2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
目
次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 2
2 引用規格························································································································· 5
3 基本サイズ公差 ················································································································ 5
4 穴の許容差 ······················································································································ 6
5 軸の許容差 ······················································································································ 7
6 穴及び軸に対する許容差の表 ······························································································ 8
附属書A(参考)穴及び軸のサイズ許容区間の図による概観························································ 46
附属書B(参考)GPSマトリックスモデル ··············································································· 51
参考文献 ···························································································································· 53
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
まえがき
この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般財団法人日本
規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準
調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業規格である。
これによって,JIS B 0401-2:1998は改正され,この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
JIS B 0401の規格群には,次に示す部編成がある。
JIS B 0401-1 第1部:サイズ公差,サイズ差及びはめあいの基礎
JIS B 0401-2 第2部:穴及び軸の許容差並びに基本サイズ公差クラスの表
(2)
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日本工業規格
JIS
B 0401-2:2016
(ISO 286-2:2010)
製品の幾何特性仕様(GPS)−長さに関わるサイズ
公差のISOコード方式−第2部:穴及び軸の許容差
並びに基本サイズ公差クラスの表
Geometrical product specifications (GPS)-ISO code system for tolerances
on linear sizes-Part 2: Tables of standard tolerance classes and limit
deviations for holes and shafts
序文
この規格は,2010年に第2版として発行されたISO 286-2,及びTechnical Corrigendum 1 (2013) を基に,
技術的内容及び構成を変更することなく作成した日本工業規格である。ただし,技術的正誤票(Technical
Corrigendum)については,編集し,一体とした。
なお,この規格で点線の下線を施してある参考事項は,対応国際規格にはない事項である。
この規格は,製品の幾何特性仕様(GPS)を定め,一般GPS規格の一つでもあり(ISO/TR 14638参照),
GPSマトリックスにおけるサイズに関する規格チェーンのリンク番号1及び2に関係する。この規格と
GPSマトリックスモデル及び他の規格との関係の詳細は,附属書Bに示す。
加工された物(以下,加工物という。)のサイズ許容差及びはめあいの必要性が生じたのは,主として量
産部品とその製造方法に起因する固有の不正確さとの間の互換性の明示に対する要求があったためである。
これは,サイズの“正確さ”はほとんどの加工物において必要でないことが明らかになったという事実と
も関連している。サイズは二つの許容限界内に入るように,製造において許されるサイズの変動量内で与
えられた加工物を製造すれば,その製品におけるはめあいの要求機能は満足できることが認識された。
同様に,特別のはめあい状態を二つのはまり合う加工物の間に要求する場合は,必要なすきま又はしめ
しろをもたせるために,図示サイズ(従来は,“基準寸法”と呼んでいた。)に対して正又は負のいずれか
の許容範囲をもたせることが必要である。この規格では,国際的に承認された長さに関するサイズについ
てのISO公差方式(公差に関するISOコード方式)を規定している。また,“円筒”及び“相対する平行
二平面”という2種類の形体に適用できる公差及びサイズ差も規定している。この公差方式の主な意図は,
機能的なはめあいを実現させることである。
“穴”,“軸”及び“直径”という用語は,円筒形体(例えば,穴又は軸の直径の公差)の指定に用いる。
相対する平行二平面(例えば,溝の幅又はキーの厚さの公差)にも,簡易的表現として,同じ用語を用い
る。
はめあい部をもつ形体の長さに関するサイズのISO公差方式(公差に関するISOコード方式)の適用の
ための前提条件は,穴及び軸の図示サイズが同一であることである。
旧規格JIS B 0401-2:1998(ISO 286-2:1988)では,形体のサイズについての標準的な当てはめ基準は,
包絡の条件であった。しかし,JIS B 0420-1(ISO 14405-1)では,2点サイズを標準として採用している。
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2
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
このことは,形状はもはやサイズの標準仕様によっては管理されないことを意味している。
