JIS C 5412 : 1995 高周波同軸Ｃ０２形コネクタ

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

C 5412-1995

高周波同軸C02形コネクタ

C 02 type connectors for radio frequency coaxial cables

1. 適用範囲　この規格は，JIS C 5410に基づき，公称インピーダンス50Ω，電圧500V（実効値），周波

数4 000MHz以下の定格で設計されたC02形コネクタ（以下，コネクタという。）について規定する。

備考　この規格の引用規格を，次に示す。

JIS C 3501 高周波同軸ケーブル（ポリエチレン絶縁編組形）

JIS C 5401 電子機器用コネクタ通則

JIS C 5410 高周波同軸コネクタ通則

2. 用語の定義　この規格で用いる主な用語の定義は，JIS C 5401及びJIS C 5410の用語の定義による。

3. 形名の構成　形名の構成は，JIS C 5410の4.1による。

4. 種類 C02形コネクタの種類は，表1のとおりとする。

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2

C 5412-1995

表1

形名

コネクタ形状

コンタクト形状

接栓

おす

L形接栓

おす

接栓

適用ケーブル(1)

形状・寸法

付図1

めす

付図3

接栓座

めす

付図4

接栓座

めす

アダプタ

めす‐めす

付図5

付図6

付図7

アダプタ

L形アダプタ

T形アダプタ

おす‐おす

めす‐めす

めす‐おす

めす‐おす‐めす

付図8

付図9

付図10

付図11

付図2

キャップ

付図12

注(1) *印を付けたケーブルは，インピーダンスが整合しないもので，しかもケーブル接続強度を

満足しないものもある。

5. 構造

5.1

構造及び形状と寸法　結合部寸法は，図1及び図2のとおりとする。その他個別の形状と寸法は，

表1に指定された付図による。ただし，金属部分の寸法は，表面処理後のものとする。

なお，寸法指定がない箇所の構造及び形状は，一例とし，また，寸法差の指定がない寸法の許容差は，

JIS C 5410の5.1による。

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3

C 5412-1995

図1

5.2

材料　材料は，JIS C 5410の8.3.1による。

5.3

仕上げ　仕上げは，JIS C 5410の8.3.2による。

図2

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4

C 5412-1995

6. 性能

6.1

電気的性能

(1) 絶縁抵抗　絶縁抵抗は，JIS C 5410の7.2.1によって直流約500Vで測定し，1 000MΩ以上でなければ

ならない。

(2) 耐電圧　耐電圧は，JIS C 5410の7.2.2によって1 500V（実効値）の電圧を加えたとき，異状があっ

てはならない。

(3) 接触抵抗　接触抵抗は，JIS C 5410の7.2.3によって試験を行ったとき，3mΩ以下でなければならない。

(4) 電圧定在波比　電圧定在波比は，JIS C 5410の7.2.4によって2 000MHzまで測定したとき，1.2以下

でなければならない。

6.2

機械的性能

(1) 互換性　互換性は，図1の結合部をもつコネクタと図2の結合部をもつコネクタが異状なく結合しな

ければならない。

(2) めすコンタクトの保持力　めすコンタクトの保持力は，図3に示すピンゲージを用い，JIS C 5410の

8.3.4によって試験を行ったとき，1.0N以上でなければならない。

図3

(3) 抜け止めのあるコンタクトの固定力　抜け止めのあるコンタクトの固定力は，5.0N以上の力を加え，

JIS C 5410の7.3.5を満足しなければならない。

(4) 結合部接続強度　結合部接続強度は，250Nの引張力を加え，JIS C 5410の7.3.8を満足し，また，コ

ネクタを結合させ，軸を中心として接続スリーブに250Nのトルクを加えたとき，接続スリーブ及び

スタッドに異状があってはならない。

(5) ケーブル接続強度　ケーブル接続強度は，コネクタ及び適用ケーブルにより表2の引張力を加え，JIS

C 5410の7.3.7を満足しなければならない。

表2

形名

適用ケーブル (JIS C 3501)

