JIS C 3109 : 1994 硬アルミニウムより線

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

C 3109-1994

硬アルミニウムより線

Hard-drawn aluminium stranded conductors

1. 適用範囲　この規格は，主として母線及び架空き電線に使用する硬アルミニウムより線（以下，より

線という。）について規定する。

備考1. この規格の引用規格を，次に示す。

JIS C 3002 電気用銅線及びアルミニウム線試験方法

JIS C 3108 電気用硬アルミニウム線

2. この規格の中で｛　｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって参

考として併記したものである。

2. 記号　記号は，HAlとする。

3. 特性　特性は，7.で試験を行ったとき，付表1のとおりとする。

4. 寸法　寸法は，公称断面積で表し，より線構成は，付表1のとおりとする。

5. 外観　外観は，表面滑らかで，きず，さび，裂け目，わらい，その他実用上有害な欠点があってはな

らない。

6. 材料及び加工方法

6.1

素線　素線は，より合わせ前においてJIS C 3108に規定するものでなければならない。

6.2

より　よりは，素線を一様かつ緊密に同心円により合わせ，そのより方向は各層交互反対で，最外

層においてSよりとする。

また，ピッチは，最外層においてその層心径の20倍以下，中間層ではその層心径の25倍以下とする。

6.3

素線の接続　各素線には，より線1条を通じて，より合わせの際1か所に限り溶接法又は圧接法に

よって接続点を設けることができる。

この場合，接続点は，各層において，より線の長さ15mにつき，1か所を超えてはならない。

7. 試験方法

7.1

外観　外観は，JIS C 3002の3.（外観）による。

7.2

構造　構造は，JIS C 3002の4.（構造）による。

7.3

引張荷重　引張荷重は，JIS C 3002の5.（引張り）による。

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C 3109-1994

8. 検査　検査は，7.の試験方法によって，次の項目について行い，3., 4., 5.及び6.の規定に適合しなけれ

ばならない。ただし，引張荷重検査は，受渡当事者間の協定によって，省略することができる。

(1) 外観

(2) 構造

(3) 引張荷重

9. 包装　包装は，1条ごとにたば巻又はドラム巻とし，運搬中損傷しないように適切な方法で行う。

10. 製品の呼び方　製品の呼び方は，名称及び公称断面積又は記号及び公称断面積による。

例　硬アルミニウムより線 150mm2

（硬アルミより線150mm2としてもよい。）

又は HAl

150mm2

11. 表示　表示は，たば又はドラムの適切なところに次の事項を容易に消えない方法で表示する。

(1) 名称又は記号

(2) 公称断面積

(3) より線構成

(4) 長さ

(5) 正味質量

(6) 総質量（ドラム巻の場合）

(7) 回転方向（ドラム巻の場合）

(8) 製造業者名又はその略号

(9) 製造年月

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C 3109-1994

付表1 硬アルミニウムより線

公称断面積

より線構成

素線数／

素線径

最小引張荷重

参考

計算断面積

外径

質量

電気抵抗

標準条長

包装

ドラム

備考1. この表の数値は，20℃におけるものとする。

2. 計算断面積，外径，電気抵抗及び質量は，素線径の許容差0に対するものとする。

3. 最小引張荷重は，素線の最小引張荷重の総和の90%として計算した値である。

4. 電気抵抗及び質量は，次のより込率によって計算した値である。

より本数

本

より込率

5. 公称断面積で（　）内のものは，今後できる限り使用しないこととする。

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C 3109-1994

非鉄金属部会　アルミニウム電線専門委員会　構成表（昭和43年6月1日改正のとき）

（委員会長）

（事務局）

氏名

嶋　津　保次郎

和　田　文　夫

小　川　正　己

分　部　武　男

根　橋　正　人

坂　本　雄　吉

中　谷　宏

松　林　義　数

平　野　慎　吾

星　野　智　彦

今　井　利　宣

井　原　九州男

小　林　隆　司

本　田　昭　夫

関　根　正　義

松　村　清

岩清水　隆　男

河　崎　小五郎

的　場　皎

吉　枝　正　明

武　笠　二　郎

神　長　直　之

三　上　裕　久

畠　山　孝

所属

日本電気株式会社

通商産業省公益事業局

通商産業省鉱山局

工業技術院標準部

電力中央研究所

工業技術院電気試験所

住友電気工業株式会社

古河電気工業株式会社

藤倉電線株式会社

日立電線株式会社

大日日本電線株式会社

タツタ電線株式会社

昭和電線電纜株式会社

日本電線工業会

日本国有鉄道電気局

日本電信電話公社

東京電力株式会社

関西電力株式会社

工業技術院標準部材料規格課

工業技術院標準部電気規格課（昭和53年3月1日改正のとき）

工業技術院標準部電気規格課（平成6年7月1日改正のとき）