多くの場合,この規格で規定する直径公差は,意図しているはめあいの機能を有効に管理するには不十
分である。JIS B 0420-1に規定する包絡の条件が必要な場合もある。さらに,形状を規制する幾何公差及
び表面性状の指示を使用することによって,仕様を満足させる可能性がある。
公差クラス及びそのサイズ差との関係に関する一般的な図による説明を,附属書Aに示す。
用語,記号及び方式の基礎的事項は,JIS B 0401-1を参照。
1
適用範囲
この規格は,JIS B 0401-1に規定する表から計算される,穴及び軸に関して一般に使用する公差クラス
の許容差の値について規定する。この規格は,上の許容差ES(穴について)及びes(軸について),及び
下の許容差EI(穴について)及びei(軸について)の値を示している(図1及び図2参照)。
注記1 図1及び図2の許容差において,上段の値は上の許容差ES又はes,下段の値は下の許容差
EI又はeiを,それぞれ示している。
長さに関するサイズについてのISO公差方式(公差に関するISOコード方式)は,次のようなタイプの
形体に適切な公差及びサイズ差を定めている。
a) 円筒
b) 相対する平行二平面
簡易的表現のため及び円形断面をもつ円筒加工物の重要性のために,上記の二つだけをこの規格では扱
っている。しかし,この規格で規定する公差及びサイズ差は円形断面以外の加工物にも同様に適用するこ
とができる。
特に,“穴”又は“軸”という用語は,円筒形体を指定して使われる(例えば,穴又は軸の直径の公差方
式のために)。また,簡易的表現のために,これらの用語は相対する平行二平面にも使われる(例えば,キ
ーの厚さ又は溝の幅の公差方式のために)。
3
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
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許容差
(表8参照)
(表10〜表16参照)
(表8,及び表9参照)
(表2〜表5参照)
(表6参照)
(表7参照)
注記1 ITは,表1参照。
注記2 表示されたサイズ許容区間は,図示サイズが10 mmを超え18 mm以下の場合にほぼ一致する。
1 3 mm以下の図示サイズに対するK1〜K3及びK4〜K8
図1−穴(内側形体)に対する上及び下の許容差
2 3 mmを超え500 mm以下の図示サイズに対するK4〜K8
3 500 mmを超える図示サイズに対するK9〜K18及びK4〜K8
4 M1〜M6
5 500 mmを超える図示サイズに対するM9〜M18及びM7〜M8
6 500 mmを超える図示サイズと同様に,1 mmを超え3 mm以下の図示サイズに対するN1〜N8及びN9〜N18
7 3 mmを超え500 mm以下の図示サイズに対するN9〜N18
4
B 0401-2:2016 (ISO
286-2:2010)
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(表17〜表21参照)
(表22参照)
(表23参照)
(表24参照)
(表24参照)
(表25〜表32参照)
注記1 ITは,表1参照。
注記2 表示されたサイズ許容区間は,図示サイズが10 mmを超え18 mm以下の場合にほぼ一致する。
1 j5,j6
2 3 mm以下の図示サイズに対するk1〜k3及びk4〜K7
3 3 mmを超え500 mm以下の図示サイズに対するk4〜k7
4 500 mmを超えるサイズに対するk8〜k18及びk4〜k7
図2−軸(外側形体)に対する上及び下の許容差
許容差
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5
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
ISO 286-2:2010,Geometrical product specifications (GPS)−ISO code system for tolerances on
linear sizes−Part 2: Tables of standard tolerance classes and limit deviations for holes and shafts,
及びTechnical Corrigendum 1:2013(IDT)
なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”
ことを示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。この引用
規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS B 0401-1 製品の幾何特性仕様(GPS)−長さに関わるサイズ公差のISOコード方式−第1部:サ
イズ公差,サイズ差及びはめあいの基礎
注記 対応国際規格:ISO 286-1:2010,Geometrical product specifications (GPS)−ISO code system for
tolerances on linear sizes−Part 1: Basis of tolerances, deviations and fits(IDT)
3
基本サイズ公差
基本サイズ公差等級IT01〜IT18の値を表1に示す。
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6
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表1−3 150 mmまでの図示サイズに対する基本サイズ公差等級の数値
注記 JIS B 0401-1から採用したこの表は,図1及び図2の許容差の理解及び使用のために,ここに
示すことにした。
基本サイズ公差等級
図示サイズ
超
基本サイズ公差値
以下
4
穴の許容差
この規格で規定する穴についての公差クラスの全体を,図3及び図4に示す。
図3及び図4に示す公差クラスと表2〜表16に示す許容差とは,公差クラスの選択の詳細な指針を示す
ものではないことに注意が必要である。公差クラスの選択のための推奨条件は,JIS B 0401-1の4.4及び箇
条5に示す。
注記 幾つかの公差クラスが,限定された数の図示サイズの範囲で示されている。詳細は6.1参照。
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B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表番号
図3−500 mm以下の穴の図示サイズに対する公差クラス
表番号
図4−500 mmを超え3 150 mm以下の穴の図示サイズに対する公差クラス
5
軸の許容差
この規格で規定する軸についての公差クラスの全体を,図5及び図6に示す。
図5及び図6に示す公差クラスと表17〜表32に示す許容差とは,公差クラスの選択の詳細な指針を示
すものではないことに注意が必要である。公差クラスの選択のための推奨条件は,JIS B 0401-1の4.4及び
箇条5に示す。
