JIS C 2532 : 1999 一般電気抵抗用線，条及び板

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

C 2532 : 1999

まえがき

この規格は，工業標準化法に基づいて，日本工業標準調査会の審議を経て，通商産業大臣が改正した日

本工業規格である。

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

C 2532 : 1999

一般電気抵抗用線，条及び板

Electrical resistance wires, ribbons and sheets for general use

序文　この規格は，1971年に第1版として発行されたIEC 60182-4, Basic dimensions of winding wires−Part

4 : Diameters of conductors for round resistance wiresを元に，対応する部分（6.寸法及びその許容差のうち，

線の直径）については，対応する国際規格を翻訳し，技術的内容を変更することなく作成した日本工業規

格であるが，対応国際規格には規定されていない規定事項（2.〜5.及び7.〜12.）を日本工業規格として追

加している。この規格（付表2，3）のうち，点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項

である。

なお，現在IEC 60182-4は1990年に廃止され，IEC 60317-0-1, Specifications for particular types of winding

wires−Part 0 : General requirements−Section 1 : Enamelled round copper wireに移行されている。移行後の国

際規格の適用範囲はこの規格の適用範囲と異なるため，当該規格とは対応関係がない。

1. 適用範囲　この規格は，体積抵抗率が1.5μΩ･m以下の電気抵抗用合金線，条及び板（以下，線，条及

び板という。）について規定する。

備考　この規格の対応国際規格を，次に示す。

IEC 182-4 : 1971, Basic dimensions of winding wires Part 4 : Diameters of conductors for round

