2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 6163 : 1998

まえがき

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。これによってJIS B 6163-1974は改正され，この規格に置き換えられる。

今回の改正では，日本工業規格と国際規格との整合化を目的とし，国際規格を採用することによって，

改正を行った。

この規格の一部が，技術的性質をもつ特許権，公開出願後の特許出願，実用新案権，又は公開出願後の

実用新案登録出願に抵触する可能性があることに注意を喚起する。通商産業大臣及び日本工業標準調査会

は，このような技術的性質をもつ特許権，公開出願後の特許出願，実用新案権，又は公開出願後の実用新

案登録出願にかかわる確認について，責任はもたない。

JIS B 6163には，次に示す附属書がある。

附属書1（規定）　モールステーパスリーブ及びモールステーパシャンクソケット−形状・寸法（イ

ンチ系）

附属書2（参考）　モールステーパスリーブ及びモールステーパシャンクソケットの材料，品質，試

験方法及び表示

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

B 6163 : 1998

モールステーパスリーブ及び

モールステーパシャンクソケット

−形状・寸法

Reduction sleeves and extension sockets for

tools with Morse taper shanks−Dimensions

序文　この規格は，1974年に第1版として発行されたISO 238, Reduction sleeves and extension sockets for

tools with Morse taper shanksを元に，技術的内容を変更することなく作成した日本工業規格である。

なお，附属書1（規定）には，原国際規格で規定しているモールステーパスリーブ及びモールステーパ

シャンクソケットの形状・寸法のうち，インチ系のものをメートル換算して規定した。

1. 適用範囲　この規格は，モールステーパスリーブ（以下，スリーブという。）及びモールステーパシャ

ンクソケット（以下，ソケットという。）の形状・寸法について規定する。

備考　この規格の対応国際規格を，次に示す。

ISO 238 : 1974 Reduction sleeves and extension sockets for tools with Morse taper shanks

2. 引用規格　次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。この引用規格は，その最新版を適用する。

JIS B 4003 モールステーパ部をもつシャンク及びソケット−形状・寸法

備考 ISO 296 : 1991, Machine tools−Self-holding tapers for tool shanksは，この規格と同等である。

3. 形状・寸法　スリーブ及びソケットの寸法は，表1及び表2による。

4. 製品の呼び方　スリーブ及びソケットの呼び方は，名称及びモールス外側テーパ×内側テーパによる。

例　モールステーパスリーブ MT4×2

モールステーパシャンクソケット MT4×2

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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B 6163 : 1998

表1 モールステーパスリーブ

単位 mm

外側テーパ

内側テーパ

モールス

テーパ番号

モールス

テーパ番号

備考1. 内側モールステーパ番号のうち，括弧を付けたものは，なるべく用いない。

2. モールステーパ部は，JIS B 4003による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

3

B 6163 : 1998

表2 モールステーパシャンクソケット

単位 mm

外側テーパ

モールス

テーパ番号

内側テーパ

モールス

テーパ番号

備考1. 内側モールステーパ番号のうち，括弧を付けたものは，なるべく用いない。

2. モールステーパ部は，JIS B 4003による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

4

B 6163 : 1998

附属書1（規定）　モールステーパスリーブ及びモールステーパシャンク

ソケット−形状・寸法（インチ系）

1. 適用範囲　この附属書は，モールステーパスリーブ（以下，スリーブという。）及びモールステーパシ

ャンクソケット（以下，ソケットという。）のインチ系寸法について規定する。

備考　原国際規格はインチで規定しているが，この附属書では1in＝25.4mmで換算して規定した。

2. 形状・寸法　スリーブ及びソケットのインチ系寸法は，附属書1表1及び附属書1表2による。

附属書1表1 モールステーパスリーブ（インチ系）

単位 mm

外側テーパ

内側テーパ

モールス

テーパ番号

モールス

テーパ番号

備考1. 内側モールステーパ番号のうち，括弧を付けたものは，なるべく用いない。

2. モールステーパ部は，JIS B 4003による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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B 6163 : 1998

