2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
B 0149-1990
エンジン駆動発電セット用語
Glossary of Terms and Definitions of Engine−
Driven Generating Sets
1. 適用範囲 この規格は，往復動内燃機関によって駆動される発電セットのうち，主として往復動内燃
機関（以下，機関という。）に関する用語及び定義について規定する。
引用規格：
JIS B 0110 往復動内燃機関用語（附属装置）
JIS B 8002 往復動内燃機関の性能試験方法通則
2. 分類 用語は，次のとおり分類する。
(1) 一般
(2) 設置及び支持方式
(3) 機関と発電機との接続方法
(4) 運転特性
(5) 出力
(6) 回転速度
(7) 負荷
(8) 調速
(9) 発電セットの機関制御
(10) 始動特性
(11) 電力
(12) その他
3. 用語及び定義 用語及び定義は，次のとおりとする。
なお，参考のために，対応英語を示す。
備考1. 用語に丸括弧を付けてある部分は，紛らわしくない場合は省略してもよい。
2. 用語の下に丸括弧を付けて示す仮名書（漢字・欧字に対する）は，読み方を示す。
3. 二つ以上の用語を付記してある場合は，上位の用語を優先的に使用する。
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B 0149-1990
(1) 一般
番号
用語
発電セット
補機一体形発電セット
補機分離形発電セット
発電所
定義
対応英語（参考）
機械エネルギーを発生する機関，機械エネルギ
ーを電気エネルギーに変換する発電機並びに
エネルギーを伝達及び制御する部分（例えば，
継手，歯車装置，制御装置，配線など）によっ
て構成されるセット。場合によっては，軸受及
び据付部品を含む。
発電セットに使用される補機が，機関出力の一
部によって直接駆動されて一体構造となって
いる発電セット。
発電セットに使用される補機が，機関とは別に
独立して駆動されている構造の発電セット。
発電セット及びそれに附属する装置並びに関
連する制御装置を総括したもの。建物周囲の遮
へい物，天候に対する保護用特殊装置を含む。
(2) 設置及び支持方式
番号
用語
設置方式
定置式セット
移動式セット
可搬式セット
2.1.3.1 携帯式セット
支持方式
固定支持方式
弾性支持方式
2.2.2.1 完全弾性支持方式
2.2.2.2 半弾性支持方式
台板構造
（だいばんこうぞう）
共通台板なし
定義
対応英語（参考）
発電セットを設置する方式。
固定据付となった発電セット。
移動できる車輪付及び専用の車両に搭載され
た発電セット。
定置式及び移動式を除くその他の発電セット。 transportable type sets
可搬式の中で携帯用の小形の発電セット。
発電セットが支持される方式。
直接に支持される方式。
振動対策として弾性的に支持される方式。
台板又は基礎の上に機関及び発電機を弾性支
持している方式。
機関は台板又は基礎の上に防振支持され，発電
機は振動防止のための構成部品とともに固定
支持される方式。
発電セットが据え付けられている土台の構造。 set configurations
機関と発電機とに共通の台板のないもの。
共通台板付
2.3.2.1 共通台板付発電セット
機関と発電機とに共通の台板のあるもの。
共通台板に取り付けられた発電セットで，さら
に制御装置及び附属装置も同一の台板に据え
付けた発電セット。
設置場所
屋内設置
発電セットが設置される場所の状況。
屋外設置
エンクロウジャ設置
完全に天候の影響にさらされた屋外に据え付
けられること。
屋内，屋外を問わず天候又は騒音対策として遮
へいされること。
天候の影響を直接受けない場所に据え付けら
れること。
備考 この場合は，室温の最高及び最低温
度に対する考慮が必要である。
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B 0149-1990
(3) 機関と発電機との接続方法
番号
用語
継手方式
固定継手方式
弾性継手方式
機関と発電機とを接続する方式。
機関の軸と発電機の軸とを固定する方式。
組立方式
フランジハウジング付
機関本体と発電機本体とを結合する方式。
定義
対応英語（参考）
機関の軸と発電機の軸とを弾性的に接続する
方式。
機関本体と発電機本体とがフランジ形式で結
合される方式。
フランジハウジングなし 機関本体と発電機本体とが切離された状態で assembly arrangement without
結合される方式。
(4) 運転特性
番号
用語
定義
対応英語（参考）
運転モード
連続運転
発電セットの運転に要求される条件。
運転時間に制限がない発電セットの運転。
時間制限運転
