JIS C 1605 : 1995 シース熱電対

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

C 1605-1995

シース熱電対

Mineral insulated thermocouples

1. 適用範囲　この規格は，温度測定に使用するシース熱電対について規定する。

備考1. この規格の引用規格を，次に示す。

JIS B 7502 マイクロメータ

JIS C 1302 絶縁抵抗計

JIS C 1602 熱電対

JIS C 1610 熱電対用補償導線

JIS Z 8703 試験場所の標準状態

JIS Z 8704 温度測定方法−電気的方法

JIS Z 8710 温度測定方法通則

2. この規格の対応国際規格を，次に示す。

IEC 1515 (1995) Mineral insulated thermocouple cables and thermocouples

2. 用語の定義　この規格で用いる主な用語の定義は，次のとおりとする。

(1) シース熱電対　金属シースと熱電対素線の間に，粉末状の無機絶縁物を充てん封入し，一体となった

構造に加工された熱電対。

(2) 熱電対　熱起電力を発生させる目的で，2種類の導体の一端を電気的に接続したもの。

(3) 熱量対素線　熱電対の両脚となる金属線又は合金線。

(4) 無機絶縁物　金属シースと熱電対素線とを電気的に絶縁する良質な粉末状のもの（例えば，純度96%

以上の酸化マグネシウム）。

(5) 金属シース　熱電対素線と無機絶縁物を一緒に封入し，熱電対素線が被測温物，雰囲気などに直接接

触しないように保護する金属管。

(6) 測温接点　熱電対素線を接合した接点で，温度を測る位置に置かれるもの。

(7) 接地形測温接点　金属シースと電気的に接続された測温接点。

(8) 非接地形測温接点　金属シースと電気的に絶縁された測温接点。

(9) 基準接点　熱電対と導線との，又は補償導線と導線との接続点を一定の温度（例えば，氷点）に保つ

ようにしたもの。

(10) 規準熱起電力　基準接点が0℃のとき，測温接点の温度に対応し，仮想の熱電対（規準熱電対）が発

生する定められた熱起電力。

(11) 補償導線　常温を含む相当な温度範囲で，組み合わせて使用する熱電対とほぼ同一の熱起電力特性を

もち，熱電対と基準接点との間をこれによって接続し，熱電対の接続部分と基準接点との温度差を補

償するために使用する一対の導体に絶縁を施したもの。

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C 1605-1995

3. 種類

3.1

シース熱電対の種類　シース熱電対の種類は，熱電対素線の構成材料によって表1のとおりとする。

表1 シース熱電対の種類

熱電対素線の構成材料

種類の記号

＋脚(1)

−脚(1)

ニッケル，クロム及びシリコンを主とした合金

ニッケル及びクロムを主とした合金

ニッケル及びシリコンを主とした合金

ニッケルを主とした合金

ニッケル及びクロムを主とした合金

銅及びニッケルを主とした合金

鉄

銅及びニッケルを主とした合金

銅

銅及びニッケルを主とした合金

注(1) ＋脚とは，熱起電力を測る計器の＋端子へ接続すべき脚をいい，反対側のものを−脚という。

3.2

金属シース　金属シースは，材質によって表2のとおりとする。

表2 金属シースの材質

記号

材質

オーステナイト系ステンレス鋼

耐食耐熱超合金(2)

