2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
B 6336-8 : 2002 (ISO 10791-8 : 2001)
まえがき
この規格は，工業標準化法第12条第1項の規定に基づき，社団法人日本工作機械工業会 (JMTBA) ／
財団法人日本規格協会 (JSA) から，工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出があり，日
本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が制定した日本工業規格である。
これによって，JIS B 6336 : 1986及びJIS B 6338 : 1985は廃止され，JIS B 6336の規格群に置き換えられ
る。
制定に当たっては，国際規格に一致した日本工業規格の作成及び日本工業規格を基礎にした国際規格原
案の提案を容易にするために，ISO 10791-8 : 2001, Test conditions for machining centres−Part 8 : Evaluation of
the contouring performance in the three coordinate planesを基礎として用いた。
JIS B 6336の規格群には，次に示す部編成がある。
JIS B 6336-1 第1部：横形及び万能主軸頭をもつ機械の静的精度（水平Z軸）
JIS B 6336-2 第2部：立て形及び万能主軸頭をもつ機械の静的精度（垂直Z軸）
JIS B 6336-3 第3部：固定又は連続割出万能主軸頭をもつ機械の静的精度（垂直Z軸）
JIS B 6336-4 第4部：直進及び回転運動軸の位置決め精度
JIS B 6336-5 第5部：パレットの位置決め精度
JIS B 6336-6 第6部：送り速度，主軸速度及び補間運動の精度
JIS B 6336-7 第7部：工作精度
JIS B 6336-8 第8部：直交3平面内での輪郭運動性能の評価
JIS B 6336-9 第9部：工具交換及びパレット交換時間の評価
JIS B 6336-10 第10部：熱変形の評価（予定）
JIS B 6336-11 第11部：騒音放射の評価（予定）
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
B 6336-8 : 2002 (ISO 10791-8 : 2001)
目次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1. 適用範囲 ························································································································ 1
2. 引用規格 ························································································································ 2
3. 一般事項 ························································································································ 3
3.1 JIS B 6191及びJIS B 6194の参照 ······················································································· 3
3.2 検査の順序 ··················································································································· 3
3.3 実施する検査 ················································································································ 3
3.4 測定器 ························································································································· 3
4. 円運動検査 ····················································································································· 4
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
B 6336-8 : 2002
(ISO 10791-8 : 2001)
マシニングセンタ−検査条件−
第8部：直交3平面内での輪郭運動性能の評価
Test conditions for machining centres−
Part 8 : Evaluation of the contouring performance
in the three coordinate planes
序文 この規格は，2001年に発行されたISO 10791-8, Test conditions for machining centres−Part 8 :
Evaluation of the contouring performance in the three coordinate planesを翻訳し，技術的内容及び規格票の様式
を変更することなく作成した日本工業規格である。
マシニングセンタは，フライス削り，中ぐり，穴あけ及びねじ立てを含む複数の切削作業ができ，かつ，
加工プログラムに従って工具マガジン又は同様の格納装置から工具を取り出し，自動交換ができる数値制