発電モード
常用発電
運転時間に制限がある場合の発電セットの運
転。
発電セットに要求される電力側の条件。
常時連続運転を要求される場合の発電。
ピークカット用発電
非常用発電
運転条件
単機運転
並列運転
系統連系運転
電力中断時の発電特性
電力需要に合わせ，ある所要の期間連続運転を
要求される場合の発電。
火災その他非常事態に対応して必要な電力を
供給する場合の発電。
運転に際し，供給電源としての条件。
1台の発電セットで専用電源として稼動する場 single operation
合。
備考 専用電源とは，外部電源からの電力
の供給がない場合をいう。
2台以上の発電セットを電気的に接続して，共 parallel operation
通の負荷に電力を供給する場合。
発電セットを商用電源と電気的に接続して，共
通の負荷に電力を供給する場合。
停電に対応する機関の始動に対する電力側の
要求条件。
始動立上り時間規定がな 発電セットとして運転される条件の下で電力
い発電セット
が必要となってから利用できるようになるま
での時間について規定されていない発電セッ
ト。
始動立上り時間規定があ 他電源からの供給電力が停止してから，発電セ
る発電セット
ットが利用できるようになるまでの時間が規
定される発電セット。
備考 この場合始動は，一般に自動始動で
ある。
4.4.2.1 長時間中断発電セット
他電源からの供給電力が停止してから，発電セ
ットが利用されるまで，かなりの時間が許容さ
れる発電セット。
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4
B 0149-1990
番号
用語
定義
対応英語（参考）
4.4.2.2 短時間中断発電セット
他電源からの供給電力が停止した場合，必要な
切換操作が行われる極めて短時間の間に発電
セットによって電力の供給を行う発電セット。
電気機械の回転の継続は，貯えられた機械エネ
ルギー又は電気エネルギーによって賄われる。
備考 周波数のずれに対する許容値は，受
渡当事者間の協議で定める。
4.4.2.3 電力中断がない発電セッ
他電源からの供給電力が停止しても，電力供給
ト
が中断されることなく完全に行われる発電セ
ット。
備考 周波数のずれの許容値については，
受渡当事者間の合意で定める。
(5) 出力
番号
用語
出力の種類
発電セット出力
5.1.1.1 定格出力
5.1.1.2 連続出力
5.1.1.3 プライム出力
5.1.1.4 制限時間出力
機関軸出力
定義
対応英語（参考）
機関製造業者が定める出力の種類。
力率を考慮した発電セットとしての発生電力。 generating set power
発電セットの製造業者が定める運転状態で引
き渡す場合の発電セット端子における出力。単
位は，kVAで表す。
備考 特別な規定がなければ，力率0.8と
してkWで表示してもよい。
発電セットとして，規定の整備間隔及び大気条
件の下で，年間運転時間に制限がなく連続して
出し得る出力。
備考 保全は，製造業者が定めたとおり実
施される場合とする。
規定の整備間隔及び大気条件の下で，年間運転
時間に制限がなく，かつ出力が変動する状態で
出すことができる最高出力。
備考 保全は，製造業者によって定められ
たとおり実施される場合とし，24時
間を通しての許容平均出力は，機関
製造業者が指定するプライム出力
の比率を超えてはならない。許容平
均出力を定める場合に，プライム出
力の30％以下の負荷は30％として
計算し，停止時間は計算に入れな
い。
規定の整備間隔及び大気条件の下で，発電機が
熱的に安定な状態に達するまで，十分な時間を
取ることを条件として，年間500時間，連続運
転は最大300時間まで出力を供給できる最高
出力。
備考 保全は，製造業者によって定められ
たとおり実施されるもの。
機関の動力取出し軸における出力。
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B 0149-1990
番号
用語
5.1.2.1 ISO標準出力
5.1.2.2 サービス出力
5.1.2.3 修正出力
5.1.2.4 調整出力
定義
対応英語（参考）
機関製造業者が指定する所定の整備間隔の期
間，次の条件で出すことができる連続正味軸出
力。
(a) 機関製造業者の運転台の諸条件及び指定
された回転速度。
(b) 標準大気条件に修正又は調整した出力。
(c) 機関製造業者によって指定された保全条
件。
個別の用途−設置場所の条件−に対し，交流発
電機を主要な独立補機とともに駆動し，発電セ
ットの定格出力を出すのに必要な機関出力。接
続された負荷に対し，連続して電力の供給を確
保するためには，機関で駆動する発電セットの
最大負荷は，サービス出力より大きくないこと
が必要。発電セットを駆動する機関は，いかな
る過負荷時の負荷の要求にも対応できる付加
