JIS B 4409 : 1998 テーパシャンクブリッジリーマ

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 4409 : 1998 (ISO 2238 : 1972)

まえがき

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによって，JIS B 4409-1988は改正され，この規格に置き換えられる。

今回の改正では，国際整合化を図るため，ISO 2238 : 1972, Machine bridge reamers（機械用ブリッジリー

マ）を翻訳し，技術内容（軽微な技術上の差異を除く。）及び規格票の様式を変更することなく作成したも

のとした。この改正によって，従来は品質，試験方法，表示なども規定していたものが，国際規格に合わ

せ，形状及び寸法だけの規格となる。

この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会

は，このような技術的性質をもつ特許権，出願公開後の特許出願，実用新案権，又は出願公開後の実用新

案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

B 4409 : 1998

(ISO 2238 : 1972)

テーパシャンクブリッジリーマ

Reamers−Machine bridge reamers

序文　この規格は，1972年に発行されたISO 2238, Machine bridge reamersを翻訳し，技術的内容（軽微な

技術上の差異を除く。）及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。

なお，この規格の中で，点線の下線を施してある箇所は，原国際規格にはない事項又は変更した事項であ

る。

1. 適用範囲　この規格は，直径6.0〜50.8mmのテーパシャンクブリッジリーマについて規定する。

備考　シャンクのモールステーパ番号は，リーマの直径Dの寸法範囲ごとに規定しており，その寸法

はJIS B 4003の規定による。

関連規格 JIS B 1214 熱間成形リベット

2. 引用規格

JIS B 4003 : 1991 モールステーパ部をもつシャンク及びソケット−形状・寸法

備考 ISO 296 : 1991, Machine tools−Self-holding tapers for tool shanksと一致している。

3. 形状・寸法　リーマの形状及び寸法は，表1による。

表1 リーマの形状及び寸法

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 4409 : 1998 (ISO 2238 : 1972)

単位mm

直径D

寸法範囲

全長

刃長

食付き長さ

を超え

以下

モールステーパ

番号

備考1. 食付きのテーパは，1/10であり，その角度は両角で約5°45'である。

2. 全長L及び刃長lは，表1の直径Dの区分の上又は下の区分に従い，全長L及び刃長lを変えることができ

る（モールステーパの区分が変わる場合，全長Lはモールステーパの長さに伴い増減する。）。

例

直径13mmのとき，刃長lは基準値105mmであるが，100mmから115mmの間で変えてもよい。全長Lは基

準値199mmであるが，モールステーパの選び方によって176mmから209mmの間で変えてもよい。

3. ブリッジリーマの直径Dは，次の原則に基づくものとする。

− 直径10mm未満のリベットの場合：リーマの直径＝リベットの直径＋0.4mm；

− 直径10mm以上のリベットの場合：リーマの直径＝リベットの直径＋1mm；

− 直径Dの許容差：k11；

− 直径Dには，、長さ100mmにつき0.03mmのバックテーパを付けることが望ましい。

参考1. ISO 2238では，ねじれ刃だけ図示。

2. ISOでは，直径Dのバックテーパについては規定していない。

3. 量記号は，ISO 2238では，直径をd，食付き長さを11と表示している。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 4409 : 1998 (ISO 2238 : 1972)

国際整合化調査研究委員会　構成表

（委員長）

（事務局）

氏名

所属

村　田　良　司

中　嶋　誠

本　間　清

伊　藤　哲

橋　本　繁　晴

野　上　彰

羽　山　隆　貫

片　桐　泰　典

日下部　祐　次

宮　林　光　行

倉　持　建

舞　田　靖　司

岡　安　英　雄

西　村　欣　也

石　川　侑　男

安　武　昭　彦

手　取　正　輝

小　峰　武　夫

秀　明

白

佐　藤　直　彦

木　村　育　夫

平　野　武　治

西　垣　吉麻呂

東京理科大学理工学部

通商産業省機械情報産業局

工業技術院標準部

工業技術院機械技術研究所

財団法人日本規格協会

株式会社不二越

日立ツール株式会社

株式会社不二越

神鋼コベルコツール株式会社

株式会社彌満和製作所

日本高周波鋼業株式会社

社団法人日本機械工業連合会

社団法人日本工作機械工業会

社団法人日本歯車工業会

社団法人日本金型工業会

社団法人日本工作機器工業会

いすゞ自動車株式会社川崎工場

コベルコツールエンジニアリング株式会社

オーエスジー株式会社

理研製鋼株式会社

株式会社三興製作所

日本工具工業会