resistance wires

2. 引用規格　付表1に示す規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成

する。これらの引用規格は，その最新版を適用する。

3. 定義　この規格で用いる主な用語の定義は，次による。

a) 条　板材を長さ方向に切断し巻き取ったもの。

b) 体積抵抗率　単位断面積，単位長さの電気抵抗 (Ω･m)。

c) 平均温度係数　電気導体の温度による電気抵抗変化率を所定の温度区間における温度差で除した値。

通常，αで表す。

d) 導体抵抗　均一な断面積をもつ電気導体の長さ方向における所定の長さ当たりの電気抵抗 (Ω)。通常，

1m当たりの電気抵抗 (Ω/m)，又は1km当たりの電気抵抗 (Ω/km)。

4. 種類及び記号　種類及び記号は，表1による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

2

C 2532 : 1999

表1 種類及び記号

種類

名称

種別

形状

一般電気抵抗

142種

線

用鉄クロム

123種

記号

参考

高抵抗の強磁性抵抗材で，一般用電気抵抗体（抵抗素子）に適する。耐熱性，耐

酸化性がよく，硬く冷間曲げ加工性はやや劣るが，加温すると加工性は改善され

特性及び用途

る。GFC123は，GFC142より電気抵抗は低いが加工性はよい。GFC111は，GFC123

111種

条

より電気抵抗は低いが加工性は最もよく，条及び板はプレス加工に適する。いず

111種

板

れもろう接性は劣るので，使用上注意を要する。500℃まで使用することができる。

一般電気抵抗

112種

線

GNC108は，抵抗の温度係数は小さく，強じん（靱）で耐熱性及び耐食性はよく

用ニッケルク

108種

最も高級な抵抗材である。

ロム

101種

GNC112は，抵抗の温度係数，じん性，耐熱性，耐食性などはGNC108より劣る。

111種

GNC101は，GNC112の次に耐熱性，耐食性がよく，高抵抗の抵抗材として用いら

れる。GNC101の抵抗の温度係数はGNC108, GNCl12より大きい。これらのいず

108種

れもろう接はやや困難である。GNC108及びGNC69は，非磁性である。いずれも

101種

500℃まで使用することができる。

69種

112種

一般電気抵抗

条

板

108種

101種

72種

線

中抵抗の非磁性抵抗材で，耐食性がよく，ろう接はやや困難である。加工すると

用鉄ニッケル

加工硬化のほかマルテンサイト変態を起こし硬化する傾向があり，弱磁性となる。

クロム

抵抗の温度係数，じん性及び耐熱性などはGNC108, GNC112及びGNC101よりや

や劣る。300℃まで使用することができる。

一般電気抵抗

44種

線

用銅マンガン

中抵抗の抵抗材として用いられる。耐食性，耐酸化性は劣るが，加工性はよく，

溶接性もよい。

電気抵抗特性及び機械的特性はGCN49より劣る。防湿，耐酸化塗装を施して使用

44種

板

一般電気抵抗

49種

線

用銅ニッケル

30種

中抵抗の抵抗材で耐食性はややよく，抵抗の温度係数は比較的小さく，加工性，

15種

よう接性もよく，使用しやすい抵抗材である。GCN30は，抵抗の温度係数，機械

10種

的性質などはGCN49より劣る。対銅熱起電力はいずれも大きくGCN49は熱電対

5種

にも用いることができる。

する。150℃まで使用することができる。

49種

15種

低抵抗の抵抗材で加工性，ろう接性はいずれもよいが，抵抗の温度係数は比較的

10種

5種

49種

一般電気抵抗

条

30種

板

30種

15種

10種

5種

28種

線

用ニッケルア

用ニッケル

耐食性は電気用銅材よりよい。抵抗の温度係数及び機械的性質についてはGCN5

はGCN10より劣り，GCN10はGCN15より劣る。GCN15は250℃, GCN10は220℃,

GCN5は200℃まで使用することができる。

強磁性で，電気抵抗が比較的小さい中抵抗の抵抗材である。抵抗の温度係数は比

較的大きく，機械的特性は比較的よく，耐食耐熱性がある。ろう接は，やや困難

ルミニウム

一般電気抵抗

大きい。

である。500℃まで使用することができる。

9.6種

線

低抵抗の強磁性抵抗材である。抵抗の温度係数が大きく，機械的特性はよく，加

工性に富み，ろう接性がよく，耐食耐熱性があり，特にアルカリに耐える特長が

ある。低抵抗のため，耐熱用リード線（導線）として用いられる。500℃まで使用

することができる。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

3

C 2532 : 1999

5. 品質

5.1

外観　線，条及び板は，その表面が滑らかで，使用上有害なきず，ねじれ，割れ，付着物その他の

欠陥があってはならない。

5.2

化学成分　線，条及び板の化学成分は，表2による。

表2 化学成分

種類の名称

化学成分% (m/m)

