2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
C 6837:2015
目
次
ページ
序文 ··································································································································· 1
1 適用範囲························································································································· 1
2 引用規格························································································································· 1
3 用語及び定義 ··················································································································· 2
4 形名及び種類 ··················································································································· 2
4.1 形名の構成 ··················································································································· 2
4.2 種類 ···························································································································· 3
5 材料,形状及び寸法 ·········································································································· 3
5.1 材料及び形状 ················································································································ 3
5.2 寸法 ···························································································································· 3
6 特性······························································································································· 4
6.1 機械特性 ······················································································································ 4
6.2 伝送特性 ······················································································································ 6
6.3 環境特性 ······················································································································ 6
7 包装及び1条の標準長さ ···································································································· 8
8 製品の呼び方 ··················································································································· 8
9 表示······························································································································· 8
附属書A(規定)PSI-980/1 000-A1及びPSI-980/1 000-A2光ファイバ素線の詳細仕様 ························· 9
附属書B(規定)PSI-735/750光ファイバ素線の詳細仕様 ···························································· 11
附属書C(規定)PSI-485/500光ファイバ素線の詳細仕様 ···························································· 13
附属書D(規定)PSI-980/1 000-B光ファイバ素線の詳細仕様 ······················································· 15
附属書E(規定)PGI-500/750光ファイバ素線の詳細仕様 ···························································· 17
附属書F(規定)PGI-200/490光ファイバ素線の詳細仕様 ···························································· 19