注(2) JIS Z 8704に準拠する。

3.3

測温接点　測温接点は，図1に示す形状によって表3のとおりとする。

図1 測温接点の形状

表3 測温接点の記号

記号

形状

接地形

非接地形

4. 許容差　許容差は，熱電対の種類ごとに分類し，表4のとおりとする。

表4 許容差

許容差の分類(3)の分類

種類

クラス1

クラス2

クラス3

温度範囲

許容差

−40℃以上＋375℃未満

−40℃以上＋333℃未満

−167℃以上＋40℃未満

温度範囲

許容差

旧階級※

375℃以上1 000℃未満

333℃以上1 200℃未満

−200℃以上−167℃未満

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C 1605-1995

許容差の分類(3)の分類

種類

クラス1

クラス2

クラス3

温度範囲

許容差

−40℃以上＋375℃未満

−40℃以上＋333℃未満

−167℃以上＋40℃未満

温度範囲

許容差

旧階級※

温度範囲

許容差

375℃以上1 000℃未満

−40℃以上＋375℃未満

333℃以上1 200℃未満

0.75級

−40℃以上＋333℃未満

−200℃以上−167℃未満

1.5級

−167℃以上＋40℃未満

温度範囲

許容差

旧階級※

温度範囲

許容差

温度範囲

許容差

旧階級※

温度範囲

許容差

温度範囲

許容差

旧階級※

375℃以上800℃未満

−40℃以上＋375℃未満

375℃以上750℃未満

−40℃以上＋125℃未満

125℃以上350℃未満

333℃以上900℃未満

0.75級

−40℃以上＋333℃未満

333℃以上750℃未満

0.75級

−40℃以上＋133℃未満

133℃以上350℃未満

0.75級

−200℃以上−167℃未満

1.5級

−67℃以上＋40℃未満

−200℃以上−67℃未満

1.5級

注(3) 許容差とは，熱起電力を規準熱起電力表によって換算した温度から測温接点の温度を引いた値の

許される最大限度をいう。

備考1. |t|は，測定温度の＋，−の記号に無関係な温度 (℃) で示される値である。

2. ※は，参考のために示す。

5. 規準熱起電力　規準熱起電力は，付表1〜5のとおりとする。

6. 常用限度　常用限度(4)は，表5による。

注(4) 常用限度とは，空気中において連続使用できる温度の限度をいう。

表5 常用限度

記号

金属シースの外径

金属シース ℃

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記号

金属シースの外径

金属シース ℃

備考 ( ) 内の系列は，将来廃止する。

7. 特性　特性は，11.によって試験を行ったとき，次のとおりとする。

(1) 温度特性　温度特性は，表6のとおりとする。

表6 温度特性

項目

特性

試験方法

適用箇条

熱起電力特性

表4の値を満足すること

表4の値の51以下

熱起電力の安定度(5)

注(5) 安定度とは，熱起電力特性の安定の程度をいう。

(2) 電気的特性　電気的特性は，表7のとおりとする。

表7 電気的特性

項目

絶縁抵抗

金属シースの外径

特性

20MΩ/100VDC以上

100MΩ/500VDC以上

耐電圧(6)

