JIS A 5701 : 1995 ガラス繊維強化ポリエステル波板

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

A 5701-1995

ガラス繊維強化ポリエステル波板

Glassfiber reinforced plastic corrugated sheets

1. 適用範囲　この規格は，主として建築物に用いるガラス繊維で強化したポリエステル波板（以下，波

板という。）について規定する。

備考1. この規格の引用規格を，次に示す。

JIS A 1321 建築物の内装材料及び工法の難燃性試験方法

JIS K 6919 繊維強化プラスチック用液状不飽和ポリエステル樹脂

JIS R 3411 ガラスチョップドストランドマット

JIS R 3412 ガラスロービング

2. この規格の中で｛　｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるもので，参考値

である。

2. 種類　波板は，ガラス繊維の含有量及び形状によって(1)及び(2)のように区分する。

(1) ガラス繊維の含有量による区分　波板は，製品質量に対するガラス繊維の含有量によって，表1のと

おり区分する。

表1 ガラス繊維の含有量による区分

種類

製品質量に対するガラス

使用する樹脂

繊維含有量（質量%）

52以上

自消性

28以上

自消性

28以上

一般用

22以上

一般用

備考 52FSは，ガラス繊維の代わりに，無機質の充てん

材料を使用することができる。

この場合，その量は，ガラス繊維の40%を超えては

ならない。

(2) 形状による区分

32波：ピッチ寸法　約 32mm

63波：ピッチ寸法　約 63mm

76波：ピッチ寸法　約 76mm

130波：ピッチ寸法　約 130mm

3. 品質

3.1

外観　波板の外観は，使用上有害なきず・色むらなどの欠点があってはならない。

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A 5701-1995

3.2

曲げ　波板の曲げは，6.2の曲げ試験によって行い，荷重時のたわみをもって表す。たわみは表2の

数値以下でなければならない。

表2 曲げ強さ

単位mm

種類

呼び寸法厚さ

試験条件

スパン

たわみ

荷重N {kgf}

32波

63波

76波

130波

備考　幅72cm以外の波板の場合は，次の式によって求めた荷重を試験荷重とする。

P＝W×b/72

ここに，P ：試験荷重 (N) {kgf}

W ：表2に規定する荷重 (N) {kgf}

b ：波板の幅 (cm)