附属書G(規定)PGI-120/490光ファイバ素線の詳細仕様 ··························································· 21
附属書H(規定)PGI-62.5/245光ファイバ素線の詳細仕様 ··························································· 23
附属書I(規定)モードスクランブラの仕様 ············································································· 25
附属書JA(参考)JISと対応国際規格との対比表 ······································································ 26
(1)
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まえがき
この規格は,工業標準化法第14条によって準用する第12条第1項の規定に基づき,一般財団法人光産
業技術振興協会(OITDA)及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業
規格を改正すべきとの申出があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が改正した日本工業
規格である。これによって,JIS C 6837:2008は改正され,この規格に置き換えられた。
この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。
この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意
を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実
用新案権に関わる確認について,責任はもたない。
(2)
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日本工業規格
JIS
C 6837:2015
全プラスチックマルチモード光ファイバ素線
All plastic multimode optical fibers
序文
この規格は,2009年に第3版として発行されたIEC 60793-2-40を基として,2008年の改正で追加した
対応国際規格には規定されていない規格内容(標準大気条件,包装,製品の呼び方及び表示)は記載を残
し,また,対応国際規格には記載されているが情報提供段階にある項目(附属書J)については記載せず
作成した日本工業規格である。
なお,この規格で側線又は点線の下線を施してある箇所は,対応国際規格を変更している事項である。
変更の一覧表にその説明を付けて,附属書JAに示す。
1
適用範囲
この規格は,コア及びクラッドにプラスチックを使用したステップインデックス形並びにグレーデッド
インデックス形マルチモード光ファイバ素線(以下,“光ファイバ素線”という。)について規定する。
注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。
IEC 60793-2-40:2009,Optical fibres−Part 2-40: Product specifications−Sectional specification for
category A4 multimode fibres(MOD)
なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”
ことを示す。
2
引用規格
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの
引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。
JIS C 6820 光ファイバ通則
JIS C 6822 光ファイバ構造パラメータ試験方法−寸法特性
注記 対応国際規格:IEC 60793-1-20,Optical fibres−Part 1-20: Measurement methods and test
procedures−Fibre geometry及びIEC 60793-1-22,Optical fibres−Part 1-22: Measurement methods
and test procedures−Length measurement(MOD)
JIS C 6823 光ファイバ損失試験方法
注記 対応国際規格:IEC 60793-1-40,Optical fibres−Part 1-40: Measurement methods and test
procedures−Attenuation及びIEC 60793-1-46,Optical fibres−Part 1-46: Measurement methods
and test procedures−Monitoring of changes in optical transmittance(MOD)
JIS C 6824 マルチモード光ファイバ帯域試験方法
注記 対応国際規格:IEC 60793-1-41,Optical fibres−Part 1-41: Measurement methods and test
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procedures−Bandwidth(MOD)
JIS C 6825 光ファイバ構造パラメータ試験方法−光学的特性
注記 対応国際規格:IEC 60793-1-43,Optical fibres−Part 1-43: Measurement methods and test
procedures−Numerical aperture(MOD)
JIS C 6827 光ファイバ波長分散試験方法
注記 対応国際規格:IEC 60793-1-42,Optical fibres−Part 1-42: Measurement methods and test
procedures−Chromatic dispersion(MOD)
JIS C 60068-1 環境試験方法−電気・電子−通則
注記 対応国際規格:IEC 60068-1,Environmental testing−Part 1: General and guidance(IDT)