合金の

その他

一般電気抵抗用鉄

GFC142 0.10以下 1.5以下

1.0以下

残部

クロム

GFC123 0.10以下 1.5以下

1.0以下

残部

記号

GFC111 0.10以下 1.5以下

1.0以下

残部

一般電気抵抗用ニ

GNC112 0.15以下 0.75〜1.6

1.5以下

57以上

残部

ッケルクロム

GNC108 0.15以下 0.75〜1.6

2.5以下

77以上

1.0以下

GNC101 0.15以下 1.0〜3.0

1.0以下

残部

1.0以下

1.5以下

一般電気抵抗用鉄

GSU72 0.08以下 1.0以下

2.0以下

残部

99.0以上

ニッケルクロム

一般電気抵抗用銅

マンガン

98.0以上

一般電気抵抗用銅

ニッケル

99.0以上

1.5以下

1.0以下

一般電気抵抗用ニ

2.5以下

3.0以下

98.5以上

ッケルアルミニウ

ム

一般電気抵抗用ニ

GN9.6 0.05以下 0.2以下 0.10〜0.50

99.0以上

0.20以下

ッケル

注(1) ニッケルには少量のコバルトを含んでもよい。

5.3

体積抵抗率　線，条及び板の体積抵抗率は，表3による。ただし，直径0.135 5mm未満の線，厚さ

0.50mm未満の条及び板については適用しない。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

4

C 2532 : 1999

表3 体積抵抗率及び特性

種類

記号

体積抵抗率

参考

名称

種別

形状

一般電気抵抗用鉄クロ

142種

線

ム

123種

111種

特性

平均温度係数

対銅熱起電力

最高使用

基準値

許容差

111種

条

111種

板

一般電気抵抗用ニッケ

112種

線

ルクロム

112種

条

112種

板

108種

線

108種

条

108種

板

101種

線

101種

条

101種

板

69種

線

72種

線

一般電気抵抗用銅マン

44種

線

ガン

44種

板

一般電気抵抗用銅ニッ

49種

線

ケル

49種

条

49種

板

30種

線

30種

条

30種

板

15種

線

15種

条

15種

板

10種

線

10種

条

10種

板

5種

線

5種

条

一般電気抵抗用鉄ニッ

ケルクロム

一般電気抵抗用ニッケ

5種

板

28種

線

9.6種

線

ルアルミニウム

一般電気抵抗用ニッケ

ル

5.4

機械的性質　線，条及び板の機械的性質は，表4による。ただし，直径0.200mm未満の線，厚さ0.50mm

未満の条及び板については適用しない。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

5

C 2532 : 1999

表4 機械的性質

種類

名称

一般電気抵抗用鉄クロム

記号

種別

形状

142種

線

123種

111種

10以上

111種

板

線

112種

条

112種

板

108種

線

108種

条

108種

板

101種

線

101種

条

101種

板

69種

線

一般電気抵抗用鉄ニッケルクロム

72種

線

25以上

一般電気抵抗用銅マンガン

44種

線

10以上

44種

板

49種

線

25以上

49種

条

49種

板

30種

線

20以上

30種

条

30種

板

15種

線

15種

条

15種

板

10種

線

10種

条

10種

板

5種

線

一般電気抵抗用銅ニッケル

5.5.1

条

伸び

112種

一般電気抵抗用ニッケルクロム

5.5

111種

引張強さ

20以上

5種

条

5種

板

一般電気抵抗用ニッケルアルミニウム

28種

線

20以上

一般電気抵抗用ニッケル

9.6種

線

25以上

導体抵抗及び導体抵抗許容差

導体抵抗　線は，8.2.4によって試験を行って，付表2の導体抵抗許容差の規定に適合しなければ

ならない。条及び板の導体抵抗は規定しない。

なお，寸法規定のないものは，付表7による。

5.5.2

導体抵抗許容差　線の導体抵抗許容差は，付表3による。

なお，規定寸法にない線の導体抵抗許容差は，付表7による。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