注記 幾つかの公差クラスが,限定された数の図示サイズの範囲で示されている。詳細は箇条6参照。
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B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表番号
図5−500 mm以下の軸の図示サイズに対する公差クラス
表番号
図6−500 mmを超え3 150 mm以下の軸の図示サイズに対する公差クラス
6
6.1
穴及び軸に対する許容差の表
表の中で数値を記載していない箇所で,公差クラスに使われる基本的なサイズ差の数値については,
JIS B 0401-1の表から計算される場合がある。
6.2
500 mm以下と500 mmを超える図示サイズに対する値とを区別するために,必要に応じて,水平方
向に狭い空白行を挿入している。
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9
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表2−穴に対する許容差(A,B及びC)a)
上の許容差=ES
下の許容差=EI
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 基礎となる許容差A,B及びCは,500 mmを超える図示サイズに対しては,規定していない。
b) 1 mm以下の図示サイズに対する基本サイズ公差には,基礎となる許容差A及びBは,使用しない。
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B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表3−穴に対する許容差(CD,D及びE)
上の許容差=ES
下の許容差=EI
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 中間の基礎となる許容差CDは,主に精密機構及び時計製品に使用する。他の図示サイズの公差クラスが必
要な場合には,JIS B 0401-1によって許容差を計算する。
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B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表4−穴に対する許容差(EF及びF)
上の許容差=ES
下の許容差=EI
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 中間の基礎となる許容差EFは,主に精密機構及び時計製品に使用する。他の図示サイズの公差クラスが必要
な場合には,JIS B 0401-1によって許容差を計算する。
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B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表5−穴に対する許容差(FG及びG)
上の許容差=ES
下の許容差=EI
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 中間の基礎となる許容差FGは,主に精密機構及び時計製品に使用する。他の図示サイズの公差クラスが必要
な場合には,JIS B 0401-1によって許容差を計算する。
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B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表6−穴に対する許容差(H)
上の許容差=ES
下の許容差=EI
図示サイズ
超
寸法許容差
以下
注a) 1 mm以下の図示サイズには,基本サイズ公差等級IT14〜IT18を使用してはならない。
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B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表7−穴に対する許容差(JS)a)
上の許容差=ES
下の許容差=EI
図示サイズ
超
寸法許容差
以下
注a) 同じ値の繰返しを避けるために,表では“±x”のように記載してある。これは,ES=+x及びEI=−x,
例えば,
mmのように解釈する。
b) 1 mm以下の図示サイズには,基本サイズ公差等級IT14〜IT18を使用してはならない。
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B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表8−穴に対する許容差(J及びK)
上の許容差=ES
下の許容差=EI
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 公差クラスJ9,J10などに対するサイズ公差許容限界は,図示サイズに対称である。すなわち,JS9,JS10な
どを参照(上及び下の許容差について。表7及び図1参照)。
b) Kの公差等級IT8に対するKの許容差は,3 mmを超える図示サイズに対しては,規定していない。
c) 公差クラスJS7と同じ。
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B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表9−穴に対する許容差(M及びN)
上の許容差=ES
下の許容差=EI
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 公差クラスN9,N10及びN11は,1 mm以下の図示サイズに基本サイズ公差を適用しない。
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B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表10−穴に対する許容差(P)
上の許容差=ES
下の許容差=EI
単位 μm
図示サイズ
超
以下
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18
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表11−穴に対する許容差(R)
上の許容差=ES
下の許容差=EI
単位 μm
図示サイズ
超
以下
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19
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表11−穴に対する許容差(R)(続き)
単位 μm
図示サイズ
超
以下
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20