御工作機械である。ほとんどのマシニングセンタは，工具に対する工作物の向きを自動的に変えられる機
能をもっている。
この規格の目的は，比較，受渡し，保守又はその他の目的のために行う検査に関してできるだけ幅広く，
かつ，理解しやすい情報を提供することである。
この規格は，JIS B 6191及びJIS B 6194の関係する箇条を参照して，横形又は立て形，若しくは種々の万
能主軸頭をもち，単独で使用するか又はフレキシブル生産システムに組み込んで使用するマシニングセン
タの検査方法について規定する。JIS B 6336には，普通精度のはん（汎）用のマシニングセンタに対応す
る検査結果の許容値又は許容できる最大値について規定している部もある。
この規格の全部又は一部分は，形態，構成要素及び運動がこの規格に規定する検査事項とほとんど変わら
なければ，数値制御フライス盤及び数値制御中ぐり盤にも適用できる。
1. 適用範囲 この規格は，直交3平面（XY，YZ及びZX平面）で円運動試験を行い，JIS B 6194に基
づいて半径偏差F及び真円度Gを評価することによって，マシニングセンタ（又は数値制御フライス盤な
どの適用できるもの）の輪郭性能を検査する方法について規定する。
備考 円運動の測定は，JIS B 6191の6.6（真円度）に示す様々な方法，すなわち，1次元変位計と基
準円筒，基準円板と2次元変位計，又はボールバーを使って行う。測定器の精度が，これらの
方法と同等（又はそれ以上）であれば，他の測定方法を適用してもよい。円弧経路に及ぼす工
作機械の代表的な偏差の影響は，JIS B 6194の附属書Bに示す。
この規格では，円運動試験は，次の事項のすべてを考慮して行う。
− 機械の座標平面について1か所で
− 一つの送り速度で，
− 時計回りと反時計回りの両方について測定する。
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B 6336-8 : 2002 (ISO 10791-8 : 2001)
この規格は，測定した円弧の偏差の原因を解析する手段を提供することを目的としているのではなく，
工作機械の定期検査のために使用者に一つの方法を提供することを目的としている。工作機械が受渡検査
に合格した後に，この規格に規定する検査を実行し，その結果を定期検査における比較の基礎として使う
ことを推奨する。したがって，最初に得られた結果から許容できる偏差は，使用者が決めなければならな
い。
この規格を機械の受渡しのために使う場合には，製造業者と使用者とは，測定直径，送り速度及び許容
値について協定しなければならない。
備考1. JIS B 6336-6“送り速度，主軸速度及び補間運動の精度”には，円運動検査K4を含んでいる。
その目的は，一つの直径に対して規定された二つの速度で2軸（通常は，X及びY軸）相互
の挙動を検査することであり，円弧補間を使った診断である。それに対して，この規格の円
運動試験は，機械の全体的な輪郭運動性能を評価することを目的としている。
2. この規格の対応国際規格を，次に示す。
なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している），MOD
（修正している），NEQ（同等でない）とする。
ISO 10791-8 : 2001, Test conditions for machining centres−Part 8 : Evaluation of the contouring
performance in the three coordinate planes (IDT)
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによってこの規格の規定の一部を構成する。
これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。
JIS B 6191 工作機械−静的精度試験方法及び工作精度試験方法通則
備考 ISO 230-1 : 1996, Test code for machine tools−Part 1 : Geometric accuracy of machines operating
under no-load or finishing conditionsからの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。
JIS B 6194 工作機械−数値制御による円運動精度試験方法通則
備考 ISO 230-4 : 1996, Test code for machine tools−Part 4 : Circular tests for numerically controlled
machine toolsが，この規格と一致している。
JIS B 6336-1 マシニングセンタ−検査条件−第1部：横形及び万能主軸頭をもつ機械の静的精度（水
平Z軸）
備考 ISO 10791-1 : 1998, Test conditions for machining centres−Part 1 : Geometric tests for machines
with horizontal spindle and with accessory heads (horizontal Z-axis) が，この規格と一致して
いる。
JIS B 6336-2 マシニングセンタ−検査条件−第2部：立て形及び万能主軸頭をもつ機械の静的精度
（垂直Z軸）
備考 ISO/DIS 10791-2 : 2001, Test conditions for machining centres−Part 2 : Geometric tests for
machines with vertical spindle or universal heads with vertical primary rotary axis (vertical
Z-axis) が，この規格と一致している。
JIS B 6336-3 マシニングセンタ−検査条件−第3部：固定又は連続割出万能主軸頭をもつ機械の静的
精度（垂直Z軸）