3.3

衝撃　波板の衝撃は，6.3の衝撃試験によって行い，表3の高さから質量1kgのなす形おもりを落と

して，波板の裏面に通る穴を生じないこと。

表3

単位cm

種類

おもりを落とす高さ

3.4

難燃性 52FS及び28FS波板は，JIS A 1321によって試験し，難燃3級に合格しなければならない。

ただし，28FS波板はJIS A 1321の3.4（判定）の(2)，(3)及び(4)に合格し，かつ，防火上著しく有害な変形

がないこと。

4. 形状・寸法・質量及び許容差

4.1

波板の形状・寸法は，表4及び図1のとおりとする。

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表4 形状及び寸法

種類

32波

長さ

幅

厚さ

谷の深さ

ピッチ

約 32

山数

約20.5

約22.5

63波

約 63

約11.5

約 76

約10.5

約130

約 7.5

76波

130波

備考1. 表4に示す長さ及び幅は常備品で，そのほか，長さ212cm，242cm，273cm，303cm

又はそれ以上の長尺もの及び広幅ものもある。

2. 厚さは，201mm以上の精度をもつ測定器を用い，波板の両端及び中間の山又は

谷の各2点，合計6点の厚さを測り，その平均値を求めたものとする。

3. 52FS及び28FSには，厚さ0.8mmのものは認めない。

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図1

4.2

寸法の許容差は，表5のとおりとする。

表5 寸法の許容差

種類又は呼び寸法

長さ

303cm以下のもの

幅

長尺のもの

マイナス側の許容差を認めない。

厚さ

広幅のもの

マイナス側の許容差を認めない。

谷の深さ

4.3

許容差

32波，63波，76波

130波

質量は，表6のとおりとする。

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A 5701-1995

表6 質量

単位 kg／枚

種類

32波

63波

76波

130波

呼び寸法

長さ×幅 cm

1.4以上

1.7以上

1.5以上

1.8以上

1.5以上

1.8以上

2.0以上

2.4以上

2.0以上

2.5以上

2.1以上

2.6以上

2.2以上

2.7以上

3.6以上

2.4以上

3.0以上

4.0以上

3.0以上

3.6以上

4.8以上

厚さ mm

5. 原料

5.1

樹脂　波板の製造に使用する樹脂は，JIS K 6919に規定するもの又はこれと同等以上の耐久性のあ

る不飽和ポリエステル樹脂とし，自消性のものと一般用との2種類とする。

5.2

ガラス繊維　波板の製造に使用するガラス繊維は，JIS R 3411又はJIS R 3412に規定するもので耐

候性の良好なガラス繊維とする。

6. 試験方法

6.1

数値の換算　従来単位の試験機又は計測器を用いて試験する場合の国際単位系 (SI) による数値へ

の換算は，次による。

1kgf＝9.80N

6.2

曲げ試験　試験片は，長さ182cmのものは波形の全形のままとし，長さ182cm以外のものは182cm

に切断したものを用いる。これを製品の中央部で長さ方向に表2に示すスパンを取り，支持棒で支える。

支持棒は，直径約30mmの丸鋼又は鋼管とする。スパン中央に同様の丸鋼又は鋼管を介し，表2の試験条

件で，毎秒約49.033〜98.066N {5〜10kgf} の割合で均一に荷重を増し，スパン中央部の平均たわみを測定

する。

試験温度は20℃±5K {20±5℃} とする。

6.3

衝撃試験　試験片は，長さ182cmのものは波板の全形のままとし，長さ182cm以外のものは182cm

に切断したものを用いる。これを6.2の試験に準じて支え，その中央部上方から山頂に図2に示す質量1kg

のなす形おもりを表3に規定する高さから落として，波板の裏面に通る穴が生じるかどうかを調べる。

試験温度は20℃±5K {20±5℃} とする。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

A 5701-1995

図2

7. 検査　波板の検査は，3.に規定する品質を満足するかどうかを6.に規定する試験を行い，合否を決定

する。ただし，検査は合理的な抜取方式を用いて行ってよい。

8. 製品の呼び方　波板の呼び方は，次の例による。

（ガラス繊維含有量による区分）　（形状による区分）　（寸法）

例

52FS

130波

（名称）

182×96×2.0 ガラス繊維強化ポリエステ

ル波板

ただし，呼び方は必要のない部分を省略してもよい。

9. 表示　製品には，次の事項を表示しなければならない。

(1) 製造業者名又はその略号

(2) 種類

(3) 製造年月又はその略号

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

A 5701-1995

建築部会　ガラス繊維強化ポリエステル波板専門委員会　構成表（昭和46年12月1日改正のとき）

（委員会長）

（事務局）

氏名

星　野　昌　一

田　村　恭

菊　地　一　寛

前　川　喜　寛

西　村　一

今　泉　勝　吉

斎　藤　浜　子

前　田　秀　則

伊　藤　健　二

深　井　政　信

宮　軒　高　夫

藤　原　文　治

西　島　隆　之

峯　木　安　信

田　村　尹　行

土　屋　隆

牛　島　宏　育

久　保　寛　之

所属

東京理科大学

早稲田大学

通商産業省化学工業局

建設省住宅局

工業技術院標準部

建設省建築研究所

主婦連合会

大成建設株式会社

鹿島建設株式会社

日本建築大工技能士会

日本ポリエステル株式会社

バンボー工業株式会社

日東紡績株式会社

大日本硝子工業株式会社

工業技術院標準部材料規格課

工業技術院標準部材料規格課（平成7年2月1日改正のとき）