IEC 60793-1-47,Optical fibres−Part 1-47: Measurement methods and test procedures−Macrobending loss
IEC 60793-1-50,Optical fibres−Part 1-50: Measurement methods and test procedures−Damp heat (steady
state) tests
IEC 60793-1-51,Optical fibres−Part 1-51: Measurement methods and test procedures−Dry heat (steady state)
tests
IEC 60793-1-52,Optical fibres−Part 1-52: Measurement methods and test procedures−Change of
temperature tests
3
用語及び定義
この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS C 6820,JIS C 6822,JIS C 6823,JIS C 6824及びJIS C 6825
による。
4
形名及び種類
4.1
形名の構成
形名の構成は,JIS C 6820の箇条4(形名)の規定に基づき,次の配列による。
光ファイバ
光ファイバの
の材質を表
屈折率分布又は
す記号
種類を表す記号
例 P
SI
光ファイバ
−
の寸法を表
その他必要
−
す記号
−
980/1 000
な事項を表
す記号
−
A1
なお,記号は,次による。
− 光ファイバの材質を表す記号はPとし,全プラスチックを表す。
− 光ファイバの屈折率分布又は種類を表す記号は,次のいずれか一方とする。
− SI:マルチモードステップインデックス形
− GI:マルチモードグレーデッドインデックス形
− 光ファイバの寸法を表す記号は,コア径/クラッド径で表し,単位は,マイクロメートル(μm)とす
る。
− その他必要な事項を表す記号は,PSI-980/1 000だけに用い,次の意味をもつ。
− A1:理論NA0.50±0.15
− A2:理論NA0.485±0.045の低損失かつ広帯域光ファイバ素線
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− B:理論NA0.30±0.05
4.2
種類
光ファイバ素線の種類は,寸法及びその他必要な事項によって,表1に示す9種類に分類する。
表1−光ファイバ素線の種類
種類
5
材料,形状及び寸法
5.1
材料及び形状
光ファイバ素線の材料及び形状は,次による。
a) コアは,プラスチックの材料を用い,断面は円形とする。
b) クラッドは,コアよりも低い屈折率をもつプラスチックの材料を用い,コアの上にこれと密接して同
心円状に配置する。
5.2
寸法
寸法規定の項目及びその測定方法は,表2による。光ファイバ素線に共通な寸法の項目は,表3による。
また,個別の種類に対して追加する寸法の項目は,表4及び表5による。寸法の値は,附属書A〜附属書
Hによる。
表2−寸法規定の項目及びその測定方法
項目
クラッド径a)
適用規格
クラッド非円率
コア径
光ファイバ長
コア/クラッド偏心量
コア非円率
注a) クラッド径は,保護層を含む光ファイバ外
径を意味し,必ずしも光学的なクラッド径
を意味するものではない。
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表3−光ファイバ素線に共通な寸法の項目
項目
単位
規定値
クラッド非円率
6以下a)
コア径
附属書A〜附属書H参照
光ファイバ長
附属書A〜附属書H参照
注a) 附属書F〜附属書Hに規定がある場合は,それに従う。
表4−PSI-980/1 000-A1,PSI-980/1 000-A2,PSI-735/750,PSI-485/500,PSI-980/1 000-B
及びPGI-500/750に対して追加する寸法の項目
項目
クラッド径
表5−PGI-200/490,PGI-120/490及びPGI-62.5/245に対して追加する寸法の項目
項目
クラッド径
コア非円率
コア/クラッド偏心量
6
特性
6.1
機械特性
6.1.1
一般事項
機械特性の項目及び試験方法は,表6による。光ファイバ素線に共通な項目の規定は,表7による。ま
た,個別の種類について附属書A〜附属書Hに規定する項目を,表8及び表9に示す。
なお,試験項目全てを行わなくてもよい。また,抜取試験でもよい。
表6−機械特性の項目及び試験方法
項目
試験方法
引張強さ
表7−光ファイバ素線に共通な項目
項目
単位
規定値
引張降伏伸び
4.0以上
表8−PSI-980/1 000-A1,PSI-980/1 000-A2,PSI-735/750,PSI-485/500,PSI-980/1 000-B
及びPGI-500/750に対して追加する項目
項目
引張降伏強さ
表9−PGI-200/490,PGI-120/490及びPGI-62.5/245に対して追加する項目
項目
引張降伏強さ
4 %伸び引張強さ
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6.1.2
引張強さ試験方法
6.1.2.1
標準大気条件
試験状態は,JIS C 60068-1の5.3[測定及び試験のための標準大気条件(標準状態)]の規定に従い,温
度15 ℃〜35 ℃,相対湿度25 %〜75 %,かつ,気圧86 kPa〜106 kPaとする。
6.1.2.2
降伏点の定義
全プラスチックマルチモード光ファイバ素線の張力−伸び曲線の例を,図1に示す。張力は,まず張力
のピークに達するまで付与された伸びに対し単調に増加する。張力がピークに達した後,試料の伸びは非
可逆的となり張力は減少する。それによって,局所的なくびれ及び伸びが発生する場合がある。この現象
は降伏として知られており,このピークを降伏点と呼び,降伏点における張力を引張降伏強さ,伸びを引
張降伏伸びと定義する。
図1−全プラスチックマルチモード光ファイバ素線の張力−伸び曲線の例
6.1.2.3
装置
引張強さの試験装置としては,例えば,被測定光ファイバ素線に対し相対的な動きを与える縦方向引張
試験機がある。試験装置は,被測定光ファイバ素線を潰すことなく一定の動きを与えるものでなければな
