2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
A 1222：2013
目
次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 1
4 試験装置及び器具 ············································································································· 2
4.1 現場CBR試験機············································································································ 2
4.2 反力装置 ······················································································································ 2
4.3 その他の器具 ················································································································ 2
5 試験方法························································································································· 3
6 記録及び整理 ··················································································································· 3
7 報告······························································································································· 4
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
A 1222：2013
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，公益社団法人地盤
工学会（JGS）から，工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調
査会の審議を経て，国土交通大臣が改正した日本工業規格である。
これによって，JIS A 1222:2001は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。国土交通大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
A 1222：2013
現場CBR試験方法
Test method for the California Bearing Ratio (CBR) of in-situ soil
序文
この規格は，1990年に制定され，その後4回の改正を経て今日に至っている。前回の改正は2001年に
行われたが，その後の表記内容の変更及び規格票様式の改正（JIS Z 8301:2011）に対応するために改正し
た。
なお，対応国際規格は現時点で制定されていない。
1
適用範囲
この規格は，原位置の土のCBRを求める試験方法について規定する。また，この試験は，安定処理した
土にも適用できる。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS A 1203 土の含水比試験方法
JIS A 1211 CBR試験方法
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。
3.1
CBR
路床又は路盤材の材料としての強さを表す指数。
3.2
安定処理
セメント系又は石灰系の固化材，高分子材系の土質改良材を混合し，土の性状を化学的に改良すること。
3.3
含水比
土に含まれている水の質量と，その土の乾燥質量との比を百分率で表したもの。
3.4
標準載荷圧力（標準荷重）
締め固めた砕石層に対して行った貫入試験から得られた所定の貫入量に対する載荷圧力（荷重）。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2
A 1222：2013
4
試験装置及び器具
4.1
現場CBR試験機
現場CBR試験機は，載荷装置，荷重計，貫入ピストン及び貫入量測定装置から構成され，次の条件を満
たすものとする。試験機の例を，図1に示す。
a) 載荷装置 載荷装置は，CBRの大きさに応じて十分な能力のものを用いることとし，スクリュージャ
ッキ又はオイルジャッキを使用する。貫入速さは，1 mm/minの一定速度で連続的に与えることができ
るものでなければならない。
なお，載荷装置の載荷能力は，50 kN以上のものが望ましい。
図1−現場CBR試験機の例
b) 荷重計 荷重計は，プルービングリング1) 又は電気的に荷重を指示できるもので，予想される最大荷
重の±1 %程度の許容差で荷重が測定できるものとする。