出力分の余裕をもつ必要がある。JIS B 8002（往
復動内燃機関の性能試験方法通則）で規定され
る過負荷出力は，この対象として利用できると
考えてはならない。
ある大気条件で定められた機関出力を，機関に
対するいかなる調整も行わないで，他の大気条
件の下での出力に修正された出力。
ある大気条件で定められた機関出力を，他の大
気条件に合わせた機関の調整によって得られ
た機関の出力。
(6) 回転速度
番号
用語
定格回転速度
無負荷回転速度
定義
対応英語（参考）
機関の定格出力における機関の回転速度。
備考 発電セットの定格周波数に対応す
る。
定格回転速度の発電セットと同じ回転速度状
態における機関の無負荷整定回転速度。
部分負荷回転速度
定格出力に対してある割合で運転中の機関の
安定状態における機関の回転速度。
無負荷最低調整回転速度 調速機の速度設定機構によって得られる無負 lowest adjustable no-load speed
荷の最低の整定回転速度。
無負荷最高調整回転速度 調速機の速度設定機構によって得られる無負 highest adjustable no-load speed
荷の最高の整定回転速度。
始動回転速度
外部のエネルギー源を利用して停止状態にあ
る機関を自力運転可能にする回転速度。
最大許容回転速度
速度制限の下，安全な状態で機関製造業者が安
全状態を保証する回転速度。
過速度制限設定回転速度 ある速度を超えると，過速度制限装置が作動す setting speed of over-speed limiting
る回転速度。
過速度制限作動回転速度 過速度制限装置が定められた速度設定に対し operating speed of over-speed
作動を始める回転速度。
過速度制限装置応答時間 過速度制限装置の作動について信号を受けて response time of over-speed
から作動を始めるまでの時間。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
6
B 0149-1990
番号
用語
過速度耐力
回転不整率
定義
対応英語（参考）
無負荷状態で定められた時間継続して許容さ
れる最高の回転速度。
機関の定常運転時の1サイクル中の回転角速 cyclic irregurality
度の変動割合。
(7) 負荷
番号
用語
定義
対応英語（参考）
全負荷
部分負荷
所定の条件における定格の負荷。
全負荷未満の負荷。
過負荷
無負荷
総合負荷
ピーク負荷
全負荷を超える負荷。
負荷の掛かっていない状態での負荷。
所定の条件における電力の負荷。
総合負荷のうち，最大部分に相当する負荷。
基底負荷
中間負荷
負荷率
総合負荷のうち，最低部分に相当する負荷。
基底負荷とピーク負荷との間にある負荷。
ある期間での最大電力に対する平均電力の割
合。
(8) 調速
番号
用語
調速性能の分類
分類G1
分類G2
分類G3
分類G4
調速特性
下限速度設定範囲
上限速度設定範囲
定常速度変動率，
速度設定変動率
定義
対応英語（参考）
使用される電気機器の側から要求される機関
の調速性能の分類。
接続される負荷が，電圧及び周波数だけを規定
すればよいような要求仕様のもの。
例： 照明及び単純な動力負荷
電圧特性が商用電源と非常に似た要求仕様の
もの。
例： 照明，ポンプ，送風機及びクレーン
周波数，電圧及び波形の特性に対し厳密な要求
仕様のもの。
例： 電気通信及びサイリスタ制御の負
荷
備考 整流器とサイリスタ制御の負荷が
発電機の電圧波形に及ぼす影響に
ついての考慮が必要である。
周波数，電圧及び波形の特性について特に厳し
い仕様のもの。
例： データプロセッサ及びコンピュー
タシステム
発電セット用の機関の調速機能特性。
定格出力で運転中の機関を無負荷にしたとき
の整定回転速度と調整できる最低の無負荷回
転速度との間の範囲。
定格出力で運転中の機関を無負荷にしたとき
の整定回転速度と調整できる最高の無負荷回
転速度との間の範囲。
定常運転状態における回転速度の変化の幅。速
度変化曲線の包絡線の幅を定格回転速度の百
分率で表す。
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B 0149-1990
番号
用語
瞬時速度変化率
8.2.4.1 瞬時最高速度変化率
8.2.4.2 瞬時最低速度変化率
整定回転速度
整定回転速度変化率
整定時間
スピードドループ
速度−出力線図
負荷投入率
調速機
定速調速機
機械式調速機
8.3.2.1 遠心調速機
8.3.2.2 慣性調速機
機械電気式調速機
空気調速機
油圧調速機
電気式調速機
電子制御調速機
Pガバナ
（ぴーがばな）
定義
対応英語（参考）
定常運転状態から急に負荷を変化させたとき
の回転速度の最大変化割合。定格回転速度の百
分率で表す。