らない。また,試験装置は,試験中に張力又は負荷を測定し記録する機能をもっていなければならない。
光ファイバ素線の破断を防ぐため,被測定試料に過剰な力を与えない把持機構を使用する必要がある。
2か所の把持部の間にある試料の長さは,100 mm〜200 mmとする。
6.1.2.4
手順
引張速度は,100 mm/min(±10 %)とする。引張降伏強さ及び引張降伏伸びは,6.1.2.2に規定する張力
−伸び曲線から求める。個別規格で規定がない限り,引張降伏強さ及び4 %の伸びにおける引張強さを記
録する。
なお,引張破断強度は,全プラスチックマルチモード光ファイバ素線には適用しない。
6.1.2.5
要求事項
要求事項は,附属書A〜附属書Hに規定する。被測定試料が把持部で破壊した場合は,試験を無効とし
やり直す。被測定試料の数は,統計的扱いに十分な数とする。
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6.2
伝送特性
伝送特性の項目及び試験方法は,表10による。また,各々の種類に対し個別に附属書A〜附属書Hで
規定する特性は,表11による。
表10−伝送特性の項目及び試験方法
項目
適用規格
損失a)
帯域a)
限定モード励振(RML)下の帯域a)
最大理論NA
理論NA
波長分散
マクロベンド損失
注a) 損失及び帯域を測定する場合には,該当する試験方法規格又はこの規格の附
属書A〜附属書Hで規定する適切な励振条件を適用することが望ましい。帯
域は,光ファイバ長に対し線形であるとは限らない。帯域は,光ファイバ長
100 mでの値で表す。
表11−附属書A〜附属書Hで規定する伝送特性の項目
項目
損失
帯域
最大理論NA,理論NA又はNA
波長分散a)
マクロベンド損失
注a) 附属書A〜附属書Eには適用しない。
6.3
環境特性
環境試験の項目,試験方法及び試験条件を表12,環境試験によって変化し得る機械特性及び伝送特性の
項目を,表13に示す。また,各々の種類に対して規定する特性は,表14,表15及び表16による。
表12−環境試験の項目,試験方法及び試験条件
試験条件の種類a)
試験環境
試験方法b)
試験条件c)
湿熱
温度+75 ℃,相対湿度85 %,30日間
乾熱
温度+85 ℃,30日間
温度サイクル
湿熱
温度+60 ℃,相対湿度85 %,30日間
乾熱
温度+70 ℃,30日間
温度サイクル
注a) 試験条件A又はBの選択は,受渡当事者間の合意によって取り決めることが望ましい。
b) ここで参照した試験方法規格には,全プラスチックマルチモード光ファイバ素線に関する規定はないが,試
験方法として適用可能である。
c) これらの試験条件を,この表で引用の試験方法規格に規定した条件に代えて適用する。
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表13−環境試験によって変化し得る機械特性及び伝送特性の項目
項目
試験方法
損失変動
抗張力
これらの試験は,通常,同一設計の光ファイバ素線に対しタイプ試験として定期的に実施する。
その他に規定がない限り,被測定試料は,試験前に標準大気条件で24時間以上保管する。また,環境試
験終了後測定までの回復期間として許容される時間は,各々の環境試験方法の規定による。
なお,PSI-980/1 000-A1,PSI-980/1 000-A2,PSI-735/750,PSI-485/500,PSI-980/1 000-B及びPGI-500/750
の環境試験は,通常,光ファイバコードの状態で行う。光ファイバ素線の環境試験は,その形態で販売さ
れる場合に限って実施する。
6.3.1
機械特性の耐環境性
環境試験終了後の抗張力が,表14に適合することを確認する。
表14−抗張力に対する要求仕様
試験環境
引張降伏伸び
湿熱
6.3.2
4.0 %以上
伝送特性の耐環境性
初期値に対する損失の変化は,表15又は表16の値以下でなければならない。
なお,要求仕様が二通り存在する理由は,それぞれに対応する光ファイバ種類の使用環境が異なるため
である。
表15−PSI-980/1 000-A1,PSI-980/1 000-A2,PSI-735/750,PSI-485/500,PSI-980/1 000-B
及びPGI-500/750に対する損失変化の要求仕様
試験環境
項目
単位
上限
湿熱
650 nmでの損失増加
5以下
(水の吸収による損失も含む。)
乾熱
650 nmでの損失増加
2以下
温度サイクル
650 nmでの損失増加
2以下
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表16−PGI-200/490,PGI-120/490及びPGI-62.5/245に対する損失変化の要求仕様
試験環境
項目
単位
上限
湿熱
650 nm,850 nm及び/又は1 300 nm
のうち任意の波長(複数の選択も可
能)における損失増加a)
1.0以下
(水の吸収による損失も含む。)
乾熱
650 nm,850 nm及び/又は1 300 nm
のうち任意の波長(複数の選択も可
能)における損失増加
0.5以下
650 nm,850 nm及び/又は1 300 nm
温度サイクル
0.5以下
のうち任意の波長(複数の選択も可
能)における損失増加
注a) 1 300 nmでは,水の吸収による影響が顕著なため,損失増加は,被測定試料を標準大気条件で24時間以上回
復させた後の値で規定する。
7
包装及び1条の標準長さ
包装は,束又はボビン巻きとし,運搬のときに損傷しないよう,適切な保護を施さなければならない。1
条の標準長さは,受渡当事者間の合意による。
8
製品の呼び方
製品の呼び方は,JIS C 6820の箇条7(製品の呼び方)の規定によって,名称又は光ファイバ素線の形
名による。
なお,名称は,光ファイバ素線の種類を表す。
例 名称の場合:全プラスチックマルチモード光ファイバ素線 980/1 000-A1
光ファイバ素線の形名の場合:PSI-980/1 000-A1
9
表示
表示は,JIS C 6820の8.2(包装に対する表示)の規定によって,束又はボビンに,次の事項を容易に消
えない方法で表示する。
a) 規格番号及び光ファイバ素線の種類
b) 長さ
c) 製造年月又はその略号
d) 製造業者名又はその略号
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附属書A
(規定)