引張力N

60以上

100以上

備考　ケーブルを通常取り付ける方法の一例を，参考図1に示す。

(6) 取付部強度　取付部強度は，200Nの引張力を加え，JIS C 5410の8.(6)を満足しなければならない。

(7) 繰り返し動作　繰り返し動作は，JIS C 5410の7.3.10によって5 000回の抜き差しをした後，接触抵

抗は10mΩ以下でなければならない。

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C 5412-1995

6.3

耐食性　耐食性は，JIS C 5410の7.4.5に基づき試験を行った後，耐電圧は6.1(2)を満足し，接触抵

抗は50mΩ以下でなければならない。

7. 試験

7.1

試験場所の標準状態　試験場所の標準状態は，JIS C 5410の9.1による。

7.2

試験項目　試験項目は，付表1による。

8. 表示　表示は，JIS C 5410の11.による。

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試験項目

構造・表示

電気的性能

絶縁抵抗

耐電圧

機械的性能

接触抵抗

電圧定

互換性

在波比

耐食性

めすコン

抜け止め

結合部

ケーブル

取付部

繰り返し

タクトの

のあるコ

接続強度

強度

動作

保持力

ンタクト

適用

箇条

の固定力

形名

5.及び8.

備考　原則として，○印は一般試験，△印は特殊試験に適用する。

付表1 C02形コネクタ試験項目一覧表

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C 5412-1995

付図1

備考　この図の中の括弧を付けた数値は，参考のために示す。

形名

寸法

備考　この表の中の括弧を付けた数値は，参考のために示す。

部品番号

部品名称

材質

処理

数量

締付金具

黄銅

銀めっき

座金

ガスケット

シェル

クランプ

黄銅

合成ゴム

黄銅

銀めっき

座金

ばね座金

座金

ガスケット

黄銅

りん青銅

黄銅

合成ゴム

銀めっき

絶縁体

ふっ素樹脂

接続スリーブ

黄銅

中心コンタクト　黄銅

銀めっき

備考

④と一体でもよい。

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C 5412-1995

付図2

備考　この図の中の括弧を付けた数値は，参考のために示す。

部品番号

部品名称

材質

処理

締付金具

座金

ガスケット

クランプ

黄銅

合成ゴム

黄銅

銀めっき

ブッシング

黄銅

中心コンタクト　黄銅

絶縁体

ふっ素樹脂

シェル

黄銅

銀めっき

中心コンタクト　ベリリウム銅

絶縁体

ふっ素樹脂

シェル

黄銅

座金

黄銅

銀めっき

ばね座金

ガスケット

接続スリーブ

銀めっき

ベリリウム銅

合成ゴム

黄銅

数量

備考

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 5412-1995

付図3

単位mm

形名

寸法

備考　この表の中の括弧を付けた数値は，参考のために示す。

部品番号

部品名称

締付金具

座金

材質

黄銅

処理

数量

銀めっき

ガスケット

合成ゴム

クランプ

黄銅

絶縁体

ふっ素樹脂

中心コンタクト　ベリリウム銅

銀めっき

スタッド

シェル

銀めっき

黄銅

備考

⑦と一体でもよい。

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C 5412-1995

付図4

備考　この図の中の括弧を付けた数値は，参考のために示す。

部品番号

参考　取付穴あけ法

部品名称

材質

処理

締付金具

座金

ガスケット

クランプ

黄銅

合成ゴム

黄銅

銀めっき

数量

絶縁体

ふっ素樹脂

中心コンタクト　ベリリウム銅

スタッド

黄銅

シェル

黄銅

銀めっき

備考

⑦と一体でもよい。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 5412-1995

付図5

備考　この図の中の括弧を付けた数値は，参考のために示す。

処理

参考　取付穴あけ寸法

部品番号

部品名称

材質

数量

中心コンタクト

ベリリウム銅

銀めっき

絶縁体

シェル

コンタクトリング

絶縁体

ふっ素樹脂

黄銅

りん青銅

ふっ素樹脂

銀めっき

スタッド

黄銅

銀めっき

備考

①と一体でもよい。

③と一体でもよい。

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C 5412-1995

付図6

備考　この図の中の括弧を付けた数値は，参考のために示す。

部品番号

部品名称

材質

中心コンタクト

絶縁体

締付金具

ベリリウム銅

ふっ素樹脂

黄銅

処理

参考　取付穴あけ寸法

数量

銀めっき

内歯付座金

りん青銅

ガスケット

合成ゴム

コンタクトリング　りん青銅

シェル

黄銅

銀めっき

スタッド

絶縁体