定格運転状態から急に無負荷にしたときの瞬
時速度変化率。
無負荷から急変可能の最大負荷を加えたとき
の瞬時速度変化率。
負荷を急変させた後，速度がその定常速度変動
率に落ち着いたときの回転速度。
整定回転速度と負荷変化前の回転速度との差。
定格回転速度に対する百分率で表す。
負荷を急変したとき定常速度変化率から速度
が外れた点から，新しい負荷に対応する速度の
定常速度変化率に入って落ち着くまでの時間。
調速機をある速度に固定して設定したときの
無負荷と定格出力との間の速度変化。定格回転
速度の百分率で表す。
無負荷回転速度と定格回転速度との間の機関
出力と整定回転速度との関係を曲線で表した
もの。
無負荷運転中に決められた速度変化率内で投
入可能な負荷の定格負荷に対する割合。
機関の調速を行う装置。
一定の回転速度を保持する調速機〔JIS B 0110 constant speed governor
［往復動内燃機関用語（附属装置）］の1.3.2参
照〕
回転速度の変化を機械的に検出する調速機
（JIS B 0110の1.2.1参照）
調速機おもりに発生した遠心力を利用する調
速機（JIS B 0110の1.2.2参照）
速度変化による慣性力を利用する調速機（JIS inertia governor
B 0110の1.2.3参照）
回転速度の変化を電気制御を入れて機械的に
検出する調速機。
吸気管の吸気圧を利用する調速機（JIS B 0110 pneumatic governor
の1.2.4参照）
油圧を利用する調速機（JIS B 0110の1.2.5参 hydraulic governor
照）
回転速度の変化を電気的に検出する調速機
（JIS B 0110の1.2.6参照）
電子回路を利用する調速機（JIS B 0110の1.2.7 electronic control governor
参照）
負荷変化に対する回転速度変化を負荷変化に
比例して制御するガバナ。
備考 負荷の変化によって一義的に整定
回転速度が決定される。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 0149-1990
番号
用語
PIガバナ
（ぴーあいがばな）
PIDガバナ
（ぴーあいでぃーがば
な）
定義
対応英語（参考）
Pガバナのうち，さらに時間単位に目標回転速 proportional integral governor
度に対する実回転速度の誤差を集積し，その積
算量からすばやく目標回転速度に近づけるた
めの制御信号を出すガバナ。
備考1. このガバナは，一般的に負荷の変
化に対する回転変化を生じさせ
ないものに適用する。
2. 発電セットで並列運転を可能に
するためであり，負荷配分のため
の別のガバナがない限りPガバナ
として作用する。
PIガバナのうち，さらに回転速度変化率 proportional integral differential
(dn/dt) を計算し，その値から円滑に目標回転
速度に近づけるための制御信号を出すガバナ。
備考 発電セットで並列運転を可能にす
るためであり，負荷配分のための別
のガバナがない限りPガバナとして
作用する。
(9) 発電セットの機関制御
番号
用語
手動式
半自動式
定義
手動で始動し，また制御する方式。
始動及び制御の一部を手動で行い，その他の操
作を自動で行う方式。
全自動式
自動的に始動し，また制御する方式。
手動始動−手動停止式
始動・停止の操作をすべて手動で行う方式。
備考 主に20kW以下の発電セットに使用
され，一般に保護制御装置は付いて
いない。
半自動始動−手動停止式 手動始動の代わりに電気又は空気始動を組み
合わせた方式。
備考 保護制御装置のない場合が多い。
半自動始動−自動停止式 電気停止を加えることによって自動保護制御
をやりやすくする方式。
遠隔始動−自動停止式
相互に作動する始動及び停止装置が発電セッ
トの近くに配置されていない方式。
備考 発電セットの運転音が聞こえない
場所，又は信号の伝達が行われ難い
場所から信号を発信するような場
合には，自動保護装置が使用され
る。
自動始動−自動停止式
始動，停止が，相互の干渉なく独立に引き出さ
れる信号によって行われる方式。
多重相互待機
二つ以上の発電セットをもち，その中の何台か
が運転及び待機すること。いずれの発電セット
を運転とするかは自動的な制御の切換えによ
って行われる。切換えの順序は，自由に選択で
きる。
対応英語（参考）
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B 0149-1990
番号
用語
二重相互待機
モニタリング
定義
対応英語（参考）
2台の発電セットの場合，1台が運転中の場合， dual mutual stand-by control
他の1台は待機すること。
備考1. 運転中の発電セットに故障が起
