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リモート経済の衝撃
購入オプションとあわせ買い
コロナが終息しても、リモートの波は収まらない。
しかし、変革の時期こそ、大きなチャンスだ。
今こそ日本は、IT化を一気に進めなければならない。
リモート技術が急激に浸透中!
●「交通産業」から「リモート産業」への大転換が進む
●「デジタル移民」が、労働人口の減少が続く日本を救う! ?
●仮想空間「メタバース」はわれわれの生活をどう変えるか?
●世界で広がる「遠隔医療」は高齢化社会に必須のインフラ
●仮想通貨は人類初のリモートマネーである
デジタル化が必要といわれる。デジタル化がもたらす変化の核心は、
リモートワークを可能とし、かつ効率化することだ。
世界はその方向に向けてすでに大きく変わり始めている。
そして、それによって生産性を高めようとしている。
日本がリモート化に無関心であれば、日本の立ち遅れは
ますます顕著になるだろう。
それに対して強い危機感を抱かざるをえない。
この変化を前向きに捉え、日本の経済と社会の構造を変えていくことが、是非とも必要だ。
それに成功すれば、さまざまな可能性を開いていくことができるだろう。
――「はじめに」より
- 本の長さ288ページ
- 言語日本語
- 出版社ビジネス社
- 発売日2022/1/21
- 寸法13 x 1.8 x 18.9 cm
- ISBN-104828423605
- ISBN-13978-4828423609
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登録情報
- 出版社 : ビジネス社
- 発売日 : 2022/1/21
- 言語 : 日本語
- 本の長さ : 288ページ
- ISBN-10 : 4828423605
- ISBN-13 : 978-4828423609
- 商品の重量 : 280 g
- 寸法 : 13 x 1.8 x 18.9 cm
- Amazon 売れ筋ランキング: 本 - 1,659,066位 (本の売れ筋ランキングを見る)
- 日本の経済事情(一般)関連書籍 - 825位
- カスタマーレビュー:
著者について

野口悠紀雄(のぐち・ゆきお)
1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。
一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授などを経て、2005年4月より早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授。専攻はファイナンス理論、日本経済論。
〈主要著書〉
『情報の経済理論』(東洋経済新報社、1974年、日経経済図書文化賞)、『財政危機の構造』(東洋経済新報社、1980年、サントリー学芸賞)、『土地の経済学』(日本経済新聞社、1989年、東京海上各務財団優秀図書賞、不動産学会賞)、『バブルの経済学』(日本経済新聞社、1992年、吉野作造賞)、『1940年体制(新版)』(東洋経済新報社、2002年)、『資本開国論』(ダイヤモンド社、2007年)、『世界経済危機 日本の罪と罰』(ダイヤモンド社、2008年)、『未曾有の経済危機 克服の処方箋』(ダイヤモンド社、2009年)、『経済危機のルーツ』(東洋経済新報社、2010年)、『世界経済が回復するなか、なぜ日本だけが取り残されるのか』(ダイヤモンド社、2010年)等多数。

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カスタマーレビュー
日本からのトップレビュー
- 星5つ中5つ
リモートはリアルの代替ではなく活動範囲を広げるもの
2022年2月20日に日本でレビュー済み日本にはリモートワークを「コロナ期におけるやむをえない手段」と考えている人がまだ多いです。あるいは、リモート化を「巣ごもり」という人もいます。
これに対し、著者の野口悠紀雄さんは、リモートとはリアルの代替物ではなく、新しい大きな可能性を開くものだと言います。
逆の見方をすれば、日本がリモートの広がりを一時的なものと考えて対応を誤れば、技術の大きな転換に再び乗り遅れるという危機感でもあります。
リモート化を前向きに捉え、日本の経済と社会の構造を変えていく必要性を訴えています。
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交通産業からリモート産業へ
2022年4月19日に日本でレビュー済み内容は本書の表題の通り。雑誌の記事をまとめたもので著者の記事を読んでいる方は既読のものが含まれるかもしれない。
私はパンデミック以降在宅勤務となり、シビアな話もZoomで対応している。出社は以前の国内出張のような印象になった。仕事面でリモートが大きな力を発揮するという著者の指摘は実体験として強く同意。
旅行や結婚式などのプライベートについても本書で触れられている。私は現状懐疑的だがリモート結婚式に誘われれば是非参加して体験してみたい。
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リモート化で生産性を高めないと日本は生き残れない。
2022年2月12日に日本でレビュー済み本書では、リモート経済に関するトレンドやビジネスモデルを説明する。もっとも、こうした情報はビジネス書でも得られる。だからこそ、野口悠紀雄氏の経済学者としてのリモート経済への問題提起に注目したくなる。
コロナ禍でリモート化が進むが、これが「ニューノーマルになる」と言い切る。しかし、在宅勤務で働き方を変えようとすると、勤務評価も成果主義に変えないとならない。しかも、スマートグラスやメタバース、オンライン教育といった様々なリモート産業が列挙されるが、これらの日本での普及率は低い。遠隔医療も、医師会の反対と規制から進みそうにない。これが、生産性が高まらず、豊かになれない日本の現状だ。
90年代から続く長期停滞、それにコロナ禍もあり、現在、反緊縮の気運が漂っている。経済学者の多くが、金融緩和継続と財政出動の必要性を主張する。だから、こんな時に生産性向上を訴えても「デフレを助長するだけ」と相手にされない。そんな中でも、野口氏は民間サプライサイドの変革を諦めきれないようだ。
そして、野口氏はリモート化と絡めてブロックチェーン技術・デジタル通貨の重要性も説く。このブロックチェーンとリモート産業がこれからの鍵になるのだろう。日本は今や先進国を脱落しつつあり、リープブロックする発展途上国にも抜かれつつある。それでも「今でも遅くない」と思うしかない。リモート化を受け入れ、再浮上のチャンスを掴みたいところだ。野口氏の提言は、いつも厳しくも真をついていると思う。
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日本の経済評論家たちは揃いも揃って需要(消費と投資)を無視しますね
2022年3月11日に日本でレビュー済み生産性を高めようとしても、消費者に購買力(需要)がなければ買われないので、生産性を高めようとする動機が弱いでしょう。
日本は、バブル崩壊以降、ずっと需要が減り続けています。
だから今の日本に必要なのは、需要を増加させる経済政策です。
需要を増加させるには、政府による積極的な財政出動と減税です。
それなのに、日本はこれまで逆のことをずっとし続けてきました。
公共事業も公務員も減らし、消費税や社会保険料を増やし続けています。
日本の財政が破綻するぅ、という嘘・プロパガンダに騙されてやってきた結果、日本だけ25年間もGDPが増えないという事態になっています。
ちなみに、アベノミクスは積極財政などしていません。
政府支出額の推移を見ていただければわかります。



生産性を高めようとしても、消費者に購買力(需要)がなければ買われないので、生産性を高めようとする動機が弱いでしょう。
日本は、バブル崩壊以降、ずっと需要が減り続けています。
だから今の日本に必要なのは、需要を増加させる経済政策です。
需要を増加させるには、政府による積極的な財政出動と減税です。
それなのに、日本はこれまで逆のことをずっとし続けてきました。
公共事業も公務員も減らし、消費税や社会保険料を増やし続けています。
日本の財政が破綻するぅ、という嘘・プロパガンダに騙されてやってきた結果、日本だけ25年間もGDPが増えないという事態になっています。
ちなみに、アベノミクスは積極財政などしていません。
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