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表12−穴に対する許容差(S)
上の許容差=ES
下の許容差=EI
単位 μm
図示サイズ
超
以下
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
21
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表12−穴に対する許容差(S)(続き)
単位 μm
図示サイズ
超
以下
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22
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表13−穴に対する許容差(T及びU)
上の許容差=ES
下の許容差=EI
単位 μm
図示サイズ
超
以下
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23
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表13−穴に対する許容差(T及びU)(続き)
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 公差クラスT5〜T8は,24 mm以下の図示サイズに対しては,表に示してい
ない。その代わりに,公差クラスU5〜U8を使用することを推奨する。
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24
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表14−穴に対する許容差(V,X及びY)a)
上の許容差=ES
下の許容差=EI
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 基礎となる許容差V,X及びYは,500 mmを超える図示サイズに対しては,規定していない。
b) 公差クラスV5〜V8は,14 mm以下の図示サイズに対しては,表に示していない。その代わりに,公差クラ
スX5〜X8を使用することを推奨する。
c) 公差クラスY6〜Y10は,18 mm以下の図示サイズに対しては,表に示していない。その代わりに,公差クラ
スZ6〜Z10を使用することを推奨する。
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25
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表15−穴に対する許容差(Z及びZA)a)
上の許容差=ES
下の許容差=EI
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 基礎となる許容差Z及びZAは,500 mmを超える図示サイズに対しては,規定していない。
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26
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表16−穴に対する許容差(ZB及びZC)a)
上の許容差=ES
下の許容差=EI
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 基礎となる許容差ZB及びZCは,500 mmを超える図示サイズに対しては,規定していない。
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27
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表17−軸に対する許容差(a,b及びc)a)
上の許容差=es
下の許容差=ei
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 基礎となる許容差a,b及びcは,500 mmを超える図示サイズに対しては,規定していない。
b) 1 mm以下の図示サイズに対する基本サイズ公差には,基礎となる許容差a及びbは,使用しない。
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28
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表18−軸に対する許容差(cd及びd)
上の許容差=es
下の許容差=ei
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 中間の基礎となる許容差cdは,主に精密機構及び時計製品に使用する。他の図示サイズの公差クラスが必要
な場合には,JIS B 0401-1によって許容差を計算する。
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29
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表19−軸に対する許容差(e及びef)
上の許容差=es
下の許容差=ei
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 中間の基礎となる許容差efは,主に精密機構及び時計製品に使用する。他の図示サイズの公差クラスが必要
な場合には,JIS B 0401-1によって許容差を計算する。
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30
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表20−軸に対する許容差(f及びfg)
上の許容差=es
下の許容差=ei
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 中間の基礎となる許容差fgは,主に精密機構及び時計製品に使用する。他の図示サイズの公差クラスが必要
な場合には,JIS B 0401-1によって許容差を計算する。
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31
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表21−軸に対する許容差(g)
上の許容差=es
下の許容差=ei
単位 μm
図示サイズ
超
以下
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
32
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表22−軸に対する許容差(h)
上の許容差=es
下の許容差=ei
図示サイズ
超
寸法許容差
以下
注a) 1 mm以下の図示サイズには,基本サイズ公差等級IT14〜IT16を使用してはならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
33
