2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
A 1476：2016
目
次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 定義，記号及び単位 ·········································································································· 1
3.1 定義 ···························································································································· 1
3.2 記号及び単位 ················································································································ 2
4 測定原理························································································································· 2
5 測定装置························································································································· 2
6 試料······························································································································· 3
6.1 試料の寸法及び数量 ······································································································· 3
6.2 試料の準備 ··················································································································· 3
7 測定手順························································································································· 3
7.1 試験状態 ······················································································································ 3
7.2 試料の質量を直ちに計量する場合の測定手順 ······································································· 3
7.3 試料を不透湿材料で密封した場合の測定手順 ······································································· 4
8 計算及び測定結果の表し方 ································································································· 4
8.1 質量基準質量含水率 ······································································································· 4
8.2 容積基準質量含水率 ······································································································· 5
8.3 容積基準容積含水率 ······································································································· 5
8.4 乾燥密度 ······················································································································ 5
8.5 試験結果 ······················································································································ 5
9 測定精度························································································································· 5
10 試験報告 ······················································································································· 6
附属書JA（参考）JISと対応国際規格との対比表 ······································································· 7
附属書JB（参考）技術上重要な改正に関する新旧対照表 ···························································· 10
（1）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
A 1476：2016
まえがき
この規格は，工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき，一般財団法人建材
試験センター（JTCCM）及び一般財団法人日本規格協会（JSA）から，工業標準原案を具して日本工業規
