2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
B 7106 : 1997
まえがき
この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日
本工業規格である。これによってJIS B 7106-1960は改正され，この規格に置き換えられる。
(1)
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
日本工業規格
JIS
B 7106 : 1997
写真レンズ−絞り目盛
Photographic lenses−F−number marking
序文 この規格は，1996年に第2版として発行されたISO 517 (Photography−Apertures and related properties
pertaining to photographic lenses−Designations and measurements) を元に，対応する部分については，技術的
内容を変更することなく作成した日本工業規格である。
なお，ISO 517の規定は，日本工業規格では3分割し，JIS B 7094，JIS B 7095及びJIS B 7106に規定して
いる。
1. 適用範囲 この規格は，写真レンズに表示する絞り目盛（以下，絞り目盛という。）及びその許容差に
ついて規定する。
備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。
ISO 517 : 1996 Photography−Apertures and related properties pertaining to photographic lenses−
Desianations and measurements
2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す
る。この引用規格は，その最新版を適用する。
JIS B 7095 写真レンズ−有効口径，Fナンバ及び口径比の測定方法
JIS Z 8120 光学用語
3. 定義 この規格に用いる用語の定義は，JIS Z 8120による。
4. 表示方法 表示方法は，次による。
a) 絞り目盛は，原則として写真レンズのFナンバをもって表す。
b) 絞り目盛に使用するFナンバの数列は，1を通る公比2の等比数列（表1のA欄）によって，目盛
に表示する数字は，次のように略記する。
0.5, 0.7, 1［又は1.0(1)］, 1.4, 2, 2.8, 4, 5.6, 8, 11, 16, 22, 32, 45, 64, 90, 128,……
注(1) 1.0のときは，目盛線と間違えないために特に0を付けるとよい。
c) 標準Fナンバの計算式
標準Fナンバ又は絞り値の数列は，次の式によって計算する。
Fナンバ＝
2m
2
ここに， m＝−2, −1, 0, 1, 2, ……（mは整数）
d) 最大口径比に相当するFナンバは，b)の数列に含まれなくてもよいが，その場合にもこれに続くFナ
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2
B 7106 : 1997
ンバはこの数列による。
例 1.9, 2, 2.8, 4, 5.6, ……
この場合，1.9の目盛のところで混み合うおそれのあるときは，1.9, 2.8, 4, 5.6, ……と目盛って
もよい。
e) b)及びc)に規定する絞り目盛を更に細分する必要がある場合には，原則として次の数列によるFナン
バの位置に適当な表示（例えば点，線，数字など）をする。
1) 2分割の場合には，表1のB欄による。
2) 3分割の場合には，表1のC欄による。
f)
絞り目盛を他の目盛と区別する必要のある場合には，f/の記号を表示し，その後にFナンバの数字を
列記する。
表1 1を通る公比2，
4
2
及び
6
2
の等比数列
A欄
B欄
C欄
公比2
公比
公比
A欄
B欄
公比2
公比
C欄
公比
5. 写真レンズのFナンバに対する許容差 表示されたFナンバは，表2に示す許容差の範囲で，真の値
と等しくなければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
3
B 7106 : 1997
表2 測定されたFナンバの許容差
表示されたFナンバ
許容差
（真の値に対するもの）
開放絞り
F5.6未満
（±1/3絞り）
（±1/2絞り）
F5.6以上
開放絞りの値が標準系列の値から選ばれたならば，許容差は真の値に対して与えられねばならない。
( .1
414 ) に対する許容差である。
例えば，F1.4に対する許容差は，
2=
関連規格 JIS B 7094 写真レンズー焦点距離の測定方法
JIS B 7106 改正原案作成委員会構成表
氏名
（委員会長）
（委員）
（事務局）
一 色 真 幸
大 頭 仁
所属
東京工芸大学工学部
早稲田大学理工学部
◎ 久 保 走 一
東京工芸大学芸術学部
近 藤 英 樹
日本大学芸術学部
横 田 英 嗣
東海大学工学部
中 嶋 誠
通商産業省機械情報産業局
本 間 清
通商産業省工業技術院標準部
山 村 修 蔵
財団法人日本規格協会
○ 青 野 康 廣
株式会社ニコン
菊 池 寿 郎
オリンパス光学工業株式会社
北 岸 望
キヤノン株式会社
○ 工 藤 吉 信
ミノルタ株式会社
河 本 眞 介
旭光学工業株式会社
○ 鈴 木 憲 章
元日本写真機工業会
池 田 稔
写真流通商社連合会
市 川 泰 憲
株式会社写真工業出版社
岩 本 啓
全日本写真材料商組合連合会
鎌 田 環
国民生活センター
古 川 哲 夫
財団法人日本消費者協会
松 下 百合子
社団法人日本写真協会
竹 田 尚 義
日本写真機工業会
（◎印は小委員会委員長，○印は小委員会委員を兼ねる。）