注1) 円形又は楕円形の弾性変形するばね状の荷重計。
c) 貫入ピストン 貫入ピストンは，直径（50±0.12）mmの鋼製円柱形のものとする。
d) 貫入量測定装置 貫入量測定装置は，変位計，その取付け具及び架台からなるものとする。
e) 変位計 変位計は，最小目盛が1/100 mm以下で，20 mm以上測定できるダイヤルゲージ又はこれと
同等の性能をもつ電気式変位計を用いることができる。
4.2
反力装置
反力装置は，予想される荷重に十分対応できるものとする。ダンプトラックなどを用いることができる。
4.3
その他の器具
a) 荷重板 荷重板は，JIS A 1211に規定するもの4個を用意する。
b) スコップ，ハンドスコップ及び直ナイフ 直ナイフは，鋼製で片刃のついた長さ250 mm以上のもの
とする。
c) ストップウォッチ又は時計
d) 乾燥砂
e) 含水比測定器具 含水比測定器具は，JIS A 1203に規定するものとする。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3
A 1222：2013
5
試験方法
試験方法は，次による。
なお，1地点（測定点）における試験回数は，1回とする。
a) 試験箇所の表面を直径約300 mmの水平な面に仕上げ，乾燥砂を薄く敷きならす。
b) 試験装置を組み立て，試験面に荷重板を4個載せる。
c) 貫入ピストンを試験面に密着させるために0.05 kN以下の荷重を加える。このときの荷重計及び貫入
量測定装置の読みを初期値とする。
d) 貫入ピストンを1 mm/minの速さで貫入させ，貫入量が0.5 mm，1.0 mm，1.5 mm，2.0 mm，2.5 mm，
3.0 mm，4.0 mm，5.0 mm，7.5 mm，10.0 mm及び12.5 mmのとき，荷重計の読みを記録する。貫入量
が12.5 mmになる前に荷重計の読みが最大値に達したときは，そのときの荷重計の読みと貫入量（mm）
を記録する。
e) 貫入試験の終了後，ピストン貫入部付近から試料を採取してJIS A 1203によって含水比（%）を求め
ることとする。
6
記録及び整理
試験結果の記録及び整理は，次による。
なお，貫入量は0.01 mm単位，含水比及びCBRは0.1 %単位で表示する。また，数値の丸め方は四捨五
入とする。
a) 箇条5に示す試験で読み取った荷重（kN）を貫入ピストンの断面積で除して載荷圧力（MN/m2）を求
め，載荷圧力（MN/m2）と貫入量（mm）の関係を示す図を描く。載荷圧力（MN/m2）と貫入量（mm）
の関係を示す図の初期の部分に図2の曲線②のような変曲点が生じる場合は，変曲点以降の直線部分
を延長し，横軸との交点を貫入量の修正原点とする。
なお，載荷圧力（MN/m2）を荷重（kN）で表してもよい。この場合は，荷重（kN）と貫入量（mm）
の関係を示す図という。
図2−載荷圧力と貫入量の関係を示す図の例
b) CBRは，貫入量2.5 mm，5.0 mmそれぞれにおける載荷圧力（MN/m2）を載荷圧力（MN/m2）と貫入
量（mm）の関係を示す図から求め，各々の貫入量（mm）に対応する標準載荷圧力（MN/m2）を用い
て，次の式(1)によって算出する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4
A 1222：2013
( )100
CBR
=q/q
0×
······································································ (1)
ここに， CBR： CBR試験結果の算出値（%）
q： 所定の貫入量における載荷圧力（MN/m2）
q0： 所定の貫入量における標準載荷圧力（MN/m2）（表1参照）
注記 貫入試験結果を荷重（kN）で整理した場合は，2.5 mm，5.0 mmそれぞれにおける標準荷重
（kN）を用いて，CBRを次の式(2)によって算出してもよい。
(
0×
)100
····································································· (2)
CBR
=Q/Q
ここに，
Q： 所定の貫入量における荷重（kN）
Q0： 所定の貫入量における標準荷重（kN）（表1参照）
表1−標準載荷圧力及び標準荷重の値
貫入量
標準載荷圧力
標準荷重
c) CBRは，貫入量2.5 mmにおける値とする。ただし，貫入量5.0 mmにおけるCBRが貫入量2.5 mmの
ものより大きい場合は，必要に応じて改めて試験を行い，再び同じ結果を得たときは，貫入量5.0 mm
のときのCBRを採用する。
注記 同じ条件の試験を行い，その全てにおいて貫入量5.0 mmにおけるCBRが貫入量2.5 mmの
ものより大きい場合は，貫入量5.0 mmのときのCBRを採用してもよい。
7
報告
試験結果については，次の事項を報告する。
なお，*が付いているものについては，必須の記録事項である。その他のものについては，必要に応じて
記録を行えばよい。
a) *地点番号
b) *試験日
c) *試験者
d) *試験箇所の含水比（%）
e) *載荷圧力（MN/m2）と貫入量（mm）の関係を示す図又は荷重（kN）と貫入量（mm）の関係を示す
図
f)
*CBR（%）及びそれに対応する貫入量（mm）
g) 載荷装置の最大載荷能力及び最大ストローク
h) 使用した荷重計の容量及び最小目盛
i)
使用した変位計の容量及び最小目盛
j)
反力装置の種類又は実荷重の大きさ
k) その他特記すべき事項