格を改正すべきとの申出があり，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が改正した日本工業規
格である。これによって，JIS A 1476:2006は改正され，この規格に置き換えられた。
この規格は，著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が，特許権，出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は，このような特許権，出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について，責任はもたない。
（2）
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
A 1476：2016
建築材料の含水率測定方法
Measuring method for moisture content of building materials
by drying at elevated temperature
序文
この規格は，2000年に第1版として発行されたISO 12570及びAmendment 1（2013）を基とし，技術的
内容を変更して作成した日本工業規格である。
なお，この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて，附属書JAに示す。また，技術上重要な改正に関する旧規格との対照
を，附属書JBに示す。
1
適用範囲
この規格は，蒸発温度で加熱乾燥させることによって，建築材料の含水率1)を測定する方法について規
定する。ただし，試料採取方法は除く。
注1) 材料中の含水率は，自由水及び結合水に対するものである。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。
ISO 12570:2000，Hygrothermal performance of building materials and products−Determination of
moisture content by drying at elevated temperature及びAmendment 1:2013（MOD）
なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”
ことを示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用
規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS A 0202 断熱用語
注記 対応国際規格：ISO 9346:1987，Thermal insulation−Mass transfer−Physical quantities and
definitions（MOD）
3
定義，記号及び単位
3.1
定義
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0202によるほか，次による。
3.1.1
質量基準質量含水率（moisture content mass by mass）
蒸発し得る水分の質量を材料の乾燥質量で除したもの。
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2
A 1476：2016
3.1.2
容積基準質量含水率（moisture content volume by volume）
蒸発し得る水分の質量を乾燥した材料の容積で除したもの。
3.1.3
容積基準容積含水率（moisture content mass by volume）
蒸発し得る水分の容積を乾燥した材料の容積で除したもの。
3.1.4
乾燥密度（dry density）
乾燥した材料の単位容積当たりの質量。
3.2
記号及び単位
記号及び単位は，表1による。
表1−記号及び単位
記号
名称
単位
質量基準質量含水率
容積基準質量含水率
容積基準容積含水率
乾燥前の試料の質量
乾燥前の試料とこん包材料との合計質量
乾燥後の試料の質量
乾燥後のこん包材料の質量
乾燥密度
水の密度
乾燥した試料の容積
水の温度
4
測定原理
含水率は，乾燥前の試料の質量と加熱乾燥させた後の質量とによって求める。
5
測定装置
測定装置は，次に示すもので構成する。
a) 乾燥機2)は，表2に示す各乾燥温度で相対湿度が10 %以下に維持できなければならない。この相対湿
度にするために，高温多湿の気候又は40〜70 ℃で乾燥させる場合は，乾燥空気を乾燥機に供給する
ことが必要になる場合もある。
注2) 一つの乾燥機が表2に示す全ての乾燥温度を満足する必要はなく，乾燥温度ごとに乾燥機を
用意してもよい。
b) 測定する試料の質量に対して0.1 %以下の精度をもつはかり
c) 目量が0.5 mmの鋼尺又は鋼製巻尺
d) 最小目盛が0.1 mmで試料の寸法を測定できるノギスなど
e) デシケータ（ただし，乾燥剤は，シリカゲルを使用する。）
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6
試料
6.1
試料の寸法及び数量
試料の寸法及び数量は，材料を代表するように選定する。
注記 寸法及び数量は，関連する製品規格，その他の適用される文書又は受渡当事者間の合意による
ことができる。
6.2
6.2.1
試料の準備
試料を大きな部分から採取する場合，含水率に重大な影響を与えないように，切り出すときなどに
は注意する。
6.2.2
容積基準質量含水率w又は容積基準容積含水率Ψを算出する場合，7.2又は7.3に規定する精度で
容積が求められるように，試料の表面は清浄で平らな板状とする。
6.2.3
屋外でサンプリングした場合又は試料を作製後直ちに乾燥ができない場合は，試料は水蒸気を通さ
ない金属製容器に詰め込むか又は少なくとも透湿抵抗が144×10−3 m2･s･Pa/ng（例えば，厚さが0.2 mmの
ポリエチレンフィルムのようなもの）以上の不透湿性のフィルム，若しくはアルミニウムはくで二重にこ
ん包し，乾燥前に含水率が変化しないように密封する。
なお，雨の中でサンプリングした場合又は水に浸せきしたものをサンプリングした場合には，試料表面
に付着した水を固く絞った布で拭き取った後に，密封する。
試料は，識別できるように必要事項を記録する。
7
測定手順
7.1
試験状態
試験を実施する部屋は換気をすることができ，測定環境温度は，測定期間中23±6 ℃とする。
7.2
試料の質量を直ちに計量する場合の測定手順
試料の乾燥前に，0.1 %の精度をもつひょう量はかりで試料の質量を量る。容積基準質量含水率又は容積
