2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

C 60063:2018 (IEC 60063:2015)

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序文 ··································································································································· 1

1 適用範囲························································································································· 1

2 引用規格························································································································· 1

3 用語及び定義 ··················································································································· 1

4 標準数列························································································································· 2

4.1 有効数字2桁の標準数列 ································································································· 2

4.2 有効数字3桁の標準数列 ································································································· 2

5 E標準数列の適用 ············································································································· 4

5.1 E標準数列と許容差との関係 ···························································································· 4

5.2 数値の記号表示による簡略化 ··························································································· 4

(1)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

C 60063:2018 (IEC 60063:2015)

まえがき

この規格は,工業標準化法第12条第1項の規定に基づき,一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)

及び一般財団法人日本規格協会(JSA)から,工業標準原案を具して日本工業規格を制定すべきとの申出

があり,日本工業標準調査会の審議を経て,経済産業大臣が制定した日本工業規格である。これによって,

JIS C 5063:1997は廃止され,この規格に置き換えられた。

この規格は,著作権法で保護対象となっている著作物である。

この規格の一部が,特許権,出願公開後の特許出願又は実用新案権に抵触する可能性があることに注意

を喚起する。経済産業大臣及び日本工業標準調査会は,このような特許権,出願公開後の特許出願及び実

用新案権に関わる確認について,責任はもたない。

(2)

2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き,本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。

日本工業規格

JIS

C 60063:2018

(IEC 60063:2015)

抵抗器及びコンデンサの標準数列

Preferred number series for resistors and capacitors

序文

この規格は,2015年に第3版として発行されたIEC 60063を基に,技術的内容及び構成を変更すること

なく作成した日本工業規格である。

1

適用範囲

この規格は,抵抗器の抵抗値及びコンデンサの静電容量値に対する推奨標準数列について規定する。

明確な数値分解能によるこのような数列の規定は,JIS C 5062に規定する静電容量値又は抵抗値による

コンデンサ及び抵抗器の表示及び記号化の基本的な要件となる。

注記1 この規格で規定する数列は,r10の累進的な比率に基づいている。ここで,r=3×2iにおい

て,iは0〜6の範囲の整数である(例えば,1210)。

この累進的な比率の体系は,±5 %,±10 %及び±20 %,更には関連した商習慣での,許

容差の標準化の結果として,この対応国際規格の第1版の1952年発行以前に確立されている。

1010体系に基づくISO方式(R標準数)の採用では,達成できないと考えられていた。

注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。

IEC 60063:2015,Preferred number series for resistors and capacitors(IDT)

なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”

ことを示す。

2

引用規格

次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。この引用

規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。

JIS C 5062 抵抗器及びコンデンサの表示記号

注記 対応国際規格:IEC 60062,Marking codes for resistors and capacitors(MOD)

3

用語及び定義

この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。

3.1

E標準数列(E series)

10nごとに一定の数をもち,等比数列から得られ,丸められた数値の無限級数。

注記 E標準数列は,10nごとにもつ数値の個数“r(=3×2i)”によって,“Er”の形で示す。例えば,

10nごとに24個の数値をもつ標準数列を“E24”という。

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2

C 60063:2018 (IEC 60063:2015)

4

標準数列

4.1

有効数字2桁の標準数列

有効数字2桁のE24,E12,E6及びE3標準数列は,表1に規定するそれぞれの値の10n(nは正負の整

数)倍の数値になる。

表1−有効数字2桁の標準数列

E24標準数列は,理論的な数を有効数字2桁に丸めた値の等比数列から得る。

()n

ν

=

2410

ここに,

ν: E24標準数列の値

n: 全ての正負の整数

注記 E24標準数列における27〜47の範囲及び82の値は,厳密な数学的な規則から逸脱する。ただ

し,この対応国際規格の第1版が発行された1952年以前にこの標準数列は確立していたため,

その歴史的背景を考慮すると,この逸脱の是正は適切ではない。

E12標準数列は,E24標準数列の一つおきの値であって,同様に,一つおきに値を採ってE12標準数列

からE6標準数列になり,また,E6標準数列からE3標準数列になる。

4.2

有効数字3桁の標準数列

有効数字3桁のE192,E96及びE48標準数列は,表2に規定するそれぞれの値の10n(nは正負の整数)

倍の数値になる。

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3

C 60063:2018 (IEC 60063:2015)

表2−有効数字3桁の標準数列

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4

C 60063:2018 (IEC 60063:2015)

E192標準数列は,理論的な数を有効数字3桁に丸めた値の等比数列である。

(

ν

=

19210

)n

ν: E192標準数列の値

ここに,

n: 全ての正負の整数

E96標準数列は,E192標準数列の一つおきの値であって,同様に,E48標準数列は,E96標準数列の一

つおきの値となる。

5

E標準数列の適用

5.1

E標準数列と許容差との関係

抵抗値及び静電容量値の公称値の範囲は,通常,ある公称値の許容差範囲の値が,隣同士の公称値の許

容差範囲とあまり重ならないように設定される。このことから,許容差と公称値との間に,一定の関係が

あることが推測できる。

対称形許容差をもつ部品の許容差に対して推奨するE標準数列の割当てを表3に示す。

表3−許容差及び推奨するE標準数列

許容差

E標準数列

±20よりも広い

±1よりも狭い

抵抗器の場合は,表3に示す関係をそのまま適用する。

一方,静電容量値の公称値に有効数字2桁を超えて使うことが一般的でないコンデンサの場合には,E48

標準数列又はそれ以上のE標準数列は,一般に適用していない。したがって,最も狭い許容差±1 %にも

E24標準数列の値を用いるのが慣例となっている。

同じような根拠は,非対称の許容差をもつ部品に適用してもよい。

注記 ±1 %よりも非常に狭い許容差の使用は,10ごとにさらに192個以上の数値をもつ,例えば,

384個の数値をもつ仮想級数の定義を提案することが必要になる。ただし,有効数字3桁によ

る数値の定義は,このようなより大きな標準数列の体系に対して十分精密ではない。さらに,

現在確立及び実用化している記号表示方法では,有効数字3桁までの対応となっている。これ

らが,有効数字3桁を超える数値を用いることの制限事項となっている。

5.2

数値の記号表示による簡略化

有効数字2桁及び3桁の値に対してJIS C 5062で規定する記号表示方法がある。これらの記号表示方法

でも,許容差の表示ができる。

多くの場合,部品上で表示に利用できるスペースは,許容差の情報を追加するのには十分でない。この

ような場合,表3に示す標準数列と許容差との関係を逆転して,表示記号の文字数が可能であるE標準数

列を用い,更に許容差を次のように決定するのが,一般的な方法になっている。

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5

C 60063:2018 (IEC 60063:2015)

− 3文字での記号表示は,有効数字2桁で値を表すため,E24までのE標準数列,すなわち,±5 %より

も狭くない許容差に対応している。

− 4文字での記号表示は,有効数字3桁で値を表すため,E48以上のE標準数列,すなわち,±2 %又は

より狭い許容差に対応している。

この指針自体が曖昧である可能性があり,一般的ではないことが上記の説明から明らかである。例えば,

E96標準数列と許容差±1 %との組合せに対してE24標準数列と許容差±5 %との組合せのように,あらか

じめ決まっている選択肢との区分の根拠になるだけである。したがって,それぞれ部品の正確かつ適切な

文書及び仕様書によって変わってくる。

参考文献 JIS Z 8601 標準数

注記 対応国際規格:ISO 3,Preferred numbers−Series of preferred numbers(MOD)