これば，他の1台が始動する。
2. 一般に，無人運転の場合に適用す
る。
発電セットのデータの伝達機構。一般に管理，
監視，制御のデータを対象とする場合が多い。
(10) 始動特性
番号
用語
負荷投入時間
始動遅れ時間
遮断器投入時間
始動準備時間
始動前潤滑油供給時間
自力運転到達時間
回転立上り時間
正常運転開始時間
負荷準備時間
停電時始動
定義
対応英語（参考）
始動の指令が出て合意された負荷につながる
までの時間。
始動開始の見掛けの基準から始動発令までの
時間。
始動開始の見掛けの基準から合意された負荷
につながるまでの時間。
始動の指令から機関が回転を開始するまでの
時間。
機関が回転を開始する前に油圧が上がってい
ることを確認するまでの時間。
回転を開始してから自力運転に到達するまで
の時間。
機関が回転を開始してから定格回転速度に到
達するまでの時間。
機関が回転を開始してから，合意された電力を
供給する準備ができるまでの時間。
備考 定められた周波数及び電圧の許容
値を考慮に入れる。
始動の指令から，合意された電力を供給する準
備ができるまでの時間。
備考 定められた周波数及び電圧の許容
値を考慮に入れる。
外部電源又は所内電源がない状態における機
関の始動。
(11) 電力
備考 電力は，発電機端子及び発電セット端子における二つが考えられるので，区別する必要がある
場合は，それぞれ次の用語に“発電機”又は“発電機セット”の接頭語を付加して呼ぶ。
番号
用語
定格（皮相）電力
定格有効電力
定格無効電力
定格力率
定義
対応英語（参考）
定格出力。単位はキロボルトアンペア (kVA) rated apparent power
で示された皮相電力で表し，力率を付記する。
実際の仕事に役立つ電力。定格皮相電力に定格
力率を乗じた値。単位はワット (W) 又はキロ
ワット (kW) で表す。
実際には何の仕事もせず，熱消費の伴わない電
力。定格皮相電力と定格有効電力との幾何学的
な差。単位は，バール (var) 又はキロバール
(kvar) で表す。
定格皮相電力に対する定格有効電力の比。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 0149-1990
番号
用語
基本定格出力，
最高定格出力，
定義
対応英語（参考）
最大の空気周囲温度40℃，最大の冷却水温度 basic rated output
25℃の場合に適用される発電機の定格出力。
発電機の許容温度上昇値を絶縁の種類の区別
によって規格値より10〜25℃高く取った場合
の定格出力の値。この出力を採用する場合は，
絶縁寿命は短くなる。
(12) その他
番号
用語
附属装置
保護装置
ユーティリティー
工場試験
引渡試験
官庁立会試験
補機制御
保全間隔
定義
対応英語（参考）
発電セットに附属する運転に必要な装置。
発電セットに異常が発生したとき，警報表示又
は機関停止によって発電セットを保護する装
置。
機関の運転に際し，外部的に必要とする電源，
冷却水など。
工場の試験装置を利用して工場で行われる試
験。
備考 工場試験は，原則として発電機と結
合して行われるが，注文者と協議の
うえ機関単独の試験を行うことが
ある。
現地で行われる試験。
備考 負荷に関しては，注文者と協議のう
え決定する。
公的機関の認定を必要とする場合の試験。
備考 公的機関とは，国，地方自治体，検
査機関などの組織をいう。
機関に要求される運転の状況に応じて燃料，潤
滑油，冷却水，始動空気などを何らかの方法に
よって制御すること。
発電セットの正常な運転を確保するために，点
検・整備を必要とする運転時間間隔。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 0149-1990
原案作成委員会 構成表
（委員長）
（事務局）
氏名
所属
吉 田 正 一
斉 藤 孟
古 林 誠
吉 田 藤 夫
八 木 康 雄
金 井 清 吉
高 橋 貞 信
李 上 宗 弟
兼 近 健
武 鹿 正 興
鍵 山 保 男
古 林 学
岡 山 透
長 島 孝 一
辻
充
小 郷 一 郎
花 井 義 春
近 藤 弘
浅 川 武 彦
石 井 茂 樹
通 地 登
武 田 勝
埼玉大学
早稲田大学
横浜国立大学
工業技術院標準部
三菱重工業株式会社相模原製作所
株式会社小松製作所小山工場
三井造船株式会社機械事業本部
石川島播磨重工業株式会社相生第二工場
日本鋼管株式会社機械事業部
株式会社新潟鉄工所内燃機事業部
ダイハツディーゼル株式会社
いすヾ自動車株式会社産業エンジン設計部
財団法人日本海事協会
社団法人日本舶用工業会
社団法人陸用内燃機関協会
財団法人日本船舶標準協会
社団法人火力原子力発電技術協会
社団法人日本内燃力発電設備協会
電気事業連合会
第一工事株式会社技術部
社団法人日本電機工業会
日本内燃機関連合会
