JIS C 2507 : 1990 電機バインド用すずめっき非磁鋼線

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

C 2507-1990

電機バインド用すずめっき非磁鋼線

Tin Coated Non−Magnetic Steel Wire for Armature Binding

1. 適用範囲　この規格は，主に回転電機子のバインドに用いるすずめっき非磁鋼線（以下，線という。）

について規定する。

備考　この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は，国際単位系 (SI) によるものであっ

て，参考として併記したものである。

なお，この規格の中の従来単位及び数値は，平成3年1月1日からSI単位及び数値に切り換

える。

引用規格：

JIS G 4308 ステンレス鋼線材

JIS H 2108 すず地金

JIS Z 2201 金属材料引張試験片

JIS Z 2241 金属材料引張試験方法

2. 種類及び記号　線の種類及び記号は，表1による。

表1 種類及び記号

種

類

記

号

電機バインド用すずめっき非磁鋼線

3. 機械的性質　線の機械的性質は，次による。

(1) 線は，9.2の試験を行い，その引張強さは，表2-1又は表2-2による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

C 2507-1990

表2-1 引張強さ

（平成2年12月31日まで適用）

線径mm

引張強さ

表2-2 引張強さ

（平成3年1月1日から適用）

線径mm

引張強さ

(2) 線は，9.3の密着折曲げ試験を行い，割れ，はげ，きずなどを生じてはならない。

(3) 線は，9.4のねじり試験を行い，ねじれの状況及び破断面の状況は，表3のとおりでなければならない。

表3 ねじれの状況及び破断面の状況

ねじれの状況

切断後，表面に有害なきずがないこと。

破断面の状況

破断面は，線軸にほぼ直角で，きず，割れなどがないこと。

4. 透磁率　線は，9.5の透磁率試験を行ったとき，比透磁率が4以下でなければならない。

5. 寸法及び許容差　寸法及び許容差は，次による。

(1) 線径は，表4による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

C 2507-1990

表4 線径

単位 mm

線径

(2) 線径の許容差は，表5による。

表5 線径の許容差

単位 mm

線径

許容差

1.80以下

1.80を超えるもの

6. 外観　線は，表面が滑らかで，かつ，すずめっきの厚さは一様（約0.002mm）であって，酸性媒溶剤

を用いないで，容易にはんだ付けができ，また，バインド作業に際し緊張装置を通しても，はげないもの

でなければならない。

7. 材料　線に使用する線材は，JIS G 4308（ステンレス鋼線材）に規定するオーステナイト系のものを

用い，めっきに使用するすず地金は，JIS H 2108（すず地金）の2種又はそれ以上の良質のものとする。

8. 製造方法　線は，固溶化熱処理を行った後，強度の伸線を行い，更に溶融すずめっきを行う。

9. 試験

9.1

試験片の採り方　引張試験片，ねじり試験片及び密着折曲げ試験片の採り方は，原則として1条ご

とに1個とり，透磁率試験片は，同一溶鋼，同一熱処理，同一寸法ごとに1個採取する。

9.2

引張試験　引張試験は，次による。

(1) 試験片は，JIS Z 2201（金属材料引張試験片）に規定する9A号試験片を用いる。

(2) 試験方法は，JIS Z 2241（金属材料引張試験方法）による。ただし，試験温度は，20±5℃を標準とし，

引張速度は，平均応力増加率を平成2年12月31日までは，7kgf/mm2/s以下とし，平成3年1月1日

からは，7N/mm2/s以下とする。

9.3

密着折曲げ試験　密着折曲げ試験は，試験片を適当な方法によって180度に折り曲げ密着させ，き

ずの発生の状況を調べる。

9.4

ねじり試験　ねじり試験は，線径の100倍の間隔で試験片を固くつかみ，たわまない程度に緊張し

ながら，その一方を同一方向に切断するまで回転し，そのときのねじれの状況及び破断面の状況を調べる。

9.5

透磁率試験　透磁率試験は，長さ200mm以上の試験片を用い，零位法又はその他の適当な方法によ

って比透磁率を測る。

10. 製品の呼び方　製品の呼び方は，種類，線径又は記号，線径による。

例：

電機バインド用すずめっき非磁鋼線

1.80mm

又は

1.80mm

NMWE

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

C 2507-1990

11. 表示　検査に合格した線は，1条ごとに，次の項目を適当な方法で表示しなければならない。ただし，

注文者の承認を得たときは，(3)を省略することができる。

(1) 種類又は記号

(2) 線径

(3) 製造番号又は検査番号

(4) 製造業者名又はその略号

(5) 製造年月

12. 報告　注文者の要求があった場合，製造業者は，化学成分，線径，規定してある試験の成績，及び必

要に応じて，数量，納入状態などを記載した報告書を提出しなければならない。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

C 2507-1990

鉄鋼部会　電機バインド用線専門委員会　構成表（昭和49年5月1日改正のとき）

（委員会長）

（事務局）

氏名

中　谷　宏

金　尾　正　雄

佐　藤　眞　住

市　橋　利　明

勝　又　朝　昭

本　田　一　郎

吉　武　進　也

渡　辺　信　一

有　井　満

生　原　春　夫

立　石　貞　夫

藤　原　謙　二

宮　内　正　夫

渡　辺　昭　満

吉　枝　正　明

橋　本　繁　晴

高　橋　保

斉　藤　和　則

所属

工業技術院電子技術総合研究所

金属材料技術研究所

通商産業省基礎産業局

工業技術院標準部

住友電気工業株式会社特殊線事業部

鈴木金属工業株式会社

日本冶金工業株式会社技術本部

日本国有鉄道鉄道技術研究所

東京芝浦電気株式会社電機技術研究所

三菱電機株式会社神戸製作所

株式会社日立製作所日立工場

株式会社明電舎プラント事業部

社団法人日本電機工業会

富士電機製造株式会社川崎工場

工業技術院標準部材料規格課

工業技術院標準部材料規格課（平成2年2月1日改正のとき）