6

C 2532 : 1999

6. 寸法及びその許容差　線，条及び板の寸法は，付表3，付表4，付表5及び付表6の規定に適合しな

ければならない。ただし，規定寸法にない線の直径，条の厚さ及び板の厚さについては，受渡当事者間の

協定によることができる。この場合，寸法許容差は付表8による。

7. 製造方法　線，条及び板は，伸線，引抜き又は圧延した後，適切な温度と雰囲気で焼なましを施す。

8. 試験

8.1

試験場所の標準状態 8.2.2，8.2.3及び8.2.4の試験は，JIS Z 8703に規定する常温で行う。

8.2

試験方法

8.2.1

分析試験　化学成分の分析試験は，次のいずれかによる。

JIS G 1211 JIS G 1224 JIS G 1256 JIS G 1281 JIS H 1411

JIS H 1412 JIS H 1413 JIS H 1414 JIS H 1422 JIS H 1426 JIS H 1427

これらの方法以外の方法を用いる場合には，受渡当事者間の協定によることができる。

8.2.2

体積抵抗率試験　体積抵抗率試験は，JIS C 2525によって行う。ただし，標準状態の温度は23℃

とする。

8.2.3

引張試験　引張試験は，JIS Z 2241によって，JIS Z 2201に規定する試験片を用いて行う。

この場合，線は9A号試験片，条は7号試験片，板は5号試験片とする。ただし，7号試験片を用いるこ

とができない場合は，9A号試験片を用いてもよい。7号試験片の標点距離は，計算によって求めた値が

30mm未満のときは30mmとする。

8.2.4

導体抵抗試験　導体抵抗試験は，JIS C 2525によって行う。ただし，標準状態の温度は23℃とす

る。

なお，規定寸法にない寸法の導体抵抗は，次の式によって算出し，JIS Z 8401によって有効数字3けた

に丸める。

Rc

＝

ρ

A

ここに， Rc：　導体抵抗 (Ω/m)。

ρ：　体積抵抗率で，表3の体積抵抗率 (μΩ･m)。

A：　断面積で，受渡当事者間の協定による寸法から算出し，JIS Z

8401によって有効数字4けたに丸める (mm2)。

8.2.5

寸法試験　線，条及び板の寸法は，次の方法によって測定する。

a) 線の場合　線の寸法は，長さ方向に直角な平面の最大及び最小の直径を測定し，その平均値で表す。

最大値及び最小値は，許容差内でなければならない。直径の測定は，最小1/1 000mmまで測定できる

測定器を用いて行う。ただし，直径5.6mm以上のものは，JIS B 7502に規定するマイクロメータを用

いてもよい。

b) 条の場合　条の寸法は，長さ方向に直角な同一平面の厚さ及び幅を測定する。厚さは，幅の中央部を

測定する。ただし，幅50mm以上の場合は，幅方向の両端から10mm以上内側の箇所を測定する。厚

さの測定は，最小1/1 000mmまで測定できる測定器を用いて行う。幅の測定は，JIS B 7502に規定す

るマイクロメータを用いて行う。ただし，幅25mmを超える幅の測定は，JIS B 7507に規定するノギ

スを用いてもよい。

c) 板の場合　板の寸法は，長さ方向に直角な同一平面の厚さ，幅及び長さを測定する。厚さは，幅の中

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

7

C 2532 : 1999

央部及び幅方向の両端からほぼ10mmの箇所を測定する。厚さの測定は，最小1/1000mmまで測定で

きる測定器を用いて行う。ただし，厚さ2.50mm以上のものは，JIS B 7502に規定するマイクロメー

タを用いてもよい。幅の測定は，JIS B 7507に規定するノギスを用いて行う。長さの測定は，JIS B 7516

に規定する直尺を用いて行う。

9. 検査　試験・検査は，次によって行う。

a) 線，条及び板は，外観を検査するとともに，8.によって試験を行い，5.及び6.の規定に適合しなければ

ならない。

b) その他の一般事項は，JIS H 0321又はJIS G 0303による。

10. 包装　線，条及び板は，運搬中損傷を受けないように適切な方法によって包装する。ただし，線，条

は，コイル又はボビン巻きとする。

11. 製品の呼び方　製品の呼び方は，種類又はその記号並びに線の場合は直径，条の場合は厚さ及び幅，

板の場合は厚さ，幅及び長さによる。

例1. 一般電気抵抗用銅ニッケル線49種 0.1mm又はGCN49W 0.1mm

例2. 一般電気抵抗用銅ニッケル条49種　厚さ0.2mm，幅25mm又はGCN49R 0.2×25mm

12. 表示　線又は条には1コイル又は1ボビンごとに外部の見やすいところに，また，板には1枚又は1

こん（梱）包ごとに表面又は外部の見やすいところに，証紙又は荷札を付けるか，押印又は刻印によって，

次の事項を表示しなければならない。

a) 種類又はその記号

b) 寸法

c) 導体抵抗（条及び板については体積抵抗率）

d) 正味質量

e) 製造番号

f)

製造年月又はその略号

g) 製造業者名又はその略号

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

8

C 2532 : 1999

付表1 引用規格

JIS B 7502 マイクロメータ

JIS B 7507 ノギス

JIS B 7516 金属製直尺

JIS C 2525 金属抵抗材料の導体抵抗及び体積抵抗率試験方法

JIS G 0303 鋼材の検査通則

JIS G 1211 鉄及び鋼−炭素定量方法

JIS G 1224 鉄及び鋼中のアルミニウム定量方法

JIS G 1256 鉄及び鋼−蛍光X線分析方法

JIS G 1281 ニッケルクロム鉄合金分析方法

JIS H 0321 非鉄金属材料の検査通則

JIS H 1411 鉄クロム電熱材分析方法

JIS H 1412 ニッケルクロム電熱材分析方法

JIS H 1413 銅ニッケル抵抗材分析方法

JIS H 1414 銅マンガン分析方法

JIS H 1422 電子管用ニッケル材料中のけい素定量方法

JIS H 1426 電子管用ニッケル材料中のマンガン定量方法

JIS H 1427 電子管用ニッケル材料中の炭素定量方法

JIS Z 2201 金属材料引張試験片

JIS Z 2241 金属材料引張試験方法

JIS Z 8401 数値の丸め方

JIS Z 8703 試験場所の標準状態

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

付表2 線の直径及び導体抵抗

直径

導体抵抗 Ω/m

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

導体抵抗 Ω/m

直径

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

直径

導体抵抗 Ω/m

備考　点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

直径

直径の許容差mm

体積抵抗率

0.25μΩ･m未満

0.25μΩ･m以上

導体抵抗の許容差%

体積抵抗率

0.25μΩ･m未満

0.25μΩ･m以上

直径

直径の許容差mm

導体抵抗の許容差%

体積抵抗率

0.25μΩ･m未満

体積抵抗率

0.25μΩ･m以上

体積抵抗率

0.25μΩ･m未満

体積抵抗率

0.25μΩ･m以上

付表3 線の直径及びその許容差並びに導体抵抗許容差

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

直径

直径の許容差mm

体積抵抗率

0.25μΩ･m未満

0.25μΩ･m以上

導体抵抗の許容差%

体積抵抗率

0.25μΩ･m未満

0.25μΩ･m以上

備考　点線の下線を施してある箇所は，対応国際規格にはない事項である。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