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表23−軸に対する許容差(js)a)
上の許容差=es
下の許容差=ei
図示サイズ
超
寸法許容差
以下
注a) 同じ値の繰返しを避けるために,表では“±x”のように記載してある。これは,es=+x及びei=−x,
例えば,
mmのように解釈する。
b) 1 mm以下の図示サイズには,基本サイズ公差等級IT14〜IT16を使用してはならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
34
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表24−軸に対する許容差(j及びk)
上の許容差=es
下の許容差=ei
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 公差クラスj5,j6及びj7で,値が“±x”のように記載してあるのは,同じ図示サイズの公差クラスjs5,js6
及びjs7の値と同じである。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
35
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表25−軸に対する許容差(m及びn)
上の許容差=es
下の許容差=ei
単位 μm
図示サイズ
超
以下
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
36
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表26−軸に対する許容差(p)
上の許容差=es
下の許容差=ei
単位 μm
図示サイズ
超
以下
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
37
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表27−軸に対する許容差(r)
上の許容差=es
下の許容差=ei
単位 μm
図示サイズ
超
以下
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
38
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表27−軸に対する許容差(r)(続き)
単位 μm
図示サイズ
超
以下
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
39
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表28−軸に対する許容差(s)
上の許容差=es
下の許容差=ei
単位 μm
図示サイズ
超
以下
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
40
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表28−軸に対する許容差(s)(続き)
単位 μm
図示サイズ
超
以下
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
41
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表29−軸に対する許容差(t及びu)
上の許容差=es
下の許容差=ei
単位 μm
図示サイズ
超
以下
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
42
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表29−軸に対する許容差(t及びu)(続き)
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 公差クラスt5〜t8は,24 mm以下の図示サイズに対しては,表に示していな
い。その代わりに,公差クラスu5〜u8を使用することを推奨する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
43
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表30−軸に対する許容差(v,x及びy)a)
上の許容差=es
下の許容差=ei
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 基礎となる許容差v,x及びyは,500 mmを超える図示サイズに対しては,規定していない。
b) 公差クラスv5〜v8は,14 mm以下の図示サイズに対しては,表に示していない。その代わりに,公差クラス
x5〜x8を使用することを推奨する。
c) 公差クラスy6〜y10は,18 mm以下の図示サイズに対しては,表に示していない。その代わりに,公差クラ
スz6〜z10を使用することを推奨する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
44
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表31−軸に対する許容差(z及びza)a)
上の許容差=es
下の許容差=ei
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 基礎となる許容差z及びzaは,500 mmを超える図示サイズに対しては,規定していない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
45
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
表32−軸に対する許容差(zb及びzc)a)
上の許容差=es
下の許容差=ei
単位 μm
図示サイズ
超
以下
注a) 基礎となる許容差zb及びzcは,500 mmを超える図示サイズに対しては,規定していない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
46
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
附属書A
(参考)
穴及び軸のサイズ許容区間の図による概観
A.1 穴に対するサイズ許容区間の表示
穴に対する公差クラスの一般的な図による概観を,図A.1及び図A.2に示す。図A.1は,基礎となる許
容差(A〜ZC)に関する公差クラスを示し,図A.2は,基本サイズ公差等級(IT5〜IT11)に関する公差ク
ラスを示す。図A.1及び図A.2は,この規格に示す公差クラスの全てを含んでいるわけではなく,特に詳
細については表(表2〜表16)を参照するのがよい。
比較のために,図A.1及び図A.2に示す公差クラスは,6 mmを超え10 mm以下の範囲の図示サイズの