備考 ISO 10791-3 : 1998, Test conditions for machining centres−Part 3 : Geomeric tests for machines
with integral indexable or continuous universal heads (vertical Z-axis) が，この規格と一致し
ている。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 6336-8 : 2002 (ISO 10791-8 : 2001)
JIS B 6336-4 マシニングセンタ−検査条件−第4部：直進及び回転運動軸の位置決め精度
備考 ISO 10791-4 : 1998, Test conditions for machining centres−Part 4 : Accuracy and repeatability of
positioning of linear and rotary axesが，この規格と一致している。
JIS B 6336-6 マシニングセンタ−検査条件−第6部：送り速度，主軸速度及び補間運動の精度
備考 ISO 10791-6 : 1998, Test conditions for machining centres−Part 6 : Accuracy of feeds, speeds and
interpolationsが，この規格と一致している。
JIS B 6336-7 マシニングセンタ−検査条件−第7部：工作精度
備考 ISO 10791-7 : 1998, Test conditions for machining centres−Part 7 : Accuracy of a finished test piece
が，この規格と一致している。
3. 一般事項
3.1
JIS B 6191及びJIS B 6194の参照 この規格を適用するに当たって，特に検査前の機械の据付け，
主軸及び他の運動部品の暖機運転，測定方法並びに測定器の推奨精度については，JIS B 6191及びJIS B
6194を参照しなければならない。
3.2
検査の順序 この規格に示す検査事項の順序は，必ずしも実際の検査の順序を示すものではない。
測定器の取付け又は測定を容易にするために，検査は任意の順序で行ってもよい。
3.3
実施する検査 機械を検査するときは，必ずしもこの規格に示すすべての検査を行う必要はない。
受渡しにこの検査が必要なとき，使用者は，製造業者との協定に基づいて関心のある機械の構成要素及び
／又は特性に関係する検査事項を選択してもよい。検査事項は，機械を発注するときに明確にしなければ
ならない。実施する検査事項の指定がなく，また，その検査に要する経費についての協定もない状態でこ
の規格をたんに受取検査のために引用するだけでは，受渡当事者間の拘束条件にはならない。
3.4
測定器 この規格の4.に規定する測定器は，例としてだけ示したものである。同じ物理量が測定で
き，同等以上の精度の測定器を使用してもよい。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
4
B 6336-8 : 2002 (ISO 10791-8 : 2001)
4. 円運動検査
検査事項
XY平面内の190°以上での，時計回り及び反時計回り方向の半径偏差F又は真円度G
測定条件
測定値
設定経路の直径
検査を行った角度＝
送り速度
測定器の位置
−円の中心 (X/Y/Z)
−工具レファレンスからのオフセット (X/Y/Z)
−工作物レファレンスからのオフセット (X/Y/Z)
温度
−環境温度
又は
−測定器の温度
−機械の温度
データ収集方法
−始点
−測定点数
−データ平滑化処理
使用した補正
試験していない軸の位置
測定器
JIS B 6191の6.63（数値制御による円運動の測定）による1次元変位計及び基準円筒，基準円板及び2次
元変位計，又はボールバー
備考
受渡当事者間で何も合意していなければ，次の測定条件を推奨する。
測定直径は，短い方の軸の約2/3
送り速度は，最高送り速度の1/3以上
測定位置：各軸の動きの中央とする。工具交換及びパレット交換のためにテーブルが移動する領域は考慮
しない。
円運動は，4象限の一つから開始するが，四つの象限切替え位置での機械の性能を見逃がさないために，
これらの象限切替え位置から開始しないのが望ましい。
円経路の直径が短い軸の2/3でない場合又は二つの軸の移動量が50%以上異なる場合には，軸の移動範囲
の少なくとも2/3を検査するためにXY平面内の別の位置で2回以上測定する。
この検査は，次の偏差の影響を受ける。
− 直進運動の真直度 [JIS B 6336-1−G1a)，G3a) ; JIS B 6336-3−G1b)，G2b)]
− 直進運動の角度偏差 (JIS B 6336-1−G4，G6 ; JIS B 6336-3−G4，G5)
− 直進運動の直角度 (JIS B 6336-1−G7 ; JIS B 6336-3−G9)
− 直進軸の位置決め (JIS B 6336-4)
− 直線及び円弧補間［JIS B 6336-6−K3a)，b)，c)（立て形の機械について）及びK3e），f)（横形の機械に
ついて）並びにK4］
− 工作精度 (JIS B 6336-7)：円弧補間削りで仕上げられた円と円運動試験で測定した円とはよく一致する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 6336-8 : 2002 (ISO 10791-8 : 2001)
検査事項
YZ平面内の190°以上での，時計回り及び反時計回り方向の半径偏差F又は真円度G
測定条件
設定経路の直径
送り速度
測定器の位置
−円の中心 (X/Y/Z)
−工具レファレンスからのオフセット (X/Y/Z)
−工作物レファレンスからのオフセット (X/Y/Z)
温度
−環境温度
−測定器の温度
−機械の温度
データ収集方法
−始点
−測定点数
−データ平滑化処理
使用した補正
試験していない軸の位置
測定値
検査を行った角度＝
又は
測定器