14

C 2532 : 1999

付表4 条の寸法及びその許容差

単位mm

厚さ

厚さ許容差

体積抵抗率

0.25μΩ･m未満

0.25μΩ･m以上

4以上

12.5未満

条の幅の範囲とその許容差

12.5以上

25以上

25未満

50未満

50以上

80以下

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

15

C 2532 : 1999

付表5 板の寸法及びその許容差

単位mm

厚さ

厚さ許容差

体積抵抗率

0.25μΩ･m未満

0.25Ω･m以上

幅

幅許容差

長さ

長さ許容差

備考　一般電気抵抗用銅マンガン板については，厚さ0.50mm以上2.50mm以下に適用する。

付表6 条及び板の横曲がり許容差

単位mm

条の幅

横曲がり許容差

（任意の箇所1 000につき）

4 以上 8 未満

8 以上 12.5未満

12.5以上 25 未満

25 以上 50 未満

50 以上 80 以下

板の場合

100 以上200 未満

12.5以下

10 以下

8 以下

6.3以下

5 以下

4 以下

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

16

C 2532 : 1999

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

17

C 2532 : 1999

付表7 規定寸法以外の線の導体抵抗許容差

直径

0.020以上0.028未満

0.028以上0.048未満

0.048以上0.067未満

0.067以上0.095未満

0.095以上0.140未満

0.140以上0.280未満

0.280以上0.60 未満

0.60 以上1.25 未満

1.25 以上5.60 未満

5.60 以上6.30 以下

導体抵抗許容差%

体積抵抗率

0.25μΩ･m未満

0.25μΩ･m以上

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

線の直径

体積抵抗率

0.25μΩ･m未満

条の厚さ

板の厚さ

板の幅

体積抵抗率

0.25μΩ･m以上

0.25μΩ･m未満

0.25μΩ･m以上

0.25μΩ･m未満

0.25μΩ･m以上

板の長さ

寸法の

許容差

0.020以上0.028未満

0.020以上0.028未満 0.028以上0.048未満

0.028以上0.048未満 0.048以上0.067未満

0.048以上0.067未満 0.067以上0.095未満

0.067以上0.095未満 0.095以上0.140未満

0.095以上0.140未満 0.140以上0.200未満

0.140以上0.200未満 0.200以上0.280未満

0.200以上0.280未満 0.280以上0.40 未満

0.063以上0.100未満

0.280以上0.40 未満 0.40 以上0.60 未満 0.063以上0.100未満 0.100以上0.170未満

0.100以上0.170未満

0.40 以上0.60 未満

0.60 以上0.85 未満 0.100以上0.170未満 0.170以上0.250未満 0.100以上0.170未満 0.170以上0.250未満

0.60 以上0.85 未満

0.85 以上1.25 未満 0.170以上0.25 未満 0.250以上0.40 未満 0.170以上0.250未満 0.250以上0.63 未満

0.85 以上1.25 未満

1.25 以上1.80 未満 0.250以上0.40 未満 0.40 以上0.63 未満 0.250以上0.63 未満 0.63 以上1.00 未満

1.25 以上1.80 未満

1.80 以上2.65 未満 0.40 以上0.63 未満 0.63 以上1.00 未満 0.63 以上1.00 未満 1.00 以上1.60 未満

1.80 以上2.65 未満

2.65 以上4.00 未満 0.63 以上1.00 未満 1.00 以上1.40 未満 1.00 以上1.60 未満 1.60 以上2.50 未満

2.65 以上4.00 未満

4.00 以上5.60 未満 1.00 以上1.40 未満

1.60 以上2.50 未満 2.50 以上2.80 未満

4.00 以上5.60 未満

5.60 以上6.30 未満

2.50 以上2.80 未満

5.60 以上6.30 未満

31.5以上100未満

100 以上180未満

500以上1 200未満

付表8 規定寸法以外の線，条及び板の寸法許容差

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

19

C 2532 : 1999

原案作成委員会　構成表

氏名

（委員長）

（委員）

梅　田　高　照

平　山　宏　之

木　村　秀　夫

平　林　正　夫

村　山　拓　巳

篠　倉　恒　樹

松　本　茂

井　川　準

中　島　信　昭

山　下　満　男

山　添　哲　朗

山　内　五　郎

大　島　清　治

橋　本　繁　晴

所属

東京大学大学院

東京都立科学技術大学

科学技術庁金属材料技術研究所

工業技術院電子技術総合研究所

通商産業省基礎産業局非鉄金属課

株式会社富士電機

三菱電機株式会社

横河M&C株式会社

株式会社東芝

富士電機株式会社

通信機械工業会

NTT技術協力センター

通商産業省工業技術院標準部材料規格課

財団法人日本規格協会国際整合規格室

○ 高　橋

宏

王子合金株式会社

○ 塚　原　順　吉

大手金属株式会社

○ 佐々木　広

株式会社東京ワイヤー製作所

○ 上　原　博　明

石原合金工業株式会社

○ 清　田　泰　輔

シルバー鋼機株式会社

○ 木　島　三樹男

株式会社古河テクノマテリアル

備考 ○印は，日本電気抵抗合金工業会技術委員会