PSI-980/1 000-A1及びPSI-980/1 000-A2光ファイバ素線の詳細仕様
A.1 概要
この附属書は,PSI-980/1 000-A1及びPSI-980/1 000-A2光ファイバ素線の詳細仕様について規定する。
PSI-980/1 000-A1及びPSI-980/1 000-A2光ファイバ素線の詳細仕様を,次に示す。本体に規定している共
通項目の一部についても,利便性のため再掲し,表の“参照”欄にその細分箇条を記載している。
A.2 寸法
PSI-980/1 000-A1及びPSI-980/1 000-A2の寸法は,表A.1による。
表A.1−PSI-980/1 000-A1及びPSI-980/1 000-A2の寸法
項目
単位
規定値
参照
クラッド径
クラッド非円率
6以下
光ファイバ長
注a) コア径は一般にクラッド径より15 μm〜35 μm小さい。
コア径
b) 光ファイバ長は,受渡当事者間の合意によって取り決めることが望ましい。
A.3 機械特性
PSI-980/1 000-A1及びPSI-980/1 000-A2の機械特性は,表A.2による。
表A.2−PSI-980/1 000-A1及びPSI-980/1 000-A2の機械特性
項目
単位
規定値
参照
引張降伏強さ
56以上
引張降伏伸び
4.0以上
A.4 伝送特性
PSI-980/1 000-A1及びPSI-980/1 000-A2の伝送特性は,表A.3による。
PSI-980/1 000-A2光ファイバ素線は,PSI-980/1 000-A1よりも低損失かつ広帯域であり伝送距離が拡大さ
れる。
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表A.3−PSI-980/1 000-A1及びPSI-980/1 000-A2の伝送特性
項目
単位
規定値
参照
40以下
40以下
30以下
18以下
650 nmでの帯域の最小値
MHz(100 mでの値)b)
限定モード励振(RML)下の帯域
MHz(100 mでの値)b)
全モード励振による650 nmでの損
失
定常モード励振による650 nmでの
損失c)
理論NA
650 nmでのマクロベンド損失
0.5以下
0.5以下
(半径25 mmの90度曲げ10回)
注a) 実用長が100 m以下であるため,この長さで規定する。dB/100 mでの損失値を10倍することによって,dB/km
で表記した損失値とのおおよその比較が可能である。
b) 実用長が100 m以下であるため,この長さで規定する。100 mでの帯域の値を10で除すことによって,MHz・
kmで表記した値とのおおよその比較が可能である。
c) 附属書I参照。
A.5 環境特性
6.3に規定の環境特性を,満足しなければならない。
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附属書B
(規定)
PSI-735/750光ファイバ素線の詳細仕様
B.1
概要
この附属書は,PSI-735/750光ファイバ素線の詳細仕様について規定する。
PSI-735/750光ファイバ素線の詳細仕様を,次に示す。本体に規定している共通項目の一部についても,
利便性のため再掲し,表の“参照”欄にその細分箇条を記載している。
B.2
寸法
PSI-735/750の寸法は,表B.1による。
表B.1−PSI-735/750の寸法
項目
単位
規定値
参照
クラッド径
クラッド非円率
6以下
光ファイバ長
注a) コア径は一般にクラッド径より15 μm〜35 μm小さい。
コア径
b) 光ファイバ長は,受渡当事者間の合意によって取り決めることが望ましい。
B.3
機械特性
PSI-735/750の機械特性は,表B.2による。
表B.2−PSI-735/750の機械特性
項目
B.4
単位
規定値
参照
引張降伏強さ
32以上
引張降伏伸び
4.0以上
伝送特性
PSI-735/750の伝送特性は,表B.3による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
12
C 6837:2015
表B.3−PSI-735/750の伝送特性
項目
単位
規定値
参照
40以下
30以下
MHz(100 mでの値)b)
全モード励振による650 nmでの損失
定常モード励振による650 nmでの損失c)
650 nmでの帯域の最小値
理論NA
650 nmでのマクロベンド損失
0.5以下
(半径25 mmの90度曲げ10回)
注a) 実用長が100 m以下であるため,この長さで規定する。dB/100 mでの損失値を10倍することによって,dB/km
で表記した損失値とのおおよその比較が可能である。
b) 実用長が100 m以下であるため,この長さで規定する。100 mでの帯域の値を10で除すことによって,MHz・
kmで表記した値とのおおよその比較が可能である。
c) 附属書I参照。
B.5
環境特性
6.3に規定の環境特性を,満足しなければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
13
C 6837:2015
附属書C
(規定)
PSI-485/500光ファイバ素線の詳細仕様
C.1 概要
この附属書は,PSI-485/500光ファイバ素線の詳細仕様について規定する。
PSI-485/500光ファイバ素線の詳細仕様を,次に示す。本体に規定している共通項目の一部についても,
利便性のため再掲し,表の“参照”欄にその細分箇条を記載している。
C.2 寸法
PSI-485/500の寸法は,表C.1による。
表C.1−PSI-485/500の寸法
項目
単位
規定値
参照
クラッド径
クラッド非円率
6以下
光ファイバ長
注a) コア径は一般にクラッド径より15 μm〜35 μm小さい。
コア径
b) 光ファイバ長は,受渡当事者間の合意によって取り決めることが望ましい。
C.3 機械特性
PSI-485/500の機械特性は,表C.2による。
表C.2−PSI-485/500の機械特性
項目
単位
規定値
参照
引張降伏強さ
14以上
引張降伏伸び
4.0以上
C.4 伝送特性
PSI-485/500の伝送特性は,表C.3による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
14
C 6837:2015
表C.3−PSI-485/500の伝送特性
項目
単位
規定値
参照
40以下
30以下
MHz(100 mでの値)b)