JIS B 6191の6.63による1次元変位計及び基準円筒，基準円板及び2次元変位計，又はボ−ルバー
備考
受渡当事者間で何も合意していなければ，次の測定条件を推奨する。
測定直径は，短い方の軸の約2/3
送り速度は，最高送り速度の1/3以上
測定位置：軸の動きの中央とする。工具交換及びパレット交換するためにテーブルが移動する領域は考慮
しない。
円運動は，4象限の一つから開始するが，四つの象限切替え位置での機械の性能を見逃がさないために，こ
れらの象限切替え位置から開始しないのが望ましい。
円経路の直径が短い軸の2/3でない場合又は二つの軸の移動量が50%以上異なる場合には，軸の移動範囲の
少なくとも2/3を検査するためにYZ平面内の別の位置で2回以上測定する。
この検査は，次の偏差の影響を受ける。
− 直進運動の真直度［JIS B 6336-1及びJIS B 6336-3−G2a)，G3b)］
− 直進運動の角度偏差（JIS B 6336-1及びJIS B 6336-3−G5，G6）
− 直進運動の直角度（JIS B 6336-1及びJIS B 6336-3−G8）
− 直進軸の位置決め (JIS B 6336-4)
− 直線及び円弧補間 [JIS B 6336-6−K3d)]
− 工作精度 (JIS B 6336-7)：円弧補間削りで仕上げられた円と円運動試験で測定した円とはよく一致する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
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B 6336-8 : 2002 (ISO 10791-8 : 2001)
検査事項
ZX平面内の190°以上での，時計回り及び反時計回り方向の半径偏差F又は真円度G
測定条件
測定値
設定経路の直径
検査を行った角度＝
送り速度
測定器の位置
−円の中心 (X/Y/Z)
−工具レファレンスからのオフセット (X/Y/Z)
−工作物レファレンスからのオフセット (X/Y/Z)
温度
−環境温度
又は
−測定器の温度
−機械の温度
データ収集方法
−始点
−測定点数
−データ平滑化処理
使用した補正
試験していない軸の位置
測定器
JIS B 6191の6.63による1次元変位計及び基準円筒，基準円板及び2次元変位計，又はボ−ルバー
備考
受渡当事者間で何も合意していなければ，次の測定条件を推奨する。
測定直径は，短い方の軸の約2/3
送り速度は，最高送り速度の1/3以上
測定位置：軸の動きの中央とする。工具交換及びパレット交換するためにテーブルが移動する領域は考慮
しない。
円運動は，4象限の一つから開始するが，四つの象限切替え位置での機械の性能を見逃がさないために，
これらの象限切替え位置から開始しないのが望ましい。
円経路の直径が短い軸の2/3でない場合又は二つの軸の移動量が50%以上異なる場合には，軸の移動範囲
の少なくとも2/3を検査するためにＺＸ平面内の別の位置で2回以上測定する。
この検査は，次の偏差の影響を受ける。
− 直進運動の真直度 [JIS B 6336-1−G1b)，G2b) ; JIS B 6336-3−G1a)，G3a)]
− 直進運動の角度偏差 (JIS B 6336-1−G4，G5 ; JIS B 6336-3−G4，G6)
− 直進運動の直角度 (JIS B 6336-1−G9 ; JIS B 6336-3−G7)
− 直進軸の位置決め (JIS B 6336-4)
− 直線及び円弧補間［JIS B 6336-6−K3e)，f)（立て形の機械について），及びK3a)，b)，c)（横形の機械
について）］
− 工作精度 (JIS B 6336-7)：円弧補間削りで仕上げられた円と円運動試験で測定した円とはよく一致する。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
7
B 6336-8 : 2002 (ISO 10791-8 : 2001)
参考文献
[1] JIS B 6192 工作機械−数値制御による位置決め精度試験方法通則
備考 ISO 230-2 : 1997, Test code for machine tools−Part 2 : Determination of accuracy and repeatability of
positioning numerically controlled axes が，この規格と一致している。
[2] JIS B 6310 産業オートメーションシステム−機械及び装置の制御−座標系及び運動の記号
備考 ISO/DIS 841 : 1994, Industrial automation systems−Physical device control−Coordinate system and
motion nomenclatureからの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。
原案作成委員会 構成表
氏名
（委員長）
（委員）
（事務局）
清 水 伸 二
青 山 藤詞郎
堤 正 臣
竹 森 謙 三
澤 江 政 信
遠 藤 治 彦
江 草 友 良
磯 部 章
岩 脇 晃
鈴 木 治 男
加 藤 裕 之
大 類 恒 夫
田 島 琢 士
輿 水 邦 義
吉 野 光 男
川 名 秀 治
峯 岸 和 美
岡 本 洋 一
古 橋 静 児
山 内 政 行
吉 田 博 通
神 谷 洋 治
佐 伯 英 樹
橋 本 進
櫻 庭 肇
大 槻 文 芳
米 谷 理 史
所属
上智大学
慶應義塾大学
東京農工大学
株式会社荏原製作所
富士電機株式会社
石川島播磨重工業株式会社
クレヴァ電機工業株式会社
住友重機械工業株式会社
トヨタ自動車株式会社
株式会社オギハラ
エンシュウ株式会社
日立精機株式会社
日立ビアメカニクス株式会社
株式会社池貝
倉敷機械株式会社
株式会社牧野フライス製作所
三井精機工業株式会社
株式会社森精機製作所
オークマ株式会社
大阪機工株式会社
東芝機械株式会社
豊田工機株式会社
ヤマザキマザック株式会社
財団法人日本規格協会
社団法人日本工作機械工業会
社団法人日本工作機械工業会
社団法人日本工作機械工業会
