JIS B 9709-2 : 2001 機械類の安全性－機械類から放出される危険物質による健康へのリスクの低減

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 9709-2 : 2001 (ISO 14123-2 : 1998)

まえがき

この規格は，日本工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，経済産業大臣が制定し

た日本工業規格である。

JIS B 9709-2には，次に示す附属書がある。

附属書A（参考）　検証手順に関するフロー図

附属書B（参考）　放出の種類の例及びそれらの査定の仕方

附属書C（参考）　関連する要因の例及びそれらの指示パラメータ

JIS B 9709の規格群には，次に示す部編成がある。

JIS B 9709-1 第1部：機械類製造者のための原則及び仕様

JIS B 9709-2 第2部：検証手順に関する方法論

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 9709-2 : 2001 (ISO 14123-2 : 1998)

ページ

序文 ··································································································································· 1

1. 適用範囲 ························································································································ 1

2. 引用規格 ························································································································ 1

3. 方法論 ··························································································································· 2

4. 検証 ······························································································································ 2

附属書A（参考）　検証手順に関するフロー図··········································································· 3

附属書B（参考）　放出の種類の例及びそれらの査定の仕方 ························································· 4

附属書C（参考）　関連する要因の例及びそれらの指示パラメータ ················································ 5

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

B 9709-2 : 2001

(ISO 14123-2 : 1998)

機械類の安全性−機械類から

放出される危険物質による

健康へのリスクの低減−

第2部：検証手順に関する方法論

Safety of machinery−Reduction of risks to health from

hazardous substances emitted by machinery−

Part 2 : Methodology leading to verification procedures

序文　この規格は，1998年に第1版として発行されたISO 14123-2, Safety of machinery−Reduction of risks to

health from hazardous substances emitted by machinery−Part 2 : Methodology leading to verification proceduresを

翻訳し，技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した日本工業規格である。

なお，原国際規格の前文は規定内容ではないので，この規格から除外した。

1. 適用範囲　この規格は，適切な検証手順を明確にするために，危険物質の放出に関連する重要要因を

選択するための手順を特定している。この規格は，JIS B 9709-1 : 2001とともに使用することを意図してい

る。

備考　この規格の対応国際規格を次に示す。

なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している），MOD

（修正している），NEQ（同等でない）とする。

ISO 14123-2 : 1998 Safety of machinery−Reduction of risks to health from hazardous substances

emitted by machinery−Part 2 : Methodology leading to verification procedures (IDT)

2. 引用規格　次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成す

る。これらの引用規格は，記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって，その後の改訂版・

追補には適用しない。発行年（又は発効年）を付記していない引用規格は，その最新版（追補を含む）を

適用する。

JIS B 9709-1 : 2001 機械類の安全性−機械類から放出される危険物質による健康へのリスクの低減

−第1部：機械類製造者のための原則及び仕様

備考 ISO 14123-1 : 1998, Safety of machinery−Reduction of risks to health from hazardous substances

emitted by machinery−Part 1 : Principles and specification for machinery manufacturersがこの

規格と一致している。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 9709-2 : 2001 (ISO 14123-2 : 1998)

ISO/DIS 12100-1 Safety of machinery−Basic concepts and general principles for design−Part 1 : Basic

terminology, methodology

3. 方法論　この箇条は検証手順としてしなければならないステップを定義する。

備考　これらのステップは附属書Aで要約されている。

3.1

3.1.1

危険物質の同定

機械の意図する使用中に放出されるおそれのある物質を同定する（ISO/DIS 12100-1及びJIS B

9709-1 : 2001の4.参照）。

3.1.2

これらの物質のうちどれが健康に対して危険源となるか，及びその危険源の性質を決定する（JIS B

9709-1 : 2001の3.2参照）。

3.1.3

いくつかの物質が同定されている場合，最悪の場合の特性を表すキーとなる物質について，検証手

順を実行するべきである。キーとなる物質は，毒性，腐食性，溶解性及びほこりっぽさ等に基づいて選択

される。

3.2

放出の特徴づけ

3.1.3で同定されるすべての重要顕著な物質に関しては，次を確定する。

− 機械の寿命のすべての局面におけるすべての予見可能な状況下での放出の想定量及び規模

備考1. 量は査定技術のうちの一つにより特徴づけられる（附属書B参照）。

− 機械及び人が居そうな場所での放出の位置及び方向

− 放出が起こりそうな場合

備考2. これは人が居そうな場所及び機械類の運転サイクルに関連する。

− 放出の物理的特徴，例えば，相，速度，温度及び圧力

− 空気中放出又は表面汚染を発生させる可能性があるかどうか

3.3

3.3.1

重要要因の同定

放出を引き起こす関連要因を同定する。放出低減の方法は関連要因に基づく。

備考　関連要因は材料，エネルギ又は機械設計若しくは性能に関連する場合がある。例を附属書Cに

示す。

3.3.2

3.4

3.4.1

重要要因を同定する。これらは放出が最も依存する関連要因である。

指示パラメータの特定

同定された重要要因に関係する定量的指示パラメータを確定する。

備考　例を附属書Cに示す。

3.4.2

値，値の範囲及び放出を低減するために要求される指示パラメータの条件又は状態を特定する。

4. 検証

4.1

検証は指示パラメータに関連するデータの集積により実行される。

4.2

検証は現地試験，実験室試験，測定及び検査又は計算による結果を含む。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

B 9709-2 : 2001 (ISO 14123-2 : 1998)

附属書A（参考）　検証手順に関するフロー図

表A.1は検証手順で採用されるステップのシーケンスを示す。

表A.1

条項

ステップの流れ

例

危険物質を同定する。

放出を特徴づける。