全モード励振による650 nmでの損失
定常モード励振による650 nmでの損失c)
650 nmでの帯域の最小値
理論NA
650 nmでのマクロベンド損失
0.5以下
(半径25 mmの90度曲げ10回)
注a) 実用長が100 m以下であるため,この長さで規定する。dB/100 mでの損失値を10倍することによって,dB/km
で表記した損失値とのおおよその比較が可能である。
b) 実用長が100 m以下であるため,この長さで規定する。100 mでの帯域の値を10で除すことによって,MHz・
kmで表記した値とのおおよその比較が可能である。
c) 附属書I参照。
C.5 環境特性
6.3に規定の環境特性を,満足しなければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
15
C 6837:2015
附属書D
(規定)
PSI-980/1 000-B光ファイバ素線の詳細仕様
D.1 概要
この附属書は,PSI-980/1 000-B光ファイバ素線の詳細仕様について規定する。
PSI-980/1 000-B光ファイバ素線の詳細仕様を,次に示す。本体に規定している共通項目の一部について
も,利便性のため再掲し,表の“参照”欄にその細分箇条を記載している。
D.2 寸法
PSI-980/1 000-Bの寸法は,表D.1による。
表D.1−PSI-980/1 000-Bの寸法
項目
単位
規定値
参照
クラッド径
クラッド非円率
6以下
光ファイバ長
注a) コア径は一般にクラッド径より15 μm〜35 μm小さい。
コア径
b) 光ファイバ長は,受渡当事者間の合意によって取り決めることが望ましい。
D.3 機械特性
PSI-980/1 000-Bの機械特性は,表D.2による。
表D.2−PSI-980/1 000-Bの機械特性
項目
単位
規定値
参照
引張降伏強さ
56以上
引張降伏伸び
4.0以上
D.4 伝送特性
PSI-980/1 000-Bの伝送特性は,表D.3による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
16
C 6837:2015
表D.3−PSI-980/1 000-Bの伝送特性
項目
規定値
参照
全モード励振による650 nmでの損失
単位
40以下
NA0.3の励振による650 nmでの損失
18以下
MHz(100 mでの値)b)
NA0.3の限定モード励振による,650 nmでの帯域
の最小値
理論NA
650 nmでのマクロベンド損失
0.5以下
(半径25 mmの90度曲げ10回)
注a) 実用長が100 m以下であるため,この長さで規定する。dB/100 mでの損失値を10倍することによって,
dB/kmで表記した損失値とのおおよその比較が可能である。
b) 実用長が100 m以下であるため,この長さで規定する。100 mでの帯域の値を10で除すことによって,
MHz・kmで表記した値とのおおよその比較が可能である。
D.5 環境特性
6.3に規定の環境特性を,満足しなければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
17
C 6837:2015
附属書E
(規定)
PGI-500/750光ファイバ素線の詳細仕様
E.1
概要
この附属書は,PGI-500/750光ファイバ素線の詳細仕様について規定する。
PGI-500/750光ファイバ素線の詳細仕様を,次に示す。本体に規定している共通項目の一部についても,
利便性のため再掲し,表の“参照”欄にその細分箇条を記載している。
E.2
寸法
PGI-500/750の寸法は,表E.1による。
表E.1−PGI-500/750の寸法
項目
単位
規定値
参照
クラッド径
クラッド非円率
6以下
コア径
500以上
光ファイバ長
注a) 光ファイバ長は,受渡当事者間の合意によって取り決めることが望ましい。
E.3
機械特性
PGI-500/750の機械特性は,表E.2による。
表E.2−PGI-500/750の機械特性
項目
E.4
単位
規定値
参照
引張降伏強さ
32以上
引張降伏伸び
4.0以上
伝送特性
PGI-500/750の伝送特性は,表E.3による。
表E.3−PGI-500/750の伝送特性
項目
NA0.3の励振による650 nmでの損失
NA0.3の限定モード励振による,650 nmでの帯域の最小値
最大理論NA
単位
規定値
参照
18以下
MHz(100 mでの値)b)
650 nmでのマクロベンド損失
0.5以下
(半径25 mmの90度曲げ10回)
注a) 実用長が100 m以下であるため,この長さで規定する。dB/100 mでの損失値を10倍することによって,dB/km
で表記した損失値とのおおよその比較が可能である。
b) 実用長が100 m以下であるため,この長さで規定する。100 mでの帯域の値を10で除すことによって,MHz・
kmで表記した値とのおおよその比較が可能である。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
18
C 6837:2015
E.5
環境特性
6.3に規定の環境特性を,満足しなければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
19
C 6837:2015
附属書F
(規定)
PGI-200/490光ファイバ素線の詳細仕様
F.1
概要
この附属書は,PGI-200/490光ファイバ素線の詳細仕様について規定する。
PGI-200/490光ファイバ素線の詳細仕様を,次に示す。本体に規定している共通項目の一部についても,
利便性のため再掲し,表の“参照”欄にその細分箇条を記載している。
F.2
寸法
PGI-200/490の寸法は,表F.1による。
表F.1−PGI-200/490の寸法
項目
単位
規定値
参照
クラッド径
クラッド非円率
4以下
コア/クラッド偏心量
6以下
コア径
コア非円率
6以下
光ファイバ長
注a) 光ファイバ長は,受渡当事者間の合意によって取り決めることが望ましい。
F.3
機械特性
PGI-200/490の機械特性は,表F.2による。
表F.2−PGI-200/490の機械特性
項目
F.4
単位
規定値
参照
引張降伏強さ
7以上
4 %伸び引張強さ
7以上
引張降伏伸び
4.0以上
伝送特性
PGI-200/490の伝送特性は,表F.3による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
