見られています。
ゲーム障害は、これからますます大きな問題になっていくテーマだと思います。
このテーマも継続して追っていきたいと思います。

出典：
ネット・ゲーム使用と生活習慣についてのアンケート結果（概要）
https://www.ncasa-japan.jp/pdf/document15.pdf

[腸内細菌]

人間の大腸には100兆個ものさまざまな細菌が暮らしています。
近年（ここ15～20年）、腸内細菌の働きが見えてきました。
たとえば、幸せな感情を引き起こす脳の神経伝達物質セロトニンや、心を落ちつける働きがあるGABAを、腸内細菌が作っていることがわかりました。
脳の働きと腸内細菌の関わりを調べる「脳腸相関」は、注目を集めており、自閉症やうつ、認知症との関連が研究されています。

腸は、食べ物を消化し、栄養素を吸収する器官ですが、病原体が体に入る入口でもあります。このため、腸管には免疫細胞や抗体が集中しており、これらの免疫機能を維持するため、腸内細菌が重要な働きをしていることがわかっています。
東京医科大の永田尚義准教授は、都内を受診した約4200人の腸内細菌環境と病気、服用薬、生活習慣などの関係を調べたデータベースをつくりました。

腸内細菌叢のバランスに影響を及ぼす要因を網羅的に解析した結果、薬剤の影響が最も強く、次いで疾患、身体測定因子（年齢・性別・BMI）、食習慣、生活習慣、運動習慣の順であることが明らかになりました。薬剤が及ぼす影響は食習慣、生活習慣、運動より3倍以上も強くみられました。
特に胃酸分泌抑制剤、一部の糖尿病薬が腸内細菌の環境を大きく変えていました。
今回の研究では759種類の薬剤について、どの程度腸内細菌叢に影響を及ぼすか、内服する薬剤数がどの程度の悪影響を及ぼすかが詳細に検討されました。

出典：
薬の種類や多剤併用が及ぼすヒト腸内細菌への全貌を解明
～世界に類を見ない腸内細菌叢ビッグデータベースを構築～
国立健康危機管理研究機構

https://www.ncgm.go.jp/pressrelease/2022/20220720.html

以上、自分が思わず考え込んだ医療・健康の情報を紹介しました。
今回一番勉強になったのは、自分の常識やこれまで当たり前だと考えていたことについて妄信することなく、幅広く勉強していくことが重要であることに気づいたことです。
ガイドラインや成書に書いてある、専門機関や研究機関の報告だから間違いないだろうと決めつけるのは止め、いろいろなデータをていねいに勉強し、比較し、判断するのが難しい場合には保留にして今後フォローしていこうと思いました。
どの機関・施設から発表されたデータでも、権威ある雑誌に投稿された研究結果であっても鵜呑みにすることなく、ていねいに内容を読み解くこと。
何もかも疑い勉強することはもちろん無理ですが、少なくとも議論されているテーマについては勉強をしようと思いました。（たとえば、「塩分制限」）
おかげ様で勉強テーマをたくさん設定することができました。
感謝します。

以上