附属書1表2 モールステーパシャンクソケット（インチ系）

単位 mm

外側テーパ

モールス

テーパ番号

内側テーパ

モールス

テーパ番号

備考1. 内側モールステーパ番号のうち，括弧を付けたものは，なるべく用いない。

2. モールステーパ部は，JIS B 4003による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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B 6163 : 1998

附属書2（参考）　モールステーパスリーブ及びモールステーパシャンク

ソケットの材料，品質，試験方法及び表示

序文　この附属書2（参考）は，従来のJISに規定されていた項目のうち，対応国際規格に規定されてい

ない項目についてまとめて記述するものであって，規定の一部ではない。

1. 材料　スリーブ及びソケットの材料は，JIS G 4051（機械構造用炭素鋼鋼材）に規定するS45C, JIS G

4105（クロムモリブデン鋼鋼材）に規定するSCM435及びSCM415又はこれらと同等以上の性能をもつも

のとする。

2. 品質

2.1

外観　スリーブ及びソケットの外観は，割れがなく使用上有害な地きず，まくれ，さびなどの欠点

がなく，仕上げは良好でなければならない。

2.2

表面粗さ　モールステーパ部の表面粗さは，JIS B 0601（表面粗さ−定義及び表示）に規定する3.2

μmRy以下とする。

2.3

硬さ　硬さは，35HRC以上とする。

2.4 振れ　外側モールステーパに対する内側モールステーパ軸心の振れは，スリーブについては0.03mm，

ソケットについては0.04mm以下とする。

2.5

モールステーパ部の当たり　モールステーパ部の当たりは，75%以上とする。

3. 試験方法

3.1

表面粗さ　表面粗さは，JIS B 0659（比較用表面粗さ標準片）に規定する標準片と比較測定する。

3.2

硬さ　硬さは，JIS B 7726（ロックウェル硬さ試験−試験機検証）に規定する試験機を用いて，JIS Z

2245（ロックウェル硬さ試験方法）による試験方法によって測定する。

3.3

振れ　モールステーパ軸心の振れは，テーパゲージ(1)，テストバー(2)を使用して附属書2図1の位

置にダイヤルゲージ(2)を当て，スリーブ又はソケットを回転させて測り，読みの最大差を測定する。

注(1) テーパゲージは，JIS B 3301（モールステーパゲージ）に規定するゲージによる。

(2) テストバー及びダイヤルゲージの精度は，JIS B 6191（工作機械−静的精度試験方法及び工作精

度試験方法通則）による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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B 6163 : 1998

附属書2図1

3.4

モールステーパ部の当たり測定　モールステーパ部の当たりは，モールステーパ面の母線に沿って

鉛丹又はプルツシャンブルーを薄く塗り，JIS B 3301に規定するモールステーパゲージに挿入し，軽く押

し付けながら静かに約30ﾟ回して測定する。

4. 表示　製品には，外周部の適当な位置に次の事項を表示する。

a) 呼び(3)

b) 製造業者名又はその略号

注(3) 呼びは，MT外側モールステーパ番号×内側モールステーパ番号による。

JIS B 6163（モールステーパスリーブ及びモールステーパシャンクソケット−形状・寸法）

改正原案作成委員会　構成表

氏名

（委員長）

（委員）

（事務局）

堤　正　臣

清　水　伸　二

青　山　藤詞郎

中　嶋　誠

本　間　清

橋　本　繁　晴

羽　山　隆　貫

西　垣　吉麻呂

平　野　光　男

横　山　茂

辻　正　年

八　賀　聰　一

三　角　進

小　坂　登

石　川　均

杉　矢　健　一

堀　隆　郎

安　武　昭　彦

堺　弘　司

所属

東京農工大学

上智大学

慶應義塾大学

通商産業省機械情報産業局

工業技術院標準部

財団法人日本規格協会

日立ツール株式会社

日本工具工業会

日産自動車株式会社

日立精機株式会社

株式会社静岡鉄工所

社団法人日本工作機械工業会

株式会社日研工作所

大昭和精機株式会社

エヌティーツール株式会社

黒田精工株式会社

株式会社MSTコーポレーション

社団法人日本工作機器工業会

社団法人日本工作機器工業会