20
C 6837:2015
表F.3−PGI-200/490の伝送特性
単位
規定値
参照
650 nmでの損失a)
項目
10以下
850 nmでの損失a)
4以下
1 300 nmでの損失a)
4以下
650 nmでの帯域の最小値b)
MHz(100 mでの値)c)
MHz(100 mでの値)c)
850 nmでの帯域の最小値b)
1 300 nmでの帯域の最小値b)
MHz(100 mでの値)c)
850 nmでのマクロベンド損失
(半径25 mmの90度曲げ10回)e)
1.25以下
1 200以上1 650以下
ゼロ分散スロープ
0.06以下
注a) JIS C 6823に規定の試験方法による場合,マンドレル直径としては通常60 mmを用いる。
ゼロ波長分散
b) JIS C 6824に規定の,プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ及び全プラスチックマルチモード
光ファイバ用全モード励振による。
c) 100 m〜500 mの長さで測定する。実際の測定長から基準長である100 mでの値に換算する手法は,要求
に応じ提示する。典型的な実用長が100 mであるため,MHz・100 mで規定する。100 mでの帯域の値を
10で除すことによって,MHz・kmで表記した値とのおおよその比較が可能である。
d) これらの値は規格値の範囲を示す。この範囲内で特定される値は,受渡当事者間の合意による。
e) 直径60 mmのマンドレルによる励振によって測定する。
f) 典型的な実用長が100 mであるため,この長さで規定する。dB/100 mでの損失値を10倍することによっ
て,dB/kmで表記した損失値とのおおよその比較が可能である。
F.5
環境特性
6.3に規定の環境特性を,満足しなければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
21
C 6837:2015
附属書G
(規定)
PGI-120/490光ファイバ素線の詳細仕様
G.1
概要
この附属書は,PGI-120/490光ファイバ素線の詳細仕様について規定する。
PGI-120/490光ファイバ素線の詳細仕様を,次に示す。本体に規定している共通項目の一部についても,
利便性のため再掲し,表の“参照”欄にその細分箇条を記載している。
G.2
寸法
PGI-120/490の寸法は,表G.1による。
表G.1−PGI-120/490の寸法
項目
単位
規定値
参照
クラッド径
クラッド非円率
4以下
コア/クラッド偏心量
6以下
コア径
コア非円率
6以下
光ファイバ長
注a) 光ファイバ長は,受渡当事者間の合意によって取り決めることが望ましい。
G.3
機械特性
PGI-120/490の機械特性は,表G.2による。
表G.2−PGI-120/490の機械特性
項目
G.4
単位
規定値
参照
引張降伏強さ
7以上
4 %伸び引張強さ
7以上
引張降伏伸び
4.0以上
伝送特性
PGI-120/490の伝送特性は,表G.3による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
22
C 6837:2015
表G.3−PGI-120/490の伝送特性
単位
規定値
参照
650 nmでの損失a)
項目
10以下
850 nmでの損失a)
3.3以下
1 300 nmでの損失a)
3.3以下
650 nmでの帯域の最小値b)
MHz(100 mでの値)c)
MHz(100 mでの値)c)
850 nmでの帯域の最小値b)
1 300 nmでの帯域の最小値b)
MHz(100 mでの値)c)
850 nmでのマクロベンド損失
(半径25 mmの90度曲げ10回)e)
0.6以下
1 200以上1 650以下
ゼロ分散スロープ
0.06以下
注a) JIS C 6823に規定の試験方法による場合,マンドレル直径としては通常60 mmを用いる。
ゼロ波長分散
b) JIS C 6824に規定の,プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ及び全プラスチックマルチモード
光ファイバ用全モード励振による。
c) 100 m〜500 mの長さで測定する。実際の測定長から基準長である100 mでの値に換算する手法は,要求
に応じ提示する。典型的な実用長が100 mであるため,MHz・100 mで規定する。100 mでの帯域の値を
10で除すことによって,MHz・kmで表記した値とのおおよその比較が可能である。
d) これらの値は規格値の範囲を示す。この範囲内で特定される値は,受渡当事者間の合意による。
e) 直径60 mmのマンドレルによる励振によって測定する。
f) 典型的な実用長が100 mであるため,この長さで規定する。dB/100 mでの損失値を10倍することによっ
て,dB/kmで表記した損失値とのおおよその比較が可能である。
G.5
環境特性
6.3に規定の環境特性を,満足しなければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
23
C 6837:2015
附属書H
(規定)
PGI-62.5/245光ファイバ素線の詳細仕様
H.1 概要
この附属書は,PGI-62.5/245光ファイバ素線の詳細仕様について規定する。
PGI-62.5/245光ファイバ素線の詳細仕様を,次に示す。本体に規定している共通項目の一部についても,
利便性のため再掲し,表の“参照”欄にその細分箇条を記載している。
H.2 寸法
PGI-62.5/245の寸法は,表H.1による。
表H.1−PGI-62.5/245の寸法
項目
単位
規定値
参照
クラッド径
クラッド非円率
4以下
コア/クラッド偏心量
3以下
コア径
コア非円率
6以下
光ファイバ長
注a) 光ファイバ長は,受渡当事者間の合意によって取り決めることが望ましい。
H.3 機械特性
PGI-62.5/245の機械特性は,表H.2による。
表H.2−PGI-62.5/245の機械特性
項目
単位
規定値
参照
引張降伏強さ
1.75以上
4 %伸び引張強さ
1.75以上
引張降伏伸び
4.0以上
H.4 伝送特性
PGI-62.5/245の伝送特性は,表H.3による。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
24