ES,EI及びITの数値を示している。この図示サイズの範囲に対して,表2〜表16の表中に数値がない基
礎となる許容差T,V及びYについては,比較のために,24 mmを超え30 mm以下の図示サイズの許容差
を中抜きの長方形で示す。
A.2 軸に対するサイズ許容区間の表示
軸に対する公差クラスの一般的な図による概観を,図A.3及び図A.4に示す。図A.3は,基礎となる許
容差(a〜zc)に関する公差クラスを示し,図A.4は,基本サイズ公差等級(IT5〜IT11)に関する公差ク
ラスを示す。図A.3及び図A.4は,この規格に示す公差クラスの全てを含んでいるわけではなく,特に詳
細については表(表17〜表32)を参照するのがよい。
比較のために,図A.3及び図A.4に示す公差クラスは,6 mmを超え10 mm以下の範囲の図示サイズの
es,ei及びITの数値を示している。この図示サイズの範囲に対して,表2〜表16の表中に数値がない基
礎となる許容差t,v及びyについては,比較のために,24 mmを超え30 mm以下の図示サイズの許容差
を中抜きの長方形で示す。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
47
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
図A.1−基礎となる許容差における穴の公差クラスの図による概観
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
48
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
図A.2−基本サイズ公差等級における穴の公差クラスの図による概観
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
49
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
図A.3−基礎となる許容差における軸の公差クラスの図による概観
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
50
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
図A.4−基本サイズ公差等級における軸の公差クラスの図による概観
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
51
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
附属書B
(参考)
GPSマトリックスモデル
B.1
一般
GPSのマトリックスモデルの詳細については,ISO/TR 14638を参照。
ISO/TR 14638に示すISO/GPSマスタープランは,この規格がISO/GPSシステムのどの一部になってい
るかの概要を示す。
B.2
規格及びその使用に関する情報
この規格は,JIS B 0401-1に規定する表から計算される,穴及び軸について共通に使用する公差クラス
に対する許容差の値について規定している。
B.3
GPSマトリックスモデルの中における位置
この規格は,図B.1の網掛け部に示すように,GPSマトリックスのうち,サイズに関する規格チェーン
のリンク番号1及び2に影響するGPS基本規格である。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
52
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
GPS共通規格
GPS基本規格
リンク番号
サイズ
距離
半径
角度
データムに無関係な線の形状
データムに関係する線の形状
GPS原理
規格
データムに無関係な面の形状
データムに関係する面の形状
姿勢
位置
円周振れ
全振れ
データム
粗さ曲線
うねり曲線
断面曲線
表面欠陥
エッジ
リンク番号
1:記号と指示法
2:形体に対する要求事項
3:形体の性質
4:測定
5:測定機器
6:校正
図B.1−GPSマトリックスモデルにおける位置付け
B.4
関連国際規格
関連国際規格又は日本工業規格は,図B.1に示す規格チェーンの全てである。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
53
B 0401-2:2016 (ISO 286-2:2010)
参考文献
[1] JIS B 0021:1998 製品の幾何特性仕様(GPS)−幾何公差表示方式−形状,姿勢,位置及び振れの公
差表示方式
注記 対応国際規格:ISO 1101:2004,Geometrical Product Specifications (GPS)−Geometrical tolerancing
−Tolerances of form, orientation, location and run-out(IDT)
[2] JIS B 0031:2003 製品の幾何特性仕様(GPS)−表面性状の図示方法
注記 対応国際規格:ISO 1302:2002,Geometrical Product Specifications (GPS)−Indication of surface
texture in technical product documentation(IDT)
[3] ISO/R 1938:1971,ISO system of limits and fits−Part II: Inspection of plain workpieces
[4] JIS B 0023:1996 製図−幾何公差表示方式−最大実体公差方式及び最小実体公差方式
注記 対応国際規格:ISO 2692:2006,Geometrical product specifications (GPS)−Geometrical tolerancing
−Maximum material requirement (MMR), least material requirement (LMR) and reciprocity
requirement (RPR)(IDT)
[5] JIS B 0405:1991 普通公差−第1部:個々に公差の指示がない長さ寸法及び角度寸法に対する公差
注記 対応国際規格:ISO 2768-1:1989,General tolerances−Part 1: Tolerances for linear and angular
dimensions without individual tolerance indications(IDT)
[6] JIS B 0420-1:2016 製品の幾何特性仕様(GPS)−寸法の公差表示方式−第1部:長さに関わるサイ
ズ
注記 対応国際規格:ISO 14405-1:2010,Geometrical product specifications (GPS)−Dimensional
tolerancing−Part 1: Linear sizes(MOD)
[7] ISO/TR 14638:1995,Geometrical product specification (GPS)−Masterplan