銀めっき

黄銅

ふっ素樹脂

備考

①と一体でもよい。

⑦と一体でもよい。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 5412-1995

付図7

備考　この図の中の括弧を付けた数値は，参考のために示す。

部品番号

部品名称

材質

シェル

絶縁体

黄銅

ふっ素樹脂

中心コンタクト　黄銅

中心コンタクト　ベリリウム銅

スタッド

黄銅

処理

数量

銀めっき

備考

③と一体でもよい。

①と一体でもよい。

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C 5412-1995

付図8

備考　この図の中の括弧を付けた数値は，参考のために示す。

部品番号

部品名称

絶縁体

材質

処理

数量

ふっ素樹脂

りん青銅

銀めっき

黄銅

ベリリウム銅

銀めっき

コンタクトリン

グ

シェル

座金

ばね座金

ガスケット

合成ゴム

接続スリーブ

黄銅

中心コンタクト　黄銅

備考

②と一体でもよい。

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C 5412-1995

付図9

参考　取付穴あけ寸法

部品番号

部品名称

材質

スタッド

絶縁体

ふっ素樹脂

シェル

黄銅

中心コンタクト　黄銅

中心コンタクト　ベリリウム銅

黄銅

処理

数量

銀めっき

備考

①と一体でもよい。

④と一体でもよい。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 5412-1995

付図10

備考　この図の中の括弧を付けた数値は，参考のために示す。

部品番号

部品名称

材質

処理

数量

スタッド

黄銅

中心コンタクト　ベリリウム銅

シェル

黄銅

絶縁体

ふっ素樹脂

銀めっき

シェル

黄銅

絶縁体

ふっ素樹脂

中心コンタクト　黄銅

座金

黄銅

銀めっき

ばね座金

ガスケット

接続スリーブ

銀めっき

ベリリウム銅

合成ゴム

黄銅

備考

①と一体でもよい。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 5412-1995

付図11

備考　この図の中の括弧を付けた数値は，参考のために示す。

部品番号

部品名称

材質

処理

数量

スタッド

黄銅

中心コンタクト　ベリリウム銅

絶縁体

ふっ素樹脂

シェル

黄銅

銀めっき

座金

黄銅

ばね座金

ベリリウム銅

座金

黄銅

中心コンタクト　黄銅

銀めっき

絶縁体

ガスケット

シェル

銀めっき

ふっ素樹脂

合成ゴム

黄銅

備考

①と一体でもよい。

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 5412-1995

付図12

備考　この図の中の括弧を付けた数値は，参考のために示す。

部品番号

部品名称

材質

処理

数量

鎖

座金

リベット

黄銅

銀めっき

ガスケット

接続スリーブ

合成ゴム

黄銅

銀めっき

備考

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

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C 5412-1995

参考図1 C02形コネクタのケーブル接続方法

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C 5412-1995

電子部会　コネクタ専門委員会　構成表（昭和45年10月1日制定のとき）

（委員会長）

（事務局）

氏名

中　村　秀三郎

根　橋　正　人

中　川　隆

石　毛　龍之介

富　田　泰　夫

鈴　木　栄　一

内　山　友　和

三　矢　一　次

宮　田　近　昌

山　口　茂

辻　井　明

酒　井　秀　樹

伊　藤　謹　司

久　保　正　俊

赤　木　喜　男

重　田　栄

橋　本　正　男

水　洗　勉

岩　城　鉄　夫

蓮　沼　博

山　崎　一　郎

吉　村　正　道

今　本　正

田　中　成　雄

中　谷　節　男

坂　井　喜　毅

加　藤　忠　雄

安　藤　勉

高　橋　和　敬

市　村　修

三　野　英　樹

所属

株式会社中与通信機製作所

通商産業省重工業局

工業技術院標準部

工業技術院電気試験所

日本電信電話公社電気通信研究所

防衛庁技術研究所

日本電信電話公社技術局

東京芝浦電気株式会社小向工場

第一電子工業株式会社東京工場

多治見無線電機株式会社

日本航空電子工業株式会社昭島事業所

ヒロセ電機株式会社

沖電気工業株式会社芝浦事業所

株式会社富士通研究所

日本電気株式会社府中事業所

日本放送協会総合技術研究所

国際電信電話株式会社計画参事室

株式会社日立製作所戸塚工場

日本放送協会保全部

日本高周波株式会社

安立電気株式会社計測器事業部

藤倉電線株式会社

電子機械工業会

工業技術院標準部電気規格課

工業技術院標準部電気規格課（昭和51年10月1日改正のとき）

工業技術院標準部電気規格課（平成7年11月1日改正のとき）