試験方法

適用箇条

100VACに1分間耐えること

500VACに1分間耐えること

注(6) 金属シースの外径0.5mmは適用しない。

備考1. 接地形には適用しない。

2. 補償導線付は，JIS C 1610に規定する絶縁抵抗値との小さい方を適用する。

3. ( ) 内の系列は，将来廃止する。

(3) 機械的特性　機械的特性は，表8のとおりとする。

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表8 機械的特性

項目

特性

試験方法

適用箇条

耐衝撃性

測温接点の接合点，端子の接続点など電

気的接続に異常がないこと

8. 寸法

8.1

シース熱電対の構造　シース熱電対の構造は，熱電対素線の径及び金属シースの肉厚が，表9のと

おりとする。ただし，長さは，受渡当事者間の協定による。

表9 各部の寸法

単位mm

金属シースの外径D

熱電対素線の径d

金属シースの肉厚t

金属シースの外径の

15%以上

金属シースの外径の

10%以上

備考 ( ) 内の系列は，将来廃止する。

8.2

シース熱電対　シース熱電対は，測温接点近傍仕上り外径の寸法の許容差が，表10のとおりとする。

表10 仕上り寸法

単位mm

金属シースの外径D

仕上り外径の許容差

備考 ( ) 内の系列は，将来廃止する。

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C 1605-1995

図2 内部寸法

図3 外形

注(7) JIS C 1610に準拠する。

9. 構造

9.1

構造一般　構造一般は，次による。

(1) シース熱電対は，柔軟性をもち，機械的に丈夫でその特性が耐久的なものでなければならない。

(2) シース熱電対の最小曲げ半径は，金属シースの外径の5倍とする。

9.2

無機絶縁物　無機絶縁物は，使用温度に対して安定性をもち，電気的特性に影響を与えないもので

なければならない。

9.3

金属シース　金属シースは，測温接点や熱電対素線が使用状態で被測温物又は雰囲気によって侵さ

れないよう十分な耐熱性及び耐久性をもつものでなければならない。

9.4

測温接点　測温接点は，確実に接合されており，構造は，図4のとおりとする。

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C 1605-1995

図4 測温接点の構造

10. 外観　シース熱電対には，使用上有害なきず，さけ目，ピンボール，折れ目などの欠陥があってはな

らない。

11. 試験

11.1 試験状態　試験状態は，特に指定がない限り，JIS Z 8703に規定する常温・常湿［温度20±15℃，

湿度 (65±20) %］で行う。

11.2 試験方法

11.2.1 外観　外観は，目視で調べる。

11.2.2 測温接点の構造　測温接点の構造は，X線透過写真で調べる。

12.2.3 寸法　表9及び表10の寸法は，JIS B 7502に規定するマイクロメータ又はこれと同等以上の性能

をもつマイクロメータを用いて測定する。

11.2.4 熱起電力特性　熱起電力特性は，必要に応じて11.2.5の熱起電力の安定度試験を行った後，次の定

点法又は比較法を用い，JIS Z 8704に規定するA級又はB級測定方式に準じる方法で熱起電力を測定し，

規準熱起電力表から温度に換算して求める。

(1) 定点法　定点法は，JIS Z 8710に規定する定点法を用い，熱伝導による誤差を避けるため，供試シー

ス熱電対の測温部を十分深く挿入して行う。

(2) 比較法　比較法は，温度分布が良好で時間的に安定した装置中に，JIS C 1602に規定する標準熱電対

などの標準温度計の測温部とシース熱電対の測温部とを接近させ，かつ，十分深く挿入して両者の示

す温度を比較する。このとき熱源からの放射又は熱伝導による誤差を伴わないような状態にしなけれ

ばならない。

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11.2.5 熱起電力の安定度　熱起電力の安定度は，シース熱電対の測温接点側から500mmの長さを空気中

で常用限度の温度となるように3時間加熱した前後における熱起電力を11.2.4に準じる方法で測定し，そ

の変化を求める。熱起電力を測定する場合の挿入長さは500mm以下とする。

なお，試験温度は，表11の温度範囲のうち任意の温度でよい。

表11 温度範囲

単位 ℃

シース熱電対

試験温度

400以上常用限度以下

200以上常用限度以下

11.2.6 絶縁抵抗　絶縁抵抗は，端子と金属シースとの間をJIS C 1302に規定する絶縁抵抗計又はこれと

同等以上の性能の絶縁抵抗計で測定する。試験電圧は，金属シースの外径が2.0mm以下のものについては

直流100V，金属シースの外径が2.0mmを超えるものについては直流500Vとする。ただし，接地形にはこ

の試験は行わない。

11.2.7 耐電圧　耐電圧は，端子と金属シースとの間に周波数50Hz又は60Hzの正弦波に近い表7の交流

電圧を1分間加えたとき，これに耐えるかどうかを調べる。ただし，接地形及び補償導線付のものにはこ

の試験は行わない。

11.2.8 耐衝撃性　耐衝撃性は，シース熱電対を横に持ち，固い床の上に置いた厚さ6mm鉄板の上に250mm

の高さから落下することを10回繰り返した後，測温接点の接合点，端子の接続点などの電気的接続の異常

の有無について調べる。

12. 検査　検査は，11.の試験によって次の形式検査又は受渡検査を行い，7.〜10.の規定に適合しなければ

ならない。

(1) 形式検査　形式検査は，次の項目について行う。

(a) 外観

(b) 測温接点の構造

(c) 寸法

(d) 熱起電力特性

(e) 熱起電力の安定度

(f) 絶縁抵抗

(g) 耐電圧

(h) 耐衝撃性

(2) 受渡検査　受渡検査は，次の項目について行う。ただし，受渡当事者間で協定した場合は，この限り

ではない。

(a) 外観

(b) 寸法（金属シースの外径だけ）

(c) 熱起電力特性

(d) 絶縁抵抗

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13. 製品の呼び方　製品の呼び方は，種類（熱電対の記号，金属シースの材質，測温接点の形状），許容差

の分類，金属シースの外径及び長さによる。

例 SK (K−A−U) クラス2，3.0×1 000mm

14. 表示　シース熱電対には，適当な箇所に次の事項を表示する。

(1) 種類（熱電対の記号：金属シースの材質，測温接点の形状）

(2) 許容差の分類

(3) 金属シースの外径 (mm) 及び長さ（mm又はm）

(4) 極性(8)