C 6837:2015
表H.3−PGI-62.5/245の伝送特性
850 nmでの損失a)
項目
単位
1 300 nmでの損失a)
規定値
参照
3.3以下
850 nmでの帯域の最小値b)
MHz(100 mでの値)c)
3.3以下
1 300 nmでの帯域の最小値b)
MHz(100 mでの値)c)
850 nmでのマクロベンド損失
(半径25 mmの90度曲げ10回)e)
0.25以下
1 200以上1 650以下
ゼロ波長分散
ゼロ分散スロープ
0.06以下
注a) JIS C 6823に規定の試験方法による場合,マンドレル直径としては通常20 mmを用いる。
b) JIS C 6824に規定の,プラスチッククラッドマルチモード光ファイバ及び全プラスチックマルチモード光
ファイバ用全モード励振による。
c) 100 m〜500 mの長さで測定する。実際の測定長から基準長である100 mでの値に換算する手法は,要求
に応じ提示する。典型的な実用長が100 mであるため,MHz・100 mで規定する。100 mでの帯域の値を
10で除すことによって,MHz・kmで表記した値とのおおよその比較が可能である。
d) これらの値は規定値の範囲を示す。この範囲内で特定される値は,受渡当事者間の合意による。
e) 直径20 mmのマンドレルによる励振によって測定する。
f) 典型的な実用長が100 mであるため,この長さで規定する。dB/100 mでの損失値を10倍することによっ
て,dB/kmで表記した損失値とのおおよその比較が可能である。
H.5 環境特性
6.3に規定の環境特性を,満足しなければならない。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
25
C 6837:2015
附属書I
(規定)
モードスクランブラの仕様
I.1
概要
この附属書は,モードスクランブラの仕様について規定する。
PSI-980/1 000-A1,PSI-980/1 000-A2,PSI-735/750,PSI-485/500,及びPSI-980/1 000-Bについて,定常モ
ード励振による損失測定に適用する8字形モードスクランブラ(図I.1参照)の仕様を規定する。
I.2
仕様
モードスクランブラは,被測定光ファイバと同一種類の全プラスチックマルチモード光ファイバコード
で作製する。
モードスクランブラの仕様に関わる数値を,表I.1に示す。
図I.1−全プラスチックマルチモード光ファイバ用モードスクランブラ
表I.1−モードスクランブラの仕様
光ファイバ種類
光ファイバ長
マンドレル外径
2本のマンドレル
の間隔
8字巻の回数
26
C 6837:2015
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
JIS C 6837:2015 全プラスチックマルチモード光ファイバ素線
(I)JISの規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
箇条ごと
の評価
変更
対応国際規格の表1を箇条4
に移動した。
JIS通則及び試験方法の用語及
び定義を参照した。
JIS体系の形名を使用した。
内容に差異はない。
コアの断面が円形であること
等の文言を追加した。
従来のJISに従った。5.2寸法で
規定されており,技術内容に差異
はない。
試験場所の状態について
6.1.2.1に標準大気条件の詳細
を規定した。
国際規格に,参照試験法規格とし
て提案する予定である。
箇条番号
及び題名
1 適用範
囲
3 用語及
び定義
4 形名及
び種類
5 材料,形
状及び寸
法
6 特性
7 包装及
び1条の
標準長さ
8 製品の
呼び方
内容
国際規格
番号
(III)国際規格の規定
箇条番号
内容
JISとほぼ同じ
追加
形名及び主な特性
JISとほぼ同じ
変更
5.1 材料及び形状
追加
5.2 寸法
6.1 機械特性
6.2 伝送特性
一致
6.3 環境特性
一致
技術的差異の内容
JIS体系に従った。内容に差異は
ない。
JIS体系に従った。分類の表記だ
けが異なり,技術内容に差異はな
い。分類の表記は日本固有の体系
であり,今後も継続する。
一致
JISとほぼ同じ
追加
追加
我が国として必要な規定を追
加した。
我が国における普及品に対する
対応が必要である。IECに提案す
る。
追加
我が国として必要な規定を追
加した。
我が国における普及品に対する
対応が必要である。
附属書JA
(参考)
JISと対応国際規格との対比表
27
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き、本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。
(I)JISの規定
箇条番号
及び題名
9 表示
附属書I
(規定)
内容
国際規格
番号
(III)国際規格の規定
(IV)JISと国際規格との技術的差異の箇条
ごとの評価及びその内容
箇条番号
内容
箇条ごと
の評価
追加
附属書I
JISとほぼ同じ。
追加
附属書J
PSI-980/1 000-A1及び
PSI-980/1 000-A2光ファ
イバ素線の650 nm以下
の伝送特性仕様
削除
C 6837:2015
(V)JISと国際規格との技術的差
異の理由及び今後の対策
技術的差異の内容
我が国として必要な規定を追
加した。
我が国における普及品に対する
対応が必要である。IECに提案す
る。
I.2を追加した。
他の附属書に合わせた。技術内容
に差異はない。
対応国際規格の附属書J(参考)
は技術提供段階であり,規格とし
て規定するほど技術の確立及び
検証がされていないため,JISに
は採用しない。
JISと国際規格との対応の程度の全体評価:IEC 60793-2-40:2009,MOD
注記1 箇条ごとの評価欄の用語の意味は,次による。
− 一致……………… 技術的差異がない。
− 削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。
− 追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。
− 変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。
注記2 JISと国際規格との対応の程度の全体評価欄の記号の意味は,次による。
− MOD…………… 国際規格を修正している。