WEFシュワブ会長「陰謀論者、反ワク派」を非難するファイザー社長と仲良くなる
世界経済フォーラム(WEF)のメンバー紹介
(2022年5月27日 SUMITTニュース翻訳文 URL)
■ダボスで開催中の世界経済フォーラム(WEF)の
グローバリストエリートたちの集まりで、
悪役志望者であるWEFのTOPシュワブ会長と、ファイザーCEOのブーラは、
「反ワク派の陰謀論者達を攻撃しながら、ワクチンを世界に配布する」
という「画期的な」計画について話し合いました。
ブーラは、シュワブ会長に、『Pfizerが販売するワクチンが「効果が無く、うまく機能していない場合」でも、
ワクチン後遺症の訴訟から製薬会社を保護し続けることをEUとアメリカの政府が保証した』と語った。
「すべてが順調に進んだので、先に進むことができると思います」と
ファイザーのCEOは宣言しました。
シュワブは、「私たちは、ワクチン反対運動の標的であり、私たちは良い仲間です」とシュワブは笑いました。
この2人のグール(屍鬼)がここで説明する「陰謀論者」は、
ブーラと、シュワブによる「薬物が消化されたときに当局に信号を送る、摂取可能なコンピューターチップ」を心配している人々である。
ファイザーのCEO、アルバート・ブーラは、Pfizerの新技術をダボスの群衆に説明します。
「医薬品が消化された時に、厚生省に無線信号を送信するマイクロチップを備えた錠剤を新開発しました」
NEW - Klaus Schwab to Pfizer's CEO Bourla: "We were both targets of the anti-vaccine movements and conspiracy people."pic.twitter.com/FT6xGVSCgD
— Disclose.tv (@disclosetv) May 25, 2022
ダボスエリートは、「痛みを伴う世界的な移行」に、国家は抵抗するべきではないと警告します
■世界経済フォーラム(WEF)の会長クラウス・シュワブが、
ダボス会議の冒頭で「未来は私たちによって構築される」と宣言した
「ダボスで決めた、グローバルアジェンダ」に対して、
自国の主権を維持しようと各国は抵抗してはいけない。
■世界経済フォーラムは、ゼレンスキー大統領の演説で幕明け
ジョージソロスによりウクライナ大統領として配置された
ゼレンスキー大統領“ロシアに最大限の制裁を”
■ウクライナの国会議員キラ・ルディク:
Ukrainian MP Kira Rudyk: ‘We Are Fighting Not Only For Ukraine, But Also For The New World Order’
「私たちはウクライナのためだけでなく、新世界秩序(NWO)のために戦っています」(news URL)
自由党と親欧州党の声のウクライナの国会議員キラ・ルディクは、ウクライナが新世界秩序のために戦っていることをFOXニュースで認めた。
■ジョージ・ソロス氏、プーチンの戦争で「文明の存続危ぶまれる」
ロシアとの戦争における勝利は「文明を救う」ために必要だ
(ウクライナ国を作り、ゼレンスキー大統領を配置した
ソロスは「ウクライナ平行政権」の主です。)
■キッシンジャーは、オンラインで会議に参加。ロシアを打ち負かしたり排除したりしないよう促す
共にユダヤ人のソロスとキッシンジャーは激論をした
■ドイツのロベルト・ハーベック副首相はエネルギー危機について話し、
各国政府は自国民を保護しようとするのではなく、「市場の支配」に従うべき、「各国はグローバリストの「グレートリセット」アジェンダに沿ったものにする必要がある」と警告した。
このダボスエリートが同じ日にバイデンとまったく同じ言い回しを使用したのは興味深いことです。
■ジャーナリストのアンドリュー・ロートンは、
WEFによるグレートリセットが生み出す、
グローバル・コントロールの可能性について、
ダボスのハザールがよだれを垂らしていることを記しました。
(※ハザールとは現在の金融支配階層のハザール系ユダヤ人のこと。
6世紀に、ウクライナに存在したハザール王国出身の改宗ユダヤ教徒の白人を指す)
■オーストラリアのeSafetyコミッショナーである
JulieInmanGrantは、言論の自由の「再調整」が必要であると語った
(言論規制を行う示唆)
■クレディ・スイスの議長であるCNNのアンカーと、
■フランスのトップ中央銀行家は、WEFで、
「5年以内に中央銀行のデジタル通貨が到着する」ことについて熱心に話し合っています。
■アリババグループの社長であるJ.MichaelEvansは、
WEFで、何を購入し、何を食べ、どこでどのように旅行するかを監視する「個別のカーボンフットプリントトラッカー」の開発を誇っています。
スマホのGPS機能を使って各人がどこにいるかを常時監視し、デジタル決済を監視して食べたものや買ったものなども監視し、各人がどのくらいの量のCO2発生につながる行為をしているかを測定する。
※アリババは中国の民間企業だったが力を持ちすぎたため、中共に敵視され
(アリババ大株主はソフトバンクの会長。在日韓国系企業)
■
■