(5) 製造業者名又はその略号

(6) 製造年月又はその略号

注(8) 端子に極性を記す。この場合，＋脚を赤，−脚を白で表してもよい。

付表1 Nの規準熱起電力［JIS C 1602（熱電対）から引用］

単位μV

温度

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単位μV

温度

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11

C 1605-1995

単位μV

温度

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12

C 1605-1995

単位μV

温度

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 1605-1995

単位μV

温度

備考　基準接点温度は，0℃とする。

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付表2 Kの規準熱起電力［JIS C 1602（熱電対）から引用］

単位μV

温度

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 1605-1995

単位μV

温度

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 1605-1995

単位μV

温度

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 1605-1995

単位μV

温度

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 1605-1995

単位μV

温度

備考　基準接点温度は，0℃とする。

付表3 Eの規準熱起電力［JIS C 1602（熱電対）から引用］

単位μV

温度

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C 1605-1995

単位μV

温度

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 1605-1995

単位μV

温度

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 1605-1995

単位μV

温度

備考　基準接点温度は，0℃とする。

付表4 Jの規準熱起電力［JIS C 1602（熱電対）から引用］

単位μV

温度

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C 1605-1995

単位μV

温度

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C 1605-1995

単位μV

温度

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

24

C 1605-1995

単位μV

温度

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 1605-1995

単位μV

温度

備考　基準接点温度は，0℃とする。

付表5 Tの規準熱起電力［JIS C 1602（熱電対）から引用］

単位μV

温度

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 1605-1995

単位μV

温度

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C 1605-1995

単位μV

温度

備考　基準接点温度は，0℃とする。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 1605-1995

参考　規準熱起電力の補間式

この参考は，本体及び付表の規定に関する事項を補足するもので，規定の一部ではない。

E：規準熱起電力

t：温度 (℃)

記号

温度範囲

補間式

ここで，a1＝ 2.615 910 596 2×101

ここで，a1 ＝ 2.592 939 460 1×101

ここで，a1 ＝ 3.945 012 802 5×101

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

29

C 1605-1995

ここで，b0＝−1.760 041 368 6×101

ここで，a1 ＝ 5.866 550 870 8×101

ここで，a1 ＝ 5.866 550 871 0×101

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

30

C 1605-1995

ここで，a1＝ 5.038 118 781 5×101

ここで，a0＝ 2.964 562 568 1×105

ここで，a1 ＝ 3.874 810 636 4×101

ここで，a1＝ 3.874 810 636 4×101

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C 1605-1995

熱電対JIS改正原案作成委員会　構成表

氏名

（委員長）

（副委員長・第1分科会主査） ①

（副委員長・第2分科会主査） ②

（第2分科会幹事）

（幹事・第1分科会幹事）

（関係者）

（事務局）

所属

藤　村　貞　夫

東京大学工学部

櫻　井　弘　久

工業技術院計量研究所

後　藤　昌　彦

玉川大学工学部

中　島　一　郎

通商産業省機械情報産業局電子機器課

倉　重　有　幸

工業技術院標準部電気規格課

（栗　原　史　郎）

加　山　英　男

財団法人日本規格協会

岸　野　忠　信

財団法人日本規格協会（嘱託）

大　塚　美枝子

東亜大学大学院

①

下　村　忠

日本電気計器検定所

①

尾　出　順

東京都立工業技術センター

②

田　村　洋　一

住友金属工業株式会社

①

大和久　和　郎

東京ガス株式会社

①

酒　井　博　満

東京電力株式会社

②

（脇　田　忠　良）

佐　藤　和　夫

株式会社新潟鉄工所

②

増　永　順

日石エンジニアリング株式会社

①

河　原　俊　治

日本酸素株式会社

②

田　中　敏　夫

三菱化成株式会社

①

宮　下　誠　一

石福金属興業株式会社

①

高　橋　克　友

大倉電気株式会社

①

佐　藤　裕　典

株式会社岡崎製作所

①

小　泉　功　介

株式会社チノー

①

堀　内　健　二

株式会社東芝

②

立　花　種　則

株式会社古河テクノマテリアル

②

（日本電気抵抗合金工業会）

桑　原　敏　久

山武ハネウエル株式会社

②

水　真　陽　一

山里産業株式会社

②

①② 小　川　実　吉

横河電機株式会社

若曽根　和　之

社団法人日本電気計測器工業会

中　村　恭　之

住友特殊金属株式会社

②

勝　田　敏　江

社団法人日本電気計測器工業会

備考 ○印数字は所属分科会，括弧内氏名は前任者を示す。