基準容積含水率の測定が必要な場合は，箇条5で規定した精度の鋼尺，鋼製巻尺，ノギスなどを用いて，
乾燥後の試料の寸法を測定する。試料の容積の測定誤差は，1 %を超えてはならない。
恒量とするために，関連する製品規格で規定する温度で試料を乾燥させる。乾燥温度が製品規格に規定
されていない場合は，表2の中から該当する材料区分を選択して，乾燥温度（基準乾燥温度）とする。
表2−基準乾燥温度
材料
乾燥温度
105 ℃において組織的構造が変化しない材料。例えば，木質系材料，
石材，モルタル，コンクリート，気泡コンクリート，セラミック。
65〜105 ℃の間で組織的構造的な変化が起こる材料。例えば，発泡プ
ラスチック材，布，紙。
高い温度で結晶水の蒸発又は発泡剤の放散が起こる材料。例えば，せ
っこう系材料，気泡材。
注記1 乾燥温度を選択する場合には，次の点に注意する。
a) 試料が損傷を受けない。b) 発泡プラスチックの発泡剤のように，材料の拡散による質
量変化がない。c) 試料に大きな寸法変化がない。d) こん包材料が損傷しない。
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A 1476：2016
乾燥過程における恒量とは，24時間ごとに行う質量測定において，質量変化率が3回連続して0.1 %以
下となった時点とする。
なお，質量変化率は，式(1)によって算出し，最後に測定した質量を試料の乾燥質量とする。
m
−
m
n
+
1
×
100 ································································· (1)
Δ
m
d
=
n
m
n
+
1
ここに，
Δmd： 質量変化率（%）
mn： n回目の試料の質量（kg）
mn+1： n＋1回目の試料の質量（kg）
注記2 乾燥過程が非常に遅い場合，例えば，厚さの厚い試料（100 mm以上の厚さのもの）又は水
分拡散係数が小さい材料は，恒量とするまでに非常に長時間を要する。この場合は，連続す
るひょう量の間隔を，例えば，2日又は3日に延ばすことができる。
注記3 早く恒量とするために試料を小さく作製することができる。ただし，材料の特性を損なわな
い大きさとする。
試料をデシケータ内で冷却し，30〜40 ℃に達したならば，同様に同じ精度で質量を測定する。
注記4 これは湿気の再吸収を最小にするために行うもので，室温まで完全に冷却する前に測定する。
7.3
試料を不透湿材料で密封した場合の測定手順
密封を解く（中身を取り出す）前に，こん包したままの試料の質量を，質量の0.1 %の精度で測定する。
試料の密封を解き，試料及びこん包材料（容器，不透湿なフィルム，アルミニウムはくなど）をそれぞ
れ乾燥させる。
容積基準容積含水率を求める場合は，乾燥後に箇条5の測定精度に従って試料の寸法を測定する。試料
の容積の測定誤差は1 %を超えないものとする。
恒量とするために，関連する製品規格で規定する温度で試料を乾燥させる。乾燥温度が製品規格に規定
されていない場合は，表2の中から該当する材料区分を選択して，乾燥温度（基準乾燥温度）とする。
注記1 乾燥温度を選択する場合の注意事項は，7.2の注記1と同様とする。
乾燥後，湿気の再吸収を避けるために，デシケータ内で30〜40 ℃まで冷却した後，試料及びこん包材
料を別々に質量測定する。
砕けやすい材料の場合は，試料及びこん包材料を一体として，同じ精度によって次の手順で測定する。
− こん包したままの試料の質量を測定する。
− こん包を開け，こん包材料が付いた状態で試料を乾燥させる。
− 乾燥後，こん包材料付き試料の質量を測定する。
− こん包材料から試料を分離し，こん包材料を測定する。
注記2 上記の方法は，砕けやすい材料に用いられるが，こん包を解くときに材料が損傷を受けない
ように注意する。
8
計算及び測定結果の表し方
8.1
質量基準質量含水率
8.1.1
試料の質量を直ちに計量する場合
試料の質量基準質量含水率uは，式(2)によって算出する。
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5
A 1476：2016
u
=
m
−
m
0
··············································································· (2)
m
0
ここに，
8.1.2
m： 乾燥前の試料の質量（kg）
m0： 乾燥後の試料の質量（kg）
試料を不透湿材料で密封した場合
試料の質量基準質量含水率uは，式(3)によって算出する。
u
=
m
a
−
m
0
−
m
p
m
0
········································································ (3)
ここに， ma： 乾燥前の試料とこん包材料の合計質量（kg）
m0： 乾燥後の試料の質量（kg）
mp： 乾燥後のこん包材料の質量（kg）
8.2
容積基準質量含水率
容積基準質量含水率wは，式(4)によって算出する。
w=
u
0ρ
··················································································· (4)
ここに，
8.3
u： 質量基準質量含水率（kg/kg）
ρ0： 8.4によって求められる材料の乾燥密度（kg/m3）
容積基準容積含水率
容積基準容積含水率Ψは，式(5)によって算出する。
ρ
Ψ=
u
0
················································································ (5)
ρ
w
ここに，
u： 質量基準質量含水率（kg/kg）
ρ0： 材料の乾燥密度（kg/m3）
ρw： 水の密度（kg/m3）（ρw＝997.6 kg/m3：23 ℃における）
注記 ほかの温度θ（℃）における水の密度は，次の実験式を用いて算出できる。
ρw = 999.90＋0.052 01 θ−0.007 59θ 2 ＋0.387 1×10−4 θ 3
8.4
乾燥密度
乾燥密度ρ0は，式(6)によって算出する。
ρ
0=
m0
·················································································· (6)
V
ここに， m0： 乾燥後の試料の質量（kg）
V： 形状寸法から求められる乾燥した試料の容積（m3）
注記 不定形な形状の試料の見掛けの密度の場合は，試料を切断して直方体などに成形したものの容
積を測定することによって求める。
8.5
試験結果
試験結果は，各測定値の平均で表す。
9
