JIS C 0366 : 1997 建築電気設備の電圧バンド

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

C 0366 : 1997

(IEC 449 : 1973/Amd.1 : 1979)

建築電気設備の電圧バンド

Voltage bands for electrical installations of buildings

序文　この規格は，1973年に第1版として発行されたIEC 449, Voltage bands for electrical installations of

buildings及びAmendment 1 (1979) を翻訳し，技術的内容及び規格票の様式を変更することなく作成した

日本工業規格である。

概要　設備規程は，特に感電保護を扱う手段の適用に関しては，その使用電圧の値に依存することが大き

い。実務的に起こり得る各個別の電圧値について考慮することは，不可能であり，また，その必要もない

ことから，それぞれ特定の電圧バンドに対する共通の要求事項を規定した。この勧告は，電圧バンドを一

律に区分する基礎を提供することを目的とする。

IEC TC 64の勧告を適用する分野［IEC 364-1（建築電気設備　第1部　適用範囲，目的及び用語の定義）

1.2参照］において，二つの電圧バンドに分け，それぞれ別の規定でカバーすることができる。

しかし，同じ電圧バンド内にあっても，規定する条件のあるものは電圧値によって変わるかもしれない。

したがって，個別の応用又は設備（例　溶接，電気めっきなど）に対して追加制限を導入する必要がある。

ただし，これは限られた幾つかの要求事項だけに適用するものとする。この特別な電圧制限は，関連する

要求事項で規定する。

バンドI

バンドIは，次の範囲に適用する。

− 電圧値の特定の条件によって感電保護を行う場合の設備。

− 機能上の理由（例　電気通信，信号，ベル，制御及び警報設備）によって電圧を制限する設備。

バンドII

バンドIIは，家庭用，商業用及び工業用設備に供給する電圧を包含する。

このバンドは，多くの国において公共配電系統のすべての電圧を包含する。

1. 適用範囲

この規格は，周波数が60Hz以下，公称電圧が交流1 000V以下，及び公称電圧が直流1 500V以下で供

給する建築電気設備に適用する。

この電圧バンドは，主に設備規程と関連させて使用することを目的としているが，電気機器の個別規程

を作成するために使用してもよい。

備考 60Hzを超える高い周波数を含める適用範囲の拡大は，検討中。

2. 用語の定義

2.1

公称電圧 (Nominal voltage)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

C 0366 : 1997 (IEC 449 : 1973/Amd.1 : 1979)

設備（又は設備の一部分）を設計するための電圧。

備考1. 設備における実際の電圧値は，通常の許容差内の範囲で公称電圧と異なってもよい。

2. 開閉などに起因する過渡電圧，又は設備へ供給する系統の故障条件などによる異常動作に起

因する一時的電圧変動は，考慮しない。

2.2

接地系統 (Earthed systems)

インピーダンスを故意に挿入することなしに，1点（一般には中性点）を大地に直接接地した系統。

2.3

非接地又は非有効接地系統 (Isolated or not effectively earthed systems)

大地へ接続しないか，又は所要のインピーダンスを介して1点（一般的には中性点）を大地へ接続した

系統。

3. 交流電圧バンド

設備の公称電圧に応じた交流電圧バンドを，表1に示す。

− 接地系統(2.2)においては，対地電圧及び線間電圧の実効値。

− 非接地又は非有効接地系統(2.3)においては，線間電圧の実効値。

表1 交流電圧バンド

バンド

対地間

接地系統

線間

非接地又は非有効接地系統*

線間

U：設備の公称電圧 (V)

* 中性線がある場合，1相と中性線間から供給される電気機器は，

その絶縁が線間電圧に相当するものを選定すること。

備考　この電圧バンドの分類は，個々の規程で中間の電圧値を導入する

ことを除外するものではない。

4. 直流電圧バンド

設備の公称電圧に応じた直流電圧バンドを，表2に示す。

− 接地系統(2.2)においては，対地電圧及び極間電圧値。

− 非接地又は非有効接地系統(2.3)においては，極間電圧値。

表2 直流電圧バンド

バンド

接地系統

極対地間

非接地又は非有効接地系統*

極間

U：設備の公称電圧 (V)

* 中性線がある場合，1極と中間線から供給される電気機器は，そ

の絶縁が極間電圧に相当するものを選定すること。

備考1. この表の値は，リップルフリー直流に対するものである。

2. この電圧バンドの分類は，個々の規程で中間の電圧値を導入す

ることを除外するものではない。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

C 0366 : 1997 (IEC 449 : 1973/Amd.1 : 1979)

原案作成委員会　構成表

（委員会）

（委員長）

（委員）

（関係者）

（事務局）

川　瀬　太　郎

兼　谷　明　男

薦　田　康　久

伊　藤

章

西　澤

滋

束　尾

正

小　林　茂　昭

高　橋　健　彦

橋　本　繁　晴

樋　村　教　章

白　川　義　康

河　野　純　生

赤　嶺　淳　一

長谷部　守　邦

松　島　勇　作

漆　原　富志郎

石　山　壮　爾

末　永　則　雄

小　寺　泰　弘

東　条　喜　義

山　添　哲　郎

大　滝　正　道

木　島

均

内　田　忠　敬

竹　谷　是　幸

下　川　英　男

中　川

実

内　野　博　道

千葉大学工学部電気電子工学科

工業技術院標準部情報電気規格課

資源エネルギー庁公益事業部技術課

通商産業省機械情報産業局電気機器課

建設省官庁営繕部設備課

自治省消防庁予防課

東京消防庁予防部参事兼予防課

関東学院大学工学部建築設備工学科

財団法人日本規格協会技術部

財団法人日本電気用品試験所技術規格部

社団法人日本電気協会技術部技術基準課

電気事業連合会（東京電力株式会社営業部）

社団法人日本電機工業会技術部部

社団法人日本電線工業会技術部

社団法人日本照明器具工業会

社団法人日本配線器具工業会

社団法人電気設備学会

社団法人日本電子機械工業会標準化センター

社団法人日本事務機械工業会

社団法人日本電子工業振興協会技術部

社団法人通信機械工業会第一技術部

鹿島建設株式会社設計・エンジニアリング総事業本部設備設計部

日本電信電話株式会社技術開発支援センター

株式会社関電工技術開発総室技術管理部

中立電機株式会社

社団法人電気設備学会

高　橋　健　彦

兼　谷　明　男

橋　本　繁　晴

倉　田　正　己

石　山　壮　爾

森　田

陽

堀　井

格

中山　武右エ門

岩　崎　訓　尚

工　藤　繁　雄

角

耀

藤　原

勲

竹　谷　是　幸

関東学院大学工学部建築設備工学科

工業技術院標準部情報電気規格課

財団法人日本規格協会技術部

社団法人日本電気協会技術部技術基準課

社団法人電気設備学会

電気事業連合会（東京電力株式会社営業部）

日昭電気株式会社

株式会社きんでん技術本部工事統轄部

東光電気工事株式会社技術本部

日本電設工業株式会社技術開発本部

三機工業株式会社技術本部

住友電設株式会社技術本部

中立電機株式会社

（分科会）

（主査）

（委員）