測定精度
箇条5で規定する精度に測定操作上の含水率の誤差1 %を加えると，質量基準質量含水率の測定精度は
3 %となる。
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6
A 1476：2016
10 試験報告
試験報告に記載する事項は，次による。
a) この規格の番号及び名称
b) 材料仕様
− 製品名，工場名，及び製造業者名又は販売業者名
− 製品のタイプ
− 製品規格番号
− 試験機関に届いた製品の形
− その他必要な事項：例えば，厚さ，乾燥密度など
c) 試験方法
− 試験開始日及び試験期間
− サンプリング方法
− 試料の数量
− 方法及び乾燥温度
− 乾燥過程の期間（h）
− 測定結果に影響する事項
d) 測定結果
− 各試料の含水率の値及び平均値
7
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A 1476：2016
附属書JA
（参考）
JISと対応国際規格との対比表
JIS A 1476:2016 建築材料の含水率測定方法
(I)JISの規定
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容
箇条番号
内容
及び題名
1 適用範囲
3 定義，記 3.1 定義
号及び単位
3.2 記号及び単位
箇条
番号
内容
箇条ごと
の評価
一致
一致
追加
4 測定原理
一致
5 測定装置 “はかり”，“鋼尺”，
“鋼製巻尺”，“ノギ
スなど”，“デシケー
タ”
はかり，鋼尺，鋼製巻尺，
変更
カリパス，デシケータ
6 試料
6.1 試料の寸法及び
数量
6.2 試料の準備
(II)国際
規格番号
Determination of moisture content by drying at elevated temperature及びAmendment
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
技術的差異の内容
JISでは，乾燥前の試料とこん包材
料との合計質量（ma），乾燥後のこ
ん包材料の質量（mp），水の密度
（ρw），及び水の温度（θ）を追加
実質的な差異はない。
− JISでは，注2)によって規定内
容に補足の説明を追加した。
− JISでは，カリパスを削除し，
ノギスなどの測器とした。
− JISでは，デシケータの乾燥剤
を具体的に示した。
実質的な差異はない。
6.2.3 JISでは，材料の透湿抵抗の
数値を，EN規格の値から分かりや
すい抵抗値に変更
次回改正時に，より一般的な規格
値である透湿抵抗の規格値に修正
提案する。
一致
JISとほぼ同じ
変更
8
A 1476：2016
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(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条ごと
の評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
箇条番号
内容
及び題名
7 測定手順 測定手順について
規定
箇条
番号
JISとほぼ同じ
箇条ごと
の評価
変更
実質的な差異はない。
8 計算及び
測定結果の
表し方
計算及び測定結果
の表し方について
規定
JISとほぼ同じ
変更
9 測定精度 測定精度について
規定
10 試験報
試験報告について
告
規定
一致
一致
内容
JISと国際規格との対応の程度の全体評価：（ISO 12570:2000，Amd.1:2013，MOD）
技術的差異の内容
− JISでは，カリパスを削除し，
ノギスなどの測器とした。
− JISでは，基準乾燥温度の表中
の材料について分かりやすく
するため具体的な材料名を例
として追記した。また，乾燥し
た場合，収縮によって寸法が若
干変化するので，乾燥温度の条
件を緩く定義した。
− JISでは，7.2の乾燥過程におけ
る恒量に関して，表現を修正
し，質量変化率の求め方を記載
した。
− JISでは，8.1.2の試料の質量基
準質量含水率の求め方におけ
る数式中の記号について，7.3
の測定手順に従った表記に変
更。
− JISでは，8.3の注記の実験式の
誤りを訂正した。
実質的な差異はない。
(II)国際
規格番号
(I)JISの規定
9
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A 1476：2016
注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は，次による。
− 一致 ················ 技術的差異がない。
− 追加 ················ 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
− 変更 ················ 国際規格の規定内容を変更している。
注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は，次による。
− MOD ··············· 国際規格を修正している。
10
A 1476：2016
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
この規格（JIS A 1476:2016）
内容
箇条番号
及び題名
5 測定装置 測定装置としてノギスなどの測器を規定
7 測定手順
表2−基準乾燥温度
材料
65〜105 ℃の間で組織的構造
的な変化が起こる材料。例え
ば，発泡プラスチック材，布，
紙。
乾燥温度
箇条番号
及び題名
5. 測定装
置
7. 測定手
順
旧規格（JIS A 1476:2006）
内容
改正理由
測定装置としてカリパスを規定
実際の試験で用いている器具を規定
するようにした。
対応国際規格にAmendment（追補）1
が発行されたことに伴い，それとの整
合化を図るため変更した。
表2−基準乾燥温度
材料
乾燥温度
70〜105 ℃の間で組織的構造
的な変化が起こる材料
例えば，発泡プラスチック材，
布，紙
7.2 測定装置としてノギスなどの測器を規定
7.2 測定装置としてカリパスを規定
実際の試験で用いている器具を規定
するようにした。
7.2“乾燥過程における恒量とは，24時間ごと
に行う質量測定において，質量変化率が3回連
続して0.1 %以下となった時点とする。”と規定
し，質量変化率の求め方を規定
7.2“恒量と見なす質量は，連続する3点の24
時間間隔の質量計測値が，質量の0.1 %以下に
なった場合とする。”と規定
技術的な意図が正確に伝わる表現に
改めた。
附属書JB
（参考）
技術上重